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日本曹達の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本曹達の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

化学会社の日本曹達の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収299万円&月給17.9万円、30歳で年収370万円&月給22万円、35歳で年収422万円&月給25.1万円、40歳で年収477万円&月給28.4万円、45歳で年収530万円&月給31.5万円、50歳で年収555万円&月給32.9万円という感じです。日本曹達に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日本曹達の年収

まずは日本曹達の額面の年収を調べます。

日本曹達の決算書を調べると平均年齢は44.0歳で、平均年収が683万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 377万円
30歳 471万円
35歳 544万円
40歳 619万円
45歳 699万円
50歳 739万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日本曹達の年収は東京都の年収ランキングでは865位、化学業界の年収ランキングでは110位となっています。

日本曹達の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収377万〜739万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収377万円 x 20% + 54万円 = 129万円
年収471万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収544万円 x 20% + 54万円 = 163万円
年収619万円 x 20% + 54万円 = 178万円
年収699万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収739万円 x 10% + 120万円 = 194万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収377万円 x 14.22% = 53.6万円
年収471万円 x 14.22% = 67万円
年収544万円 x 14.22% = 77.4万円
年収619万円 x 14.22% = 88.1万円
年収699万円 x 14.22% = 99.4万円
年収739万円 x 14.22% = 105万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収377万円):所得税 7.78万円 + 住民税 16.3万円 = 24.1万円
30歳(年収471万円):所得税 12万円 + 住民税 22.5万円 = 34.6万円
35歳(年収544万円):所得税 16.8万円 + 住民税 27.3万円 = 44.2万円
40歳(年収619万円):所得税 21.8万円 + 住民税 32.3万円 = 54.1万円
45歳(年収699万円):所得税 31.6万円 + 住民税 37.9万円 = 69.5万円
50歳(年収739万円):所得税 37.6万円 + 住民税 40.9万円 = 78.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収377万円):所得税 5.88万円 + 住民税 13万円 = 18.9万円(5.2万円の差額)
30歳(年収471万円):所得税 9万円 + 住民税 19.2万円 = 28.2万円(6.35万円の差額)
35歳(年収544万円):所得税 13万円 + 住民税 24万円 = 37.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収619万円):所得税 18万円 + 住民税 29万円 = 47万円(7.1万円の差額)
45歳(年収699万円):所得税 24万円 + 住民税 34.6万円 = 58.6万円(10.9万円の差額)
50歳(年収739万円):所得税 30万円 + 住民税 37.6万円 = 67.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収377万円):所得税 3.98万円 + 住民税 9.72万円 = 13.7万円(10.4万円の差額)
30歳(年収471万円):所得税 7.1万円 + 住民税 15.9万円 = 23万円(11.5万円の差額)
35歳(年収544万円):所得税 9.49万円 + 住民税 20.7万円 = 30.2万円(13.9万円の差額)
40歳(年収619万円):所得税 14.2万円 + 住民税 25.7万円 = 39.9万円(14.2万円の差額)
45歳(年収699万円):所得税 19.8万円 + 住民税 31.3万円 = 51.1万円(18.4万円の差額)
50歳(年収739万円):所得税 22.8万円 + 住民税 34.3万円 = 57.2万円(21.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収377万〜739万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 7.78万円 - 住民税 16.3万円 = 299万円
30歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 12万円 - 住民税 22.5万円 = 370万円
35歳(年収544万円):年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 27.3万円 = 422万円
40歳(年収619万円):年収619万円 - 社会保険料 88.1万円 - 所得税 21.8万円 - 住民税 32.3万円 = 477万円
45歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 31.6万円 - 住民税 37.9万円 = 530万円
50歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.6万円 - 住民税 40.9万円 = 555万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 5.88万円 - 住民税 13万円 = 304万円(5.2万円の差額)
30歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 9万円 - 住民税 19.2万円 = 376万円(6.35万円の差額)
35歳(年収544万円):年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 13万円 - 住民税 24万円 = 429万円(7.1万円の差額)
40歳(年収619万円):年収619万円 - 社会保険料 88.1万円 - 所得税 18万円 - 住民税 29万円 = 484万円(7.1万円の差額)
45歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 24万円 - 住民税 34.6万円 = 541万円(10.9万円の差額)
50歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30万円 - 住民税 37.6万円 = 566万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 3.98万円 - 住民税 9.72万円 = 309万円(10.4万円の差額)
30歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 7.1万円 - 住民税 15.9万円 = 381万円(11.5万円の差額)
35歳(年収544万円):年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 9.49万円 - 住民税 20.7万円 = 436万円(13.9万円の差額)
40歳(年収619万円):年収619万円 - 社会保険料 88.1万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 25.7万円 = 491万円(14.2万円の差額)
45歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 31.3万円 = 548万円(18.4万円の差額)
50歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 34.3万円 = 576万円(21.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 7.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円
30歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円
35歳(年収544万円):(年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 16.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円
40歳(年収619万円):(年収619万円 - 社会保険料 88.1万円 - 所得税 21.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円
45歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 31.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円
50歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 5.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(3910円の差額)
30歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(4610円の差額)
35歳(年収544万円):(年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(5070円の差額)
40歳(年収619万円):(年収619万円 - 社会保険料 88.1万円 - 所得税 18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(5070円の差額)
45歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(7380円の差額)
50歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 3.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.72万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円(7820円の差額)
30歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 7.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(8520円の差額)
35歳(年収544万円):(年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 9.49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(9970円の差額)
40歳(年収619万円):(年収619万円 - 社会保険料 88.1万円 - 所得税 14.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(1.01万円の差額)
45歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(1.27万円の差額)
50歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(1.45万円の差額)

