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朝日工業社の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

朝日工業社の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

朝日工業社の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収383万円&月給22.8万円、30歳で年収472万円&月給28.1万円、35歳で年収535万円&月給31.8万円、40歳で年収597万円&月給35.4万円、45歳で年収663万円&月給39.2万円、50歳で年収695万円&月給41.1万円という感じです。朝日工業社に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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朝日工業社の年収

まずは朝日工業社の額面の年収を調べます。

朝日工業社の決算書を調べると平均年齢は44.8歳で、平均年収が905万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 490万円
30歳 613万円
35歳 707万円
40歳 805万円
45歳 909万円
50歳 961万円

良い感じですね。

なお、朝日工業社の年収は東京都の年収ランキングでは182位、建設業界の年収ランキングでは21位となっています。

朝日工業社の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収490万〜961万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収490万円 x 20% + 54万円 = 152万円
年収613万円 x 20% + 54万円 = 177万円
年収707万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収805万円 x 10% + 120万円 = 201万円
年収909万円 x 10% + 120万円 = 211万円
年収961万円 x 10% + 120万円 = 216万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収490万円 x 14.22% = 69.7万円
年収613万円 x 14.22% = 87.2万円
年収707万円 x 14.22% = 101万円
年収805万円 x 14.22% = 115万円
年収909万円 x 14.22% = 129万円
年収961万円 x 14.22% = 137万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収490万円):所得税 13.3万円 + 住民税 23.8万円 = 37万円
30歳(年収613万円):所得税 21.4万円 + 住民税 31.9万円 = 53.2万円
35歳(年収707万円):所得税 32.9万円 + 住民税 38.6万円 = 71.4万円
40歳(年収805万円):所得税 47.7万円 + 住民税 46万円 = 93.7万円
45歳(年収909万円):所得税 63.4万円 + 住民税 53.8万円 = 117万円
50歳(年収961万円):所得税 71.3万円 + 住民税 57.8万円 = 129万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収490万円):所得税 9.61万円 + 住民税 20.5万円 = 30.1万円(6.96万円の差額)
30歳(年収613万円):所得税 17.6万円 + 住民税 28.6万円 = 46.1万円(7.1万円の差額)
35歳(年収707万円):所得税 25.3万円 + 住民税 35.3万円 = 60.5万円(10.9万円の差額)
40歳(年収805万円):所得税 40.1万円 + 住民税 42.7万円 = 82.8万円(10.9万円の差額)
45歳(年収909万円):所得税 55.8万円 + 住民税 50.5万円 = 106万円(10.9万円の差額)
50歳(年収961万円):所得税 63.7万円 + 住民税 54.5万円 = 118万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収490万円):所得税 7.71万円 + 住民税 17.2万円 = 24.9万円(12.2万円の差額)
30歳(年収613万円):所得税 13.8万円 + 住民税 25.3万円 = 39万円(14.2万円の差額)
35歳(年収707万円):所得税 20.5万円 + 住民税 32万円 = 52.4万円(19万円の差額)
40歳(年収805万円):所得税 32.5万円 + 住民税 39.4万円 = 71.9万円(21.8万円の差額)
45歳(年収909万円):所得税 48.2万円 + 住民税 47.2万円 = 95.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収961万円):所得税 56.1万円 + 住民税 51.2万円 = 107万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収490万〜961万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収490万円):年収490万円 - 社会保険料 69.7万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 23.8万円 = 383万円
30歳(年収613万円):年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 31.9万円 = 472万円
35歳(年収707万円):年収707万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 32.9万円 - 住民税 38.6万円 = 535万円
40歳(年収805万円):年収805万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 47.7万円 - 住民税 46万円 = 597万円
45歳(年収909万円):年収909万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 63.4万円 - 住民税 53.8万円 = 663万円
50歳(年収961万円):年収961万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 71.3万円 - 住民税 57.8万円 = 695万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収490万円):年収490万円 - 社会保険料 69.7万円 - 所得税 9.61万円 - 住民税 20.5万円 = 390万円(6.96万円の差額)
30歳(年収613万円):年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 17.6万円 - 住民税 28.6万円 = 480万円(7.1万円の差額)
35歳(年収707万円):年収707万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 35.3万円 = 546万円(10.9万円の差額)
40歳(年収805万円):年収805万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 40.1万円 - 住民税 42.7万円 = 608万円(10.9万円の差額)
45歳(年収909万円):年収909万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 55.8万円 - 住民税 50.5万円 = 673万円(10.9万円の差額)
50歳(年収961万円):年収961万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 63.7万円 - 住民税 54.5万円 = 706万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収490万円):年収490万円 - 社会保険料 69.7万円 - 所得税 7.71万円 - 住民税 17.2万円 = 395万円(12.2万円の差額)
30歳(年収613万円):年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 25.3万円 = 487万円(14.2万円の差額)
35歳(年収707万円):年収707万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 32万円 = 554万円(19万円の差額)
40歳(年収805万円):年収805万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 32.5万円 - 住民税 39.4万円 = 619万円(21.8万円の差額)
45歳(年収909万円):年収909万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 48.2万円 - 住民税 47.2万円 = 684万円(21.8万円の差額)
50歳(年収961万円):年収961万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 56.1万円 - 住民税 51.2万円 = 717万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収490万円):(年収490万円 - 社会保険料 69.7万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円
30歳(年収613万円):(年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 21.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円
35歳(年収707万円):(年収707万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 32.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円
40歳(年収805万円):(年収805万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 47.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 35.4万円
45歳(年収909万円):(年収909万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 63.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.8万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円
50歳(年収961万円):(年収961万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 71.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収490万円):(年収490万円 - 社会保険料 69.7万円 - 所得税 9.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.5万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(4980円の差額)
30歳(年収613万円):(年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 17.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円(5070円の差額)
35歳(年収707万円):(年収707万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円(7380円の差額)
40歳(年収805万円):(年収805万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 40.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円(7380円の差額)
45歳(年収909万円):(年収909万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 55.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.5万円 ÷ 12ヶ月 = 39.9万円(7380円の差額)
50歳(年収961万円):(年収961万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 63.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.5万円 ÷ 12ヶ月 = 41.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収490万円):(年収490万円 - 社会保険料 69.7万円 - 所得税 7.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(8890円の差額)
30歳(年収613万円):(年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円(1.01万円の差額)
35歳(年収707万円):(年収707万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(1.31万円の差額)
40歳(年収805万円):(年収805万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 32.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.4万円 ÷ 12ヶ月 = 36.9万円(1.48万円の差額)
45歳(年収909万円):(年収909万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 48.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.2万円 ÷ 12ヶ月 = 40.7万円(1.48万円の差額)
50歳(年収961万円):(年収961万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 56.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.2万円 ÷ 12ヶ月 = 42.6万円(1.48万円の差額)
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朝日工業社の一人当たりの売上&利益&借金

