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東レの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東レの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東レの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収359万円&月給21.4万円、30歳で年収442万円&月給26.3万円、35歳で年収505万円&月給30万円、40歳で年収562万円&月給33.4万円、45歳で年収623万円&月給36.9万円、50歳で年収653万円&月給38.7万円という感じです。東レに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東レの年収

まずは東レの額面の年収を調べます。

東レの決算書を調べると平均年齢は37.7歳で、平均年収が706万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 456万円
30歳 571万円
35歳 659万円
40歳 750万円
45歳 847万円
50歳 895万円

結構良いですね。

なお、東レの年収は東京都の年収ランキングでは296位、繊維製品業界の年収ランキングでは1位となっています。

東レの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収456万〜895万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収456万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収571万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収659万円 x 20% + 54万円 = 186万円
年収750万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収847万円 x 10% + 120万円 = 205万円
年収895万円 x 10% + 120万円 = 209万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収456万円 x 14.22% = 64.9万円
年収571万円 x 14.22% = 81.2万円
年収659万円 x 14.22% = 93.7万円
年収750万円 x 14.22% = 107万円
年収847万円 x 14.22% = 120万円
年収895万円 x 14.22% = 127万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収456万円):所得税 11.1万円 + 住民税 21.6万円 = 32.6万円
30歳(年収571万円):所得税 18.6万円 + 住民税 29.1万円 = 47.7万円
35歳(年収659万円):所得税 25.5万円 + 住民税 34.9万円 = 60.4万円
40歳(年収750万円):所得税 39.3万円 + 住民税 41.8万円 = 81.1万円
45歳(年収847万円):所得税 54万円 + 住民税 49.1万円 = 103万円
50歳(年収895万円):所得税 61.2万円 + 住民税 52.7万円 = 114万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収456万円):所得税 8.5万円 + 住民税 18.3万円 = 26.8万円(5.85万円の差額)
30歳(年収571万円):所得税 14.8万円 + 住民税 25.8万円 = 40.6万円(7.1万円の差額)
35歳(年収659万円):所得税 20.6万円 + 住民税 31.6万円 = 52.2万円(8.23万円の差額)
40歳(年収750万円):所得税 31.7万円 + 住民税 38.5万円 = 70.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収847万円):所得税 46.4万円 + 住民税 45.8万円 = 92.2万円(10.9万円の差額)
50歳(年収895万円):所得税 53.6万円 + 住民税 49.4万円 = 103万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収456万円):所得税 6.6万円 + 住民税 15万円 = 21.6万円(11.1万円の差額)
30歳(年収571万円):所得税 11万円 + 住民税 22.5万円 = 33.5万円(14.2万円の差額)
35歳(年収659万円):所得税 16.8万円 + 住民税 28.3万円 = 45.1万円(15.3万円の差額)
40歳(年収750万円):所得税 24.1万円 + 住民税 35.2万円 = 59.3万円(21.8万円の差額)
45歳(年収847万円):所得税 38.8万円 + 住民税 42.5万円 = 81.3万円(21.8万円の差額)
50歳(年収895万円):所得税 46万円 + 住民税 46.1万円 = 92.2万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収456万〜895万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収456万円):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 21.6万円 = 359万円
30歳(年収571万円):年収571万円 - 社会保険料 81.2万円 - 所得税 18.6万円 - 住民税 29.1万円 = 442万円
35歳(年収659万円):年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 25.5万円 - 住民税 34.9万円 = 505万円
40歳(年収750万円):年収750万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.3万円 - 住民税 41.8万円 = 562万円
45歳(年収847万円):年収847万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 54万円 - 住民税 49.1万円 = 623万円
50歳(年収895万円):年収895万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 61.2万円 - 住民税 52.7万円 = 653万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収456万円):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.5万円 - 住民税 18.3万円 = 364万円(5.85万円の差額)
30歳(年収571万円):年収571万円 - 社会保険料 81.2万円 - 所得税 14.8万円 - 住民税 25.8万円 = 449万円(7.1万円の差額)
35歳(年収659万円):年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 31.6万円 = 513万円(8.23万円の差額)
40歳(年収750万円):年収750万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 31.7万円 - 住民税 38.5万円 = 573万円(10.9万円の差額)
45歳(年収847万円):年収847万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 46.4万円 - 住民税 45.8万円 = 634万円(10.9万円の差額)
50歳(年収895万円):年収895万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.6万円 - 住民税 49.4万円 = 664万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収456万円):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.6万円 - 住民税 15万円 = 370万円(11.1万円の差額)
30歳(年収571万円):年収571万円 - 社会保険料 81.2万円 - 所得税 11万円 - 住民税 22.5万円 = 456万円(14.2万円の差額)