日本曹達の事業

日本曹達はカセイソーダなどの化学品を主に作っていて、 工場を二本木(新潟県上越市)・高岡(富山県高岡市)・水島(岡山県倉敷市)・千葉(千葉県市原市)に持っています。

また、小田原と千葉に研究所も持っています。

日本曹達の事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
化学品 カセイソーダ、機能性ポリマー
農業化学品 殺菌剤、殺虫剤、除草剤
商社 化学品、機能製品、合成樹脂
建設 プラント建設、土木建築
運輸倉庫・その他 倉庫・運送業務

売上の比率は化学品と農業化学品がそれぞれ3割、商社が2割、建設が1割、倉庫運輸・その他で1割となっています。

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日本曹達の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本曹達の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 5226万円 4711万円 5171万円
営業利益 271.5万円 196.4万円 234.0万円
経常利益 694.0万円 362.8万円 337.0万円
純利益 524.1万円 321.7万円 233.5万円
純資産 4723万円 4957万円 5193万円
総資産 8077万円 7957万円 8089万円
負債 3354万円 3000万円 2896万円
借入金 1821万円 1435万円 1169万円
利益率 13.3% 7.70% 6.52%
負債比率 41.5% 37.7% 35.8%
借入比率 22.5% 18.0% 14.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1412億円に占める経常利益92.04億円の割合が6.52%
負債比率
総資産額2209億円に占める社債や借金などの負債額790.9億円の割合が35.8%
借入比率
総資産額2209億円に占める、銀行からの借金等の借入額319.2億円の割合が14.4%

となっています。

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日本曹達への就職・転職を考えてみる

日本曹達の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は889.6億円と標準的
  • 経常利益率は6.52%と標準的
  • 負債比率は35.8%と標準的
  • 借入比率は14.4%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本曹達本社の場所
日本曹達は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。
日本曹達の企業規模
従業員数は連結で2731人、単独で1330人で、売上高が1410億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本曹達社員の年収
平均年齢は44.0歳で、平均年収が683万円です。
日本曹達社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は337万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は日本曹達の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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