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東京エレクトロン デバイスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京エレクトロン デバイスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京エレクトロン デバイスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収324万円&月給19.3万円、30歳で年収399万円&月給23.8万円、35歳で年収457万円&月給27.2万円、40歳で年収514万円&月給30.5万円、45歳で年収568万円&月給33.7万円、50歳で年収596万円&月給35.3万円という感じです。東京エレクトロン デバイスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東京エレクトロン デバイスの年収

まずは東京エレクトロン デバイスの額面の年収を調べます。

東京エレクトロン デバイスの決算書を調べると平均年齢は43.0歳で、平均年収が725万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 409万円
30歳 512万円
35歳 591万円
40歳 673万円
45歳 760万円
50歳 803万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東京エレクトロン デバイスの年収は神奈川県の年収ランキングでは31位、卸売業界の年収ランキングでは71位となっています。

東京エレクトロン デバイスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収409万〜803万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収409万円 x 20% + 54万円 = 136万円
年収512万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収591万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収673万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収760万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収803万円 x 10% + 120万円 = 200万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収409万円 x 14.22% = 58.2万円
年収512万円 x 14.22% = 72.8万円
年収591万円 x 14.22% = 84.1万円
年収673万円 x 14.22% = 95.7万円
年収760万円 x 14.22% = 108万円
年収803万円 x 14.22% = 114万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収409万円):所得税 8.86万円 + 住民税 18.5万円 = 27.3万円
30歳(年収512万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.2万円 = 40万円
35歳(年収591万円):所得税 19.9万円 + 住民税 30.4万円 = 50.4万円
40歳(年収673万円):所得税 27.7万円 + 住民税 36万円 = 63.6万円
45歳(年収760万円):所得税 40.8万円 + 住民税 42.5万円 = 83.3万円
50歳(年収803万円):所得税 47.3万円 + 住民税 45.8万円 = 93.1万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収409万円):所得税 6.96万円 + 住民税 15.2万円 = 22.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収512万円):所得税 10.9万円 + 住民税 21.9万円 = 32.9万円(7.1万円の差額)
35歳(年収591万円):所得税 16.1万円 + 住民税 27.1万円 = 43.3万円(7.1万円の差額)
40歳(年収673万円):所得税 21.7万円 + 住民税 32.7万円 = 54.3万円(9.31万円の差額)
45歳(年収760万円):所得税 33.2万円 + 住民税 39.2万円 = 72.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収803万円):所得税 39.7万円 + 住民税 42.5万円 = 82.2万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収409万円):所得税 5.06万円 + 住民税 11.9万円 = 16.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収512万円):所得税 8.45万円 + 住民税 18.6万円 = 27.1万円(12.9万円の差額)
35歳(年収591万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.8万円 = 36.2万円(14.2万円の差額)
40歳(年収673万円):所得税 17.9万円 + 住民税 29.4万円 = 47.2万円(16.4万円の差額)
45歳(年収760万円):所得税 25.6万円 + 住民税 35.9万円 = 61.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収803万円):所得税 32.1万円 + 住民税 39.2万円 = 71.3万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収409万〜803万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収409万円):年収409万円 - 社会保険料 58.2万円 - 所得税 8.86万円 - 住民税 18.5万円 = 324万円
30歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.2万円 = 399万円
35歳(年収591万円):年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 30.4万円 = 457万円
40歳(年収673万円):年収673万円 - 社会保険料 95.7万円 - 所得税 27.7万円 - 住民税 36万円 = 514万円
45歳(年収760万円):年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.8万円 - 住民税 42.5万円 = 568万円
50歳(年収803万円):年収803万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 47.3万円 - 住民税 45.8万円 = 596万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収409万円):年収409万円 - 社会保険料 58.2万円 - 所得税 6.96万円 - 住民税 15.2万円 = 329万円(5.2万円の差額)
30歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 21.9万円 = 406万円(7.1万円の差額)
35歳(年収591万円):年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 27.1万円 = 464万円(7.1万円の差額)
40歳(年収673万円):年収673万円 - 社会保険料 95.7万円 - 所得税 21.7万円 - 住民税 32.7万円 = 523万円(9.31万円の差額)
45歳(年収760万円):年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.2万円 - 住民税 39.2万円 = 579万円(10.9万円の差額)
