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ワンダーコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ワンダーコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ワンダーコーポレーションの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収230万円&月給13.8万円、30歳で年収286万円&月給17.1万円、35歳で年収328万円&月給19.6万円、40歳で年収370万円&月給22.1万円、45歳で年収414万円&月給24.7万円、50歳で年収436万円&月給26万円という感じです。ワンダーコーポレーションに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ワンダーコーポレーションの年収

まずはワンダーコーポレーションの額面の年収を調べます。

ワンダーコーポレーションの決算書を調べると平均年齢は42.0歳で、平均年収が496万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 287万円
30歳 359万円
35歳 414万円
40歳 472万円
45歳 533万円
50歳 563万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ワンダーコーポレーションの年収は茨城県の年収ランキングでは12位、小売業界の年収ランキングでは209位となっています。

ワンダーコーポレーションの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収287万〜563万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収287万円 x 30% + 18万円 = 104万円
年収359万円 x 30% + 18万円 = 126万円
年収414万円 x 20% + 54万円 = 137万円
年収472万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収533万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収563万円 x 20% + 54万円 = 167万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収287万円 x 14.22% = 40.8万円
年収359万円 x 14.22% = 51.1万円
年収414万円 x 14.22% = 58.9万円
年収472万円 x 14.22% = 67.1万円
年収533万円 x 14.22% = 75.8万円
年収563万円 x 14.22% = 80.1万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収287万円):所得税 5.2万円 + 住民税 11.2万円 = 16.4万円
30歳(年収359万円):所得税 7.21万円 + 住民税 15.2万円 = 22.4万円
35歳(年収414万円):所得税 9.03万円 + 住民税 18.8万円 = 27.8万円
40歳(年収472万円):所得税 12.1万円 + 住民税 22.6万円 = 34.7万円
45歳(年収533万円):所得税 16.1万円 + 住民税 26.6万円 = 42.7万円
50歳(年収563万円):所得税 18.1万円 + 住民税 28.6万円 = 46.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収287万円):所得税 3.3万円 + 住民税 7.86万円 = 11.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収359万円):所得税 5.31万円 + 住民税 11.9万円 = 17.2万円(5.2万円の差額)
35歳(年収414万円):所得税 7.13万円 + 住民税 15.5万円 = 22.6万円(5.2万円の差額)
40歳(年収472万円):所得税 9.02万円 + 住民税 19.3万円 = 28.3万円(6.37万円の差額)
45歳(年収533万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.3万円 = 35.6万円(7.1万円の差額)
50歳(年収563万円):所得税 14.3万円 + 住民税 25.3万円 = 39.6万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収287万円):所得税 1.4万円 + 住民税 4.56万円 = 5.96万円(10.4万円の差額)
30歳(年収359万円):所得税 3.41万円 + 住民税 8.58万円 = 12万円(10.4万円の差額)
35歳(年収414万円):所得税 5.23万円 + 住民税 12.2万円 = 17.4万円(10.4万円の差額)
40歳(年収472万円):所得税 7.12万円 + 住民税 16万円 = 23.1万円(11.6万円の差額)
45歳(年収533万円):所得税 9.12万円 + 住民税 20万円 = 29.1万円(13.6万円の差額)
50歳(年収563万円):所得税 10.5万円 + 住民税 22万円 = 32.5万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収287万〜563万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収287万円):年収287万円 - 社会保険料 40.8万円 - 所得税 5.2万円 - 住民税 11.2万円 = 230万円
30歳(年収359万円):年収359万円 - 社会保険料 51.1万円 - 所得税 7.21万円 - 住民税 15.2万円 = 286万円
35歳(年収414万円):年収414万円 - 社会保険料 58.9万円 - 所得税 9.03万円 - 住民税 18.8万円 = 328万円
40歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 22.6万円 = 370万円
45歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 26.6万円 = 414万円
50歳(年収563万円):年収563万円 - 社会保険料 80.1万円 - 所得税 18.1万円 - 住民税 28.6万円 = 436万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収287万円):年収287万円 - 社会保険料 40.8万円 - 所得税 3.3万円 - 住民税 7.86万円 = 235万円(5.2万円の差額)
30歳(年収359万円):年収359万円 - 社会保険料 51.1万円 - 所得税 5.31万円 - 住民税 11.9万円 = 291万円(5.2万円の差額)
35歳(年収414万円):年収414万円 - 社会保険料 58.9万円 - 所得税 7.13万円 - 住民税 15.5万円 = 333万円(5.2万円の差額)
40歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 9.02万円 - 住民税 19.3万円 = 376万円(6.37万円の差額)
45歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.3万円 = 421万円(7.1万円の差額)
50歳(年収563万円):年収563万円 - 社会保険料 80.1万円 - 所得税 14.3万円 - 住民税 25.3万円 = 443万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収287万円):年収287万円 - 社会保険料 40.8万円 - 所得税 1.4万円 - 住民税 4.56万円 = 240万円(10.4万円の差額)
30歳(年収359万円):年収359万円 - 社会保険料 51.1万円 - 所得税 3.41万円 - 住民税 8.58万円 = 296万円(10.4万円の差額)
35歳(年収414万円):年収414万円 - 社会保険料 58.9万円 - 所得税 5.23万円 - 住民税 12.2万円 = 338万円(10.4万円の差額)
40歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 7.12万円 - 住民税 16万円 = 382万円(11.6万円の差額)
45歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 9.12万円 - 住民税 20万円 = 428万円(13.6万円の差額)
50歳(年収563万円):年収563万円 - 社会保険料 80.1万円 - 所得税 10.5万円 - 住民税 22万円 = 450万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収287万円):(年収287万円 - 社会保険料 40.8万円 - 所得税 5.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 13.8万円
30歳(年収359万円):(年収359万円 - 社会保険料 51.1万円 - 所得税 7.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.2万円 ÷ 12ヶ月 = 17.1万円
35歳(年収414万円):(年収414万円 - 社会保険料 58.9万円 - 所得税 9.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円
40歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円
45歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円
50歳(年収563万円):(年収563万円 - 社会保険料 80.1万円 - 所得税 18.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収287万円):(年収287万円 - 社会保険料 40.8万円 - 所得税 3.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.86万円 ÷ 12ヶ月 = 14.2万円(3910円の差額)
30歳(年収359万円):(年収359万円 - 社会保険料 51.1万円 - 所得税 5.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.9万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円(3910円の差額)
35歳(年収414万円):(年収414万円 - 社会保険料 58.9万円 - 所得税 7.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.9万円(3910円の差額)
40歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 9.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(4620円の差額)
45歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(5070円の差額)
50歳(年収563万円):(年収563万円 - 社会保険料 80.1万円 - 所得税 14.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.3万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収287万円):(年収287万円 - 社会保険料 40.8万円 - 所得税 1.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.56万円 ÷ 12ヶ月 = 14.5万円(7820円の差額)
30歳(年収359万円):(年収359万円 - 社会保険料 51.1万円 - 所得税 3.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.58万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円(7820円の差額)
35歳(年収414万円):(年収414万円 - 社会保険料 58.9万円 - 所得税 5.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.2万円 ÷ 12ヶ月 = 20.3万円(7820円の差額)
40歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 7.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(8530円の差額)
45歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 9.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円(9750円の差額)
50歳(年収563万円):(年収563万円 - 社会保険料 80.1万円 - 所得税 10.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円(1.01万円の差額)
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ワンダーコーポレーションの一人当たりの売上&利益&借金

