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DCMホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

DCMホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

DCMホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収345万円&月給20.6万円、30歳で年収425万円&月給25.3万円、35歳で年収486万円&月給28.9万円、40歳で年収543万円&月給32.2万円、45歳で年収601万円&月給35.6万円、50歳で年収630万円&月給37.3万円という感じです。DCMホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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DCMホールディングスの年収

まずはDCMホールディングスの額面の年収を調べます。

DCMホールディングスの決算書を調べると平均年齢は42.5歳で、平均年収が765万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 437万円
30歳 547万円
35歳 631万円
40歳 719万円
45歳 812万円
50歳 858万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、DCMホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは388位、小売業界の年収ランキングでは9位となっています。

DCMホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収437万〜858万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収437万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収547万円 x 20% + 54万円 = 163万円
年収631万円 x 20% + 54万円 = 180万円
年収719万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収812万円 x 10% + 120万円 = 201万円
年収858万円 x 10% + 120万円 = 206万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収437万円 x 14.22% = 62.2万円
年収547万円 x 14.22% = 77.8万円
年収631万円 x 14.22% = 89.8万円
年収719万円 x 14.22% = 102万円
年収812万円 x 14.22% = 115万円
年収858万円 x 14.22% = 122万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収437万円):所得税 9.81万円 + 住民税 20.3万円 = 30.1万円
30歳(年収547万円):所得税 17万円 + 住民税 27.5万円 = 44.6万円
35歳(年収631万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.1万円 = 55.7万円
40歳(年収719万円):所得税 34.6万円 + 住民税 39.4万円 = 74万円
45歳(年収812万円):所得税 48.6万円 + 住民税 46.4万円 = 95.1万円
50歳(年収858万円):所得税 55.6万円 + 住民税 49.9万円 = 106万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収437万円):所得税 7.88万円 + 住民税 17万円 = 24.9万円(5.23万円の差額)
30歳(年収547万円):所得税 13.2万円 + 住民税 24.2万円 = 37.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収631万円):所得税 18.8万円 + 住民税 29.8万円 = 48.6万円(7.1万円の差額)
40歳(年収719万円):所得税 27万円 + 住民税 36.1万円 = 63.1万円(10.9万円の差額)
45歳(年収812万円):所得税 41万円 + 住民税 43.1万円 = 84.2万円(10.9万円の差額)
50歳(年収858万円):所得税 48万円 + 住民税 46.6万円 = 94.7万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収437万円):所得税 5.98万円 + 住民税 13.7万円 = 19.7万円(10.4万円の差額)
30歳(年収547万円):所得税 9.59万円 + 住民税 20.9万円 = 30.5万円(14万円の差額)
35歳(年収631万円):所得税 15万円 + 住民税 26.5万円 = 41.5万円(14.2万円の差額)
40歳(年収719万円):所得税 21.3万円 + 住民税 32.8万円 = 54.2万円(19.9万円の差額)
45歳(年収812万円):所得税 33.4万円 + 住民税 39.8万円 = 73.3万円(21.8万円の差額)
50歳(年収858万円):所得税 40.4万円 + 住民税 43.3万円 = 83.8万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収437万〜858万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収437万円):年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 9.81万円 - 住民税 20.3万円 = 345万円
30歳(年収547万円):年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 17万円 - 住民税 27.5万円 = 425万円
35歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.1万円 = 486万円
40歳(年収719万円):年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.6万円 - 住民税 39.4万円 = 543万円
45歳(年収812万円):年収812万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 48.6万円 - 住民税 46.4万円 = 601万円
50歳(年収858万円):年収858万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.6万円 - 住民税 49.9万円 = 630万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収437万円):年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 7.88万円 - 住民税 17万円 = 350万円(5.23万円の差額)
30歳(年収547万円):年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 13.2万円 - 住民税 24.2万円 = 432万円(7.1万円の差額)
35歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 29.8万円 = 493万円(7.1万円の差額)
40歳(年収719万円):年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27万円 - 住民税 36.1万円 = 554万円(10.9万円の差額)
45歳(年収812万円):年収812万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 41万円 - 住民税 43.1万円 = 612万円(10.9万円の差額)
50歳(年収858万円):年収858万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 48万円 - 住民税 46.6万円 = 641万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収437万円):年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 5.98万円 - 住民税 13.7万円 = 355万円(10.4万円の差額)
30歳(年収547万円):年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 9.59万円 - 住民税 20.9万円 = 439万円(14万円の差額)
35歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 15万円 - 住民税 26.5万円 = 500万円(14.2万円の差額)
40歳(年収719万円):年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.3万円 - 住民税 32.8万円 = 563万円(19.9万円の差額)
45歳(年収812万円):年収812万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 33.4万円 - 住民税 39.8万円 = 623万円(21.8万円の差額)
50歳(年収858万円):年収858万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.4万円 - 住民税 43.3万円 = 652万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収437万円):(年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 9.81万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.3万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円
30歳(年収547万円):(年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円
35歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円
40歳(年収719万円):(年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円
45歳(年収812万円):(年収812万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 48.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.4万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円
50歳(年収858万円):(年収858万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収437万円):(年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 7.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17万円 ÷ 12ヶ月 = 21万円(3930円の差額)
30歳(年収547万円):(年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 13.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(5070円の差額)
35歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)
40歳(年収719万円):(年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32.9万円(7380円の差額)
45歳(年収812万円):(年収812万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.1万円 ÷ 12ヶ月 = 36.3万円(7380円の差額)
50歳(年収858万円):(年収858万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収437万円):(年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 5.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.7万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円(7830円の差額)
30歳(年収547万円):(年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 9.59万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(1万円の差額)
35歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円(1.01万円の差額)
40歳(年収719万円):(年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.36万円の差額)
45歳(年収812万円):(年収812万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 33.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.8万円 ÷ 12ヶ月 = 37.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収858万円):(年収858万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 38.8万円(1.48万円の差額)
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DCMホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてDCMホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/2 2017/2 2018/2
売上高 9915万円 1.004億円 1.005億円
営業利益 417.8万円 444.5万円 441.8万円
経常利益 396.1万円 433.1万円 421.5万円
純利益 238.9万円 262.7万円 256.2万円
純資産 3717万円 4058万円 4154万円
総資産 8327万円 8907万円 9131万円
負債 4611万円 4849万円 4977万円
借入金 2710万円 2876万円 2997万円
利益率 4.00% 4.31% 4.20%
負債比率 55.4% 54.4% 54.5%
借入比率 32.5% 32.3% 32.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年2月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4436億円に占める経常利益186.1億円の割合が4.20%
負債比率
総資産額4031億円に占める社債や借金などの負債額2197億円の割合が54.5%
借入比率
総資産額4031億円に占める、銀行からの借金等の借入額1323億円の割合が32.8%

となっています。

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DCMホールディングスへの就職・転職を考えてみる

DCMホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1577億円と標準的
  • 経常利益率は4.20%と低め
  • 負債比率は54.5%と標準的
  • 借入比率は32.8%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

DCMホールディングス本社の場所
DCMホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大森(東京都)駅です。
DCMホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4415人、単独で245人で、売上高が4440億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
DCMホールディングス社員の年収
平均年齢は42.5歳で、平均年収が765万円です。
DCMホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は422万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はDCMホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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