50歳(年収803万円):年収803万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.7万円 - 住民税 42.5万円 = 607万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収409万円):年収409万円 - 社会保険料 58.2万円 - 所得税 5.06万円 - 住民税 11.9万円 = 334万円(10.4万円の差額)
30歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.45万円 - 住民税 18.6万円 = 412万円(12.9万円の差額)
35歳(年収591万円):年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.8万円 = 471万円(14.2万円の差額)
40歳(年収673万円):年収673万円 - 社会保険料 95.7万円 - 所得税 17.9万円 - 住民税 29.4万円 = 530万円(16.4万円の差額)
45歳(年収760万円):年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.6万円 - 住民税 35.9万円 = 590万円(21.8万円の差額)
50歳(年収803万円):年収803万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 32.1万円 - 住民税 39.2万円 = 617万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収409万円):(年収409万円 - 社会保険料 58.2万円 - 所得税 8.86万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円
30歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円
35歳(年収591万円):(年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円
40歳(年収673万円):(年収673万円 - 社会保険料 95.7万円 - 所得税 27.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円
45歳(年収760万円):(年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円
50歳(年収803万円):(年収803万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 47.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収409万円):(年収409万円 - 社会保険料 58.2万円 - 所得税 6.96万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(3910円の差額)
30歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(5070円の差額)
35歳(年収591万円):(年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(5070円の差額)
40歳(年収673万円):(年収673万円 - 社会保険料 95.7万円 - 所得税 21.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(6420円の差額)
45歳(年収760万円):(年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)
50歳(年収803万円):(年収803万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収409万円):(年収409万円 - 社会保険料 58.2万円 - 所得税 5.06万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(7820円の差額)
30歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(9340円の差額)
35歳(年収591万円):(年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円(1.01万円の差額)
40歳(年収673万円):(年収673万円 - 社会保険料 95.7万円 - 所得税 17.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.4万円 ÷ 12ヶ月 = 31.7万円(1.15万円の差額)
45歳(年収760万円):(年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収803万円):(年収803万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 32.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.2万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円(1.48万円の差額)
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東京エレクトロン デバイスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京エレクトロン デバイスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 9803万円 1.097億円 1.330億円
営業利益 124.0万円 138.5万円 229.2万円
経常利益 135.4万円 114.6万円 219.4万円
純利益 76.96万円 80.87万円 132.9万円
純資産 1845万円 1907万円 1983万円
総資産 5348万円 6132万円 7195万円
負債 3503万円 4225万円 5211万円
借入金 1586万円 2017万円 2850万円
利益率 1.38% 1.04% 1.65%
負債比率 65.5% 68.9% 72.4%
借入比率 29.7% 32.9% 39.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1598億円に占める経常利益26.37億円の割合が1.65%
負債比率
総資産額864.8億円に占める社債や借金などの負債額626.4億円の割合が72.4%
借入比率
総資産額864.8億円に占める、銀行からの借金等の借入額342.6億円の割合が39.6%

となっています。

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東京エレクトロン デバイスへの就職・転職を考えてみる

東京エレクトロン デバイスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は190.6億円と標準的
  • 経常利益率は1.65%と低め
  • 負債比率は72.4%と高め
  • 借入比率は39.6%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京エレクトロン デバイス本社の場所
東京エレクトロン デバイスは神奈川県にあります。ちなみに最寄り駅は横浜駅です。
東京エレクトロン デバイスの企業規模
従業員数は連結で1202人、単独で889人で、売上高が1600億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東京エレクトロン デバイス社員の年収
平均年齢は43.0歳で、平均年収が725万円です。
東京エレクトロン デバイス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は219万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東京エレクトロン デバイスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、神奈川県の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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