続いてワンダーコーポレーションの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/2 2017/2 2018/2
売上高 9569万円 9048万円 8921万円
営業利益 -67.93万円 -58.29万円 37.07万円
経常利益 -55.12万円 -33.90万円 58.90万円
純利益 -93.29万円 -137.1万円 -47.93万円
純資産 1324万円 1175万円 1132万円
総資産 4592万円 4347万円 4238万円
負債 3269万円 3172万円 3106万円
借入金 1594万円 1730万円 1673万円
利益率 -0.576% -0.375% 0.660%
負債比率 71.2% 73.0% 73.3%
借入比率 34.7% 39.8% 39.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年2月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高731.6億円に占める経常利益4.830億円の割合が0.660%
負債比率
総資産額347.5億円に占める社債や借金などの負債額254.7億円の割合が73.3%
借入比率
総資産額347.5億円に占める、銀行からの借金等の借入額137.2億円の割合が39.5%

となっています。

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ワンダーコーポレーションへの就職・転職を考えてみる

ワンダーコーポレーションの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は39.31億円と低め
  • 経常利益率は0.660%と低め
  • 負債比率は73.3%と高め
  • 借入比率は39.5%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ワンダーコーポレーション本社の場所
ワンダーコーポレーションは茨城県にあります。ちなみに最寄り駅は荒川沖駅です。
ワンダーコーポレーションの企業規模
従業員数は連結で820人、単独で617人で、売上高が732億円です。
ワンダーコーポレーション社員の年収
平均年齢は42.0歳で、平均年収が496万円です。
ワンダーコーポレーション社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は58.9万円です。

まとめ

今回はワンダーコーポレーションの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、茨城県の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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