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オンリーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

オンリーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

オンリーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収216万円&月給12.9万円、30歳で年収268万円&月給16万円、35歳で年収308万円&月給18.4万円、40歳で年収348万円&月給20.8万円、45歳で年収390万円&月給23.2万円、50歳で年収410万円&月給24.4万円という感じです。オンリーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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オンリーの年収

まずはオンリーの額面の年収を調べます。

オンリーの決算書を調べると平均年齢は32.8歳で、平均年収が366万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 269万円
30歳 336万円
35歳 388万円
40歳 442万円
45歳 499万円
50歳 527万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、オンリーの年収は京都府の年収ランキングでは62位、小売業界の年収ランキングでは257位となっています。

オンリーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収269万〜527万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収269万円 x 30% + 18万円 = 98.6万円
年収336万円 x 30% + 18万円 = 119万円
年収388万円 x 20% + 54万円 = 132万円
年収442万円 x 20% + 54万円 = 142万円
年収499万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収527万円 x 20% + 54万円 = 159万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収269万円 x 14.22% = 38.2万円
年収336万円 x 14.22% = 47.8万円
年収388万円 x 14.22% = 55.2万円
年収442万円 x 14.22% = 62.8万円
年収499万円 x 14.22% = 70.9万円
年収527万円 x 14.22% = 74.9万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収269万円):所得税 4.69万円 + 住民税 10.1万円 = 14.8万円
30歳(年収336万円):所得税 6.57万円 + 住民税 13.9万円 = 20.5万円
35歳(年収388万円):所得税 8.16万円 + 住民税 17.1万円 = 25.2万円
40歳(年収442万円):所得税 10.1万円 + 住民税 20.6万円 = 30.7万円
45歳(年収499万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.3万円 = 38.2万円
50歳(年収527万円):所得税 15.7万円 + 住民税 26.2万円 = 41.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収269万円):所得税 2.79万円 + 住民税 6.83万円 = 9.62万円(5.2万円の差額)
30歳(年収336万円):所得税 4.67万円 + 住民税 10.6万円 = 15.3万円(5.2万円の差額)
35歳(年収388万円):所得税 6.26万円 + 住民税 13.8万円 = 20万円(5.2万円の差額)
40歳(年収442万円):所得税 8.03万円 + 住民税 17.3万円 = 25.3万円(5.38万円の差額)
45歳(年収499万円):所得税 10万円 + 住民税 21万円 = 31.1万円(7.1万円の差額)
50歳(年収527万円):所得税 11.9万円 + 住民税 22.9万円 = 34.8万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収269万円):所得税 8909円 + 住民税 3.53万円 = 4.42万円(10.4万円の差額)
30歳(年収336万円):所得税 2.77万円 + 住民税 7.3万円 = 10.1万円(10.4万円の差額)
35歳(年収388万円):所得税 4.36万円 + 住民税 10.5万円 = 14.8万円(10.4万円の差額)
40歳(年収442万円):所得税 6.13万円 + 住民税 14万円 = 20.1万円(10.6万円の差額)
45歳(年収499万円):所得税 8万円 + 住民税 17.7万円 = 25.7万円(12.4万円の差額)
50歳(年収527万円):所得税 8.93万円 + 住民税 19.6万円 = 28.5万円(13.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収269万〜527万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収269万円):年収269万円 - 社会保険料 38.2万円 - 所得税 4.69万円 - 住民税 10.1万円 = 216万円
30歳(年収336万円):年収336万円 - 社会保険料 47.8万円 - 所得税 6.57万円 - 住民税 13.9万円 = 268万円
35歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 8.16万円 - 住民税 17.1万円 = 308万円
40歳(年収442万円):年収442万円 - 社会保険料 62.8万円 - 所得税 10.1万円 - 住民税 20.6万円 = 348万円
45歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.3万円 = 390万円
50歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 26.2万円 = 410万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収269万円):年収269万円 - 社会保険料 38.2万円 - 所得税 2.79万円 - 住民税 6.83万円 = 221万円(5.2万円の差額)
30歳(年収336万円):年収336万円 - 社会保険料 47.8万円 - 所得税 4.67万円 - 住民税 10.6万円 = 273万円(5.2万円の差額)
35歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 6.26万円 - 住民税 13.8万円 = 313万円(5.2万円の差額)
40歳(年収442万円):年収442万円 - 社会保険料 62.8万円 - 所得税 8.03万円 - 住民税 17.3万円 = 354万円(5.38万円の差額)
45歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円 - 住民税 21万円 = 397万円(7.1万円の差額)
50歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.9万円 = 417万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収269万円):年収269万円 - 社会保険料 38.2万円 - 所得税 8909円 - 住民税 3.53万円 = 226万円(10.4万円の差額)
30歳(年収336万円):年収336万円 - 社会保険料 47.8万円 - 所得税 2.77万円 - 住民税 7.3万円 = 278万円(10.4万円の差額)
35歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 4.36万円 - 住民税 10.5万円 = 318万円(10.4万円の差額)
40歳(年収442万円):年収442万円 - 社会保険料 62.8万円 - 所得税 6.13万円 - 住民税 14万円 = 359万円(10.6万円の差額)
45歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 8万円 - 住民税 17.7万円 = 402万円(12.4万円の差額)
50歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.93万円 - 住民税 19.6万円 = 423万円(13.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収269万円):(年収269万円 - 社会保険料 38.2万円 - 所得税 4.69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.1万円 ÷ 12ヶ月 = 12.9万円
30歳(年収336万円):(年収336万円 - 社会保険料 47.8万円 - 所得税 6.57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.9万円 ÷ 12ヶ月 = 16万円
35歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 8.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円
40歳(年収442万円):(年収442万円 - 社会保険料 62.8万円 - 所得税 10.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円
45歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
50歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収269万円):(年収269万円 - 社会保険料 38.2万円 - 所得税 2.79万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.83万円 ÷ 12ヶ月 = 13.3万円(3910円の差額)
30歳(年収336万円):(年収336万円 - 社会保険料 47.8万円 - 所得税 4.67万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.6万円 ÷ 12ヶ月 = 16.4万円(3910円の差額)
35歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 6.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円(3910円の差額)
40歳(年収442万円):(年収442万円 - 社会保険料 62.8万円 - 所得税 8.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(4020円の差額)
45歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
50歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収269万円):(年収269万円 - 社会保険料 38.2万円 - 所得税 8909円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 3.53万円 ÷ 12ヶ月 = 13.7万円(7820円の差額)
30歳(年収336万円):(年収336万円 - 社会保険料 47.8万円 - 所得税 2.77万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.3万円 ÷ 12ヶ月 = 16.8万円(7820円の差額)
35歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 4.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円(7820円の差額)
40歳(年収442万円):(年収442万円 - 社会保険料 62.8万円 - 所得税 6.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(7930円の差額)
45歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9070円の差額)
50歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9630円の差額)
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オンリーの一人当たりの売上&利益&借金

続いてオンリーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/8 2017/8 2018/8
売上高 2159万円 2175万円 2256万円
営業利益 137.7万円 179.4万円 217.7万円
経常利益 196.8万円 240.5万円 287.3万円
純利益 87.66万円 157.6万円 180.1万円
純資産 1751万円 1897万円 2045万円
総資産 2319万円 2388万円 2481万円
負債 568.7万円 490.5万円 435.8万円
借入金 154.1万円 70.57万円 13.29万円
利益率 9.11% 11.1% 12.7%
負債比率 24.5% 20.5% 17.6%
借入比率 6.64% 2.96% 0.536%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年8月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高71.30億円に占める経常利益9.080億円の割合が12.7%
負債比率
総資産額78.40億円に占める社債や借金などの負債額13.77億円の割合が17.6%
借入比率
総資産額78.40億円に占める、銀行からの借金等の借入額4200万円の割合が0.536%

となっています。

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オンリーへの就職・転職を考えてみる

オンリーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は59.48億円と低め
  • 経常利益率は12.7%と高め
  • 負債比率は17.6%と低め
  • 借入比率は0.536%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

オンリー本社の場所
オンリーは京都府にあります。ちなみに最寄り駅は五条(京都市営)駅です。
オンリーの企業規模
従業員数は連結で316人、単独で267人で、売上高が71.3億円です。
オンリー社員の年収
平均年齢は32.8歳で、平均年収が366万円です。
オンリー社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は287万円です。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回はオンリーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、京都府の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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