続いて朝日工業社の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 7531万円 8236万円 8788万円
営業利益 293.6万円 384.5万円 396.0万円
経常利益 309.7万円 405.1万円 415.0万円
純利益 196.9万円 277.7万円 285.1万円
純資産 2568万円 2706万円 3015万円
総資産 7037万円 7040万円 8409万円
負債 4469万円 4334万円 5394万円
借入金 340.9万円 340.9万円 640.5万円
利益率 4.11% 4.92% 4.72%
負債比率 63.5% 61.6% 64.1%
借入比率 4.84% 4.84% 7.62%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高850.6億円に占める経常利益40.17億円の割合が4.72%
負債比率
総資産額814.0億円に占める社債や借金などの負債額522.1億円の割合が64.1%
借入比率
総資産額814.0億円に占める、銀行からの借金等の借入額62.00億円の割合が7.62%

となっています。

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朝日工業社への就職・転職を考えてみる

朝日工業社の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は210.1億円と標準的
  • 経常利益率は4.72%と低め
  • 負債比率は64.1%と標準的
  • 借入比率は7.62%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

朝日工業社本社の場所
朝日工業社は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大門(東京都)駅です。
朝日工業社の企業規模
従業員数は連結で968人、単独で930人で、売上高が851億円です。
朝日工業社社員の年収
平均年齢は44.8歳で、平均年収が905万円です。
朝日工業社社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は415万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は朝日工業社の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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