35歳(年収659万円):年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 28.3万円 = 520万円(15.3万円の差額)
40歳(年収750万円):年収750万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.1万円 - 住民税 35.2万円 = 584万円(21.8万円の差額)
45歳(年収847万円):年収847万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 38.8万円 - 住民税 42.5万円 = 645万円(21.8万円の差額)
50歳(年収895万円):年収895万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 46万円 - 住民税 46.1万円 = 675万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収456万円):(年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円
30歳(年収571万円):(年収571万円 - 社会保険料 81.2万円 - 所得税 18.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円
35歳(年収659万円):(年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 25.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円
40歳(年収750万円):(年収750万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.4万円
45歳(年収847万円):(年収847万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.1万円 ÷ 12ヶ月 = 36.9万円
50歳(年収895万円):(年収895万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 61.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収456万円):(年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円(4300円の差額)
30歳(年収571万円):(年収571万円 - 社会保険料 81.2万円 - 所得税 14.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(5070円の差額)
35歳(年収659万円):(年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 20.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円(5760円の差額)
40歳(年収750万円):(年収750万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 31.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.5万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円(7380円の差額)
45歳(年収847万円):(年収847万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 46.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.8万円 ÷ 12ヶ月 = 37.6万円(7380円の差額)
50歳(年収895万円):(年収895万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.4万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収456万円):(年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(8210円の差額)
30歳(年収571万円):(年収571万円 - 社会保険料 81.2万円 - 所得税 11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(1.01万円の差額)
35歳(年収659万円):(年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 16.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(1.08万円の差額)
40歳(年収750万円):(年収750万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(1.48万円の差額)
45歳(年収847万円):(年収847万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 38.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.5万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円(1.48万円の差額)
50歳(年収895万円):(年収895万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.1万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円(1.48万円の差額)
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東レの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東レの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 4599万円 4428万円 4818万円
営業利益 337.6万円 321.0万円 341.9万円
経常利益 328.2万円 314.1万円 332.8万円
純利益 197.0万円 217.3万円 209.6万円
純資産 2066万円 2232万円 2383万円
総資産 4979万円 5237万円 5666万円
負債 2913万円 3006万円 3283万円
借入金 1531万円 1556万円 1776万円
利益率 7.14% 7.09% 6.91%
負債比率 58.5% 57.4% 57.9%
借入比率 30.8% 29.7% 31.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2.205兆円に占める経常利益1523億円の割合が6.91%
負債比率
総資産額2.593兆円に占める社債や借金などの負債額1.502兆円の割合が57.9%
借入比率
総資産額2.593兆円に占める、銀行からの借金等の借入額8126億円の割合が31.3%

となっています。

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東レへの就職・転職を考えてみる

東レの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.313兆円と標準的
  • 経常利益率は6.91%と標準的
  • 負債比率は57.9%と標準的
  • 借入比率は31.3%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東レ本社の場所
東レは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は三越前駅です。
東レの企業規模
従業員数は連結で4万5762人、単独で7625人で、売上高が2.20兆円です。大企業です。
東レ社員の年収
平均年齢は37.7歳で、平均年収が706万円です。
東レ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は333万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東レの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング繊維製品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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