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日本基礎技術の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本基礎技術の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本基礎技術の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収270万円&月給16.1万円、30歳で年収335万円&月給20万円、35歳で年収382万円&月給22.8万円、40歳で年収432万円&月給25.7万円、45歳で年収484万円&月給28.8万円、50歳で年収508万円&月給30.2万円という感じです。日本基礎技術に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日本基礎技術の年収

まずは日本基礎技術の額面の年収を調べます。

日本基礎技術の決算書を調べると平均年齢は43.6歳で、平均年収が608万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 338万円
30歳 423万円
35歳 489万円
40歳 557万円
45歳 628万円
50歳 664万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、日本基礎技術の年収は大阪府の年収ランキングでは255位、建設業界の年収ランキングでは123位となっています。

日本基礎技術の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収338万〜664万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収338万円 x 30% + 18万円 = 120万円
年収423万円 x 20% + 54万円 = 139万円
年収489万円 x 20% + 54万円 = 152万円
年収557万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収628万円 x 20% + 54万円 = 180万円
年収664万円 x 10% + 120万円 = 186万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収338万円 x 14.22% = 48.1万円
年収423万円 x 14.22% = 60.2万円
年収489万円 x 14.22% = 69.5万円
年収557万円 x 14.22% = 79.1万円
年収628万円 x 14.22% = 89.3万円
年収664万円 x 14.22% = 94.4万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収338万円):所得税 6.64万円 + 住民税 14万円 = 20.7万円
30歳(年収423万円):所得税 9.33万円 + 住民税 19.4万円 = 28.7万円
35歳(年収489万円):所得税 13.2万円 + 住民税 23.7万円 = 36.9万円
40歳(年収557万円):所得税 17.7万円 + 住民税 28.2万円 = 45.8万円
45歳(年収628万円):所得税 22.4万円 + 住民税 32.9万円 = 55.2万円
50歳(年収664万円):所得税 26.3万円 + 住民税 35.3万円 = 61.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収338万円):所得税 4.74万円 + 住民税 10.7万円 = 15.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収423万円):所得税 7.43万円 + 住民税 16.1万円 = 23.5万円(5.2万円の差額)
35歳(年収489万円):所得税 9.57万円 + 住民税 20.4万円 = 30万円(6.92万円の差額)
40歳(年収557万円):所得税 13.9万円 + 住民税 24.9万円 = 38.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収628万円):所得税 18.6万円 + 住民税 29.6万円 = 48.1万円(7.1万円の差額)
50歳(年収664万円):所得税 21万円 + 住民税 32万円 = 52.9万円(8.6万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収338万円):所得税 2.84万円 + 住民税 7.43万円 = 10.3万円(10.4万円の差額)
30歳(年収423万円):所得税 5.53万円 + 住民税 12.8万円 = 18.3万円(10.4万円の差額)
35歳(年収489万円):所得税 7.67万円 + 住民税 17.1万円 = 24.8万円(12.1万円の差額)
40歳(年収557万円):所得税 10.1万円 + 住民税 21.6万円 = 31.6万円(14.2万円の差額)
45歳(年収628万円):所得税 14.8万円 + 住民税 26.3万円 = 41万円(14.2万円の差額)
50歳(年収664万円):所得税 17.2万円 + 住民税 28.7万円 = 45.8万円(15.7万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収338万〜664万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48.1万円 - 所得税 6.64万円 - 住民税 14万円 = 270万円
30歳(年収423万円):年収423万円 - 社会保険料 60.2万円 - 所得税 9.33万円 - 住民税 19.4万円 = 335万円
35歳(年収489万円):年収489万円 - 社会保険料 69.5万円 - 所得税 13.2万円 - 住民税 23.7万円 = 382万円
40歳(年収557万円):年収557万円 - 社会保険料 79.1万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 28.2万円 = 432万円
45歳(年収628万円):年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 22.4万円 - 住民税 32.9万円 = 484万円
50歳(年収664万円):年収664万円 - 社会保険料 94.4万円 - 所得税 26.3万円 - 住民税 35.3万円 = 508万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48.1万円 - 所得税 4.74万円 - 住民税 10.7万円 = 275万円(5.2万円の差額)
30歳(年収423万円):年収423万円 - 社会保険料 60.2万円 - 所得税 7.43万円 - 住民税 16.1万円 = 340万円(5.2万円の差額)
35歳(年収489万円):年収489万円 - 社会保険料 69.5万円 - 所得税 9.57万円 - 住民税 20.4万円 = 389万円(6.92万円の差額)
40歳(年収557万円):年収557万円 - 社会保険料 79.1万円 - 所得税 13.9万円 - 住民税 24.9万円 = 439万円(7.1万円の差額)
45歳(年収628万円):年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 18.6万円 - 住民税 29.6万円 = 491万円(7.1万円の差額)
50歳(年収664万円):年収664万円 - 社会保険料 94.4万円 - 所得税 21万円 - 住民税 32万円 = 517万円(8.6万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48.1万円 - 所得税 2.84万円 - 住民税 7.43万円 = 280万円(10.4万円の差額)
30歳(年収423万円):年収423万円 - 社会保険料 60.2万円 - 所得税 5.53万円 - 住民税 12.8万円 = 345万円(10.4万円の差額)
35歳(年収489万円):年収489万円 - 社会保険料 69.5万円 - 所得税 7.67万円 - 住民税 17.1万円 = 394万円(12.1万円の差額)
40歳(年収557万円):年収557万円 - 社会保険料 79.1万円 - 所得税 10.1万円 - 住民税 21.6万円 = 446万円(14.2万円の差額)
45歳(年収628万円):年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 14.8万円 - 住民税 26.3万円 = 498万円(14.2万円の差額)
50歳(年収664万円):年収664万円 - 社会保険料 94.4万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 28.7万円 = 524万円(15.7万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48.1万円 - 所得税 6.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円
30歳(年収423万円):(年収423万円 - 社会保険料 60.2万円 - 所得税 9.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.4万円 ÷ 12ヶ月 = 20万円
35歳(年収489万円):(年収489万円 - 社会保険料 69.5万円 - 所得税 13.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円
40歳(年収557万円):(年収557万円 - 社会保険料 79.1万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円
45歳(年収628万円):(年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 22.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円
50歳(年収664万円):(年収664万円 - 社会保険料 94.4万円 - 所得税 26.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.3万円 ÷ 12ヶ月 = 30.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48.1万円 - 所得税 4.74万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.7万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円(3910円の差額)
30歳(年収423万円):(年収423万円 - 社会保険料 60.2万円 - 所得税 7.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.1万円 ÷ 12ヶ月 = 20.4万円(3910円の差額)
35歳(年収489万円):(年収489万円 - 社会保険料 69.5万円 - 所得税 9.57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(4960円の差額)
40歳(年収557万円):(年収557万円 - 社会保険料 79.1万円 - 所得税 13.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円(5070円の差額)
45歳(年収628万円):(年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 18.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円(5070円の差額)
50歳(年収664万円):(年収664万円 - 社会保険料 94.4万円 - 所得税 21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32万円 ÷ 12ヶ月 = 30.8万円(5980円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48.1万円 - 所得税 2.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.43万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円(7820円の差額)
30歳(年収423万円):(年収423万円 - 社会保険料 60.2万円 - 所得税 5.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円(7820円の差額)
35歳(年収489万円):(年収489万円 - 社会保険料 69.5万円 - 所得税 7.67万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(8870円の差額)
40歳(年収557万円):(年収557万円 - 社会保険料 79.1万円 - 所得税 10.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(1.01万円の差額)
45歳(年収628万円):(年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 14.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(1.01万円の差額)
50歳(年収664万円):(年収664万円 - 社会保険料 94.4万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円(1.11万円の差額)
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日本基礎技術の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本基礎技術の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 5939万円 5186万円 5591万円
営業利益 350.0万円 -75.12万円 104.4万円
経常利益 328.3万円 -41.13万円 135.5万円
純利益 234.2万円 -220.4万円 47.78万円
純資産 5958万円 5692万円 5637万円
総資産 7602万円 7409万円 7828万円
負債 1644万円 1717万円 2191万円
利益率 5.53% -0.793% 2.42%
負債比率 21.6% 23.2% 28.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高227.0億円に占める経常利益5.500億円の割合が2.42%
負債比率
総資産額317.8億円に占める社債や借金などの負債額88.96億円の割合が28.0%

となっています。

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日本基礎技術への就職・転職を考えてみる

日本基礎技術の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は106.4億円と標準的
  • 経常利益率は2.42%と低め
  • 負債比率は28.0%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本基礎技術本社の場所
日本基礎技術は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は天満橋駅です。
日本基礎技術の企業規模
従業員数は連結で406人、単独で366人で、売上高が227億円です。
日本基礎技術社員の年収
平均年齢は43.6歳で、平均年収が608万円です。
日本基礎技術社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は135万円です。

まとめ

今回は日本基礎技術の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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