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東亜建設工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東亜建設工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東亜建設工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収330万円&月給19.7万円、30歳で年収407万円&月給24.2万円、35歳で年収466万円&月給27.7万円、40歳で年収523万円&月給31万円、45歳で年収578万円&月給34.3万円、50歳で年収606万円&月給35.9万円という感じです。東亜建設工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東亜建設工業の年収

まずは東亜建設工業の額面の年収を調べます。

東亜建設工業の決算書を調べると平均年齢は45.7歳で、平均年収が788万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 418万円
30歳 523万円
35歳 603万円
40歳 687万円
45歳 776万円
50歳 820万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東亜建設工業の年収は東京都の年収ランキングでは518位、建設業界の年収ランキングでは64位となっています。

東亜建設工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収418万〜820万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収418万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収523万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収603万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収687万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収776万円 x 10% + 120万円 = 198万円
年収820万円 x 10% + 120万円 = 202万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収418万円 x 14.22% = 59.4万円
年収523万円 x 14.22% = 74.4万円
年収603万円 x 14.22% = 85.8万円
年収687万円 x 14.22% = 97.7万円
年収776万円 x 14.22% = 110万円
年収820万円 x 14.22% = 117万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収418万円):所得税 9.14万円 + 住民税 19万円 = 28.2万円
30歳(年収523万円):所得税 15.4万円 + 住民税 25.9万円 = 41.4万円
35歳(年収603万円):所得税 20.7万円 + 住民税 31.2万円 = 52万円
40歳(年収687万円):所得税 29.8万円 + 住民税 37万円 = 66.8万円
45歳(年収776万円):所得税 43.2万円 + 住民税 43.7万円 = 86.9万円
50歳(年収820万円):所得税 49.9万円 + 住民税 47.1万円 = 96.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収418万円):所得税 7.24万円 + 住民税 15.7万円 = 23万円(5.2万円の差額)
30歳(年収523万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.6万円 = 34.3万円(7.1万円の差額)
35歳(年収603万円):所得税 16.9万円 + 住民税 27.9万円 = 44.9万円(7.1万円の差額)
40歳(年収687万円):所得税 22.7万円 + 住民税 33.7万円 = 56.4万円(10.4万円の差額)
45歳(年収776万円):所得税 35.6万円 + 住民税 40.4万円 = 76万円(10.9万円の差額)
50歳(年収820万円):所得税 42.3万円 + 住民税 43.8万円 = 86万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収418万円):所得税 5.34万円 + 住民税 12.4万円 = 17.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収523万円):所得税 8.79万円 + 住民税 19.3万円 = 28.1万円(13.2万円の差額)
35歳(年収603万円):所得税 13.1万円 + 住民税 24.6万円 = 37.8万円(14.2万円の差額)
40歳(年収687万円):所得税 18.9万円 + 住民税 30.4万円 = 49.3万円(17.5万円の差額)
45歳(年収776万円):所得税 28万円 + 住民税 37.1万円 = 65.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収820万円):所得税 34.7万円 + 住民税 40.5万円 = 75.1万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収418万〜820万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収418万円):年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 9.14万円 - 住民税 19万円 = 330万円
30歳(年収523万円):年収523万円 - 社会保険料 74.4万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 25.9万円 = 407万円
35歳(年収603万円):年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 20.7万円 - 住民税 31.2万円 = 466万円
40歳(年収687万円):年収687万円 - 社会保険料 97.7万円 - 所得税 29.8万円 - 住民税 37万円 = 523万円
45歳(年収776万円):年収776万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43.2万円 - 住民税 43.7万円 = 578万円
50歳(年収820万円):年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 49.9万円 - 住民税 47.1万円 = 606万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収418万円):年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 7.24万円 - 住民税 15.7万円 = 335万円(5.2万円の差額)
30歳(年収523万円):年収523万円 - 社会保険料 74.4万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.6万円 = 414万円(7.1万円の差額)
35歳(年収603万円):年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 27.9万円 = 473万円(7.1万円の差額)
40歳(年収687万円):年収687万円 - 社会保険料 97.7万円 - 所得税 22.7万円 - 住民税 33.7万円 = 533万円(10.4万円の差額)
45歳(年収776万円):年収776万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.6万円 - 住民税 40.4万円 = 589万円(10.9万円の差額)
50歳(年収820万円):年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.3万円 - 住民税 43.8万円 = 617万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収418万円):年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 5.34万円 - 住民税 12.4万円 = 341万円(10.4万円の差額)
30歳(年収523万円):年収523万円 - 社会保険料 74.4万円 - 所得税 8.79万円 - 住民税 19.3万円 = 420万円(13.2万円の差額)
35歳(年収603万円):年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 24.6万円 = 480万円(14.2万円の差額)
40歳(年収687万円):年収687万円 - 社会保険料 97.7万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 30.4万円 = 540万円(17.5万円の差額)
45歳(年収776万円):年収776万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 28万円 - 住民税 37.1万円 = 600万円(21.8万円の差額)
50歳(年収820万円):年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 40.5万円 = 628万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収418万円):(年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 9.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円
30歳(年収523万円):(年収523万円 - 社会保険料 74.4万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円
35歳(年収603万円):(年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 20.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円
40歳(年収687万円):(年収687万円 - 社会保険料 97.7万円 - 所得税 29.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円
45歳(年収776万円):(年収776万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.3万円
50歳(年収820万円):(年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 49.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収418万円):(年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 7.24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(3910円の差額)
30歳(年収523万円):(年収523万円 - 社会保険料 74.4万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(5070円の差額)
35歳(年収603万円):(年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円(5070円の差額)
40歳(年収687万円):(年収687万円 - 社会保険料 97.7万円 - 所得税 22.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.7万円(7060円の差額)
45歳(年収776万円):(年収776万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.4万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(7380円の差額)
50歳(年収820万円):(年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.6万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収418万円):(年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 5.34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.4万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(7820円の差額)
30歳(年収523万円):(年収523万円 - 社会保険料 74.4万円 - 所得税 8.79万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(9550円の差額)
35歳(年収603万円):(年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 13.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円(1.01万円の差額)
40歳(年収687万円):(年収687万円 - 社会保険料 97.7万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(1.21万円の差額)
45歳(年収776万円):(年収776万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円(1.48万円の差額)
50歳(年収820万円):(年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.5万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(1.48万円の差額)
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東亜建設工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東亜建設工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1.138億円 9500万円 9150万円
営業利益 669.8万円 352.0万円 163.6万円
経常利益 602.6万円 335.1万円 154.2万円
純利益 343.1万円 -422.6万円 99.43万円
純資産 4016万円 3661万円 3818万円
総資産 1.116億円 1.044億円 1.081億円
負債 7148万円 6779万円 6995万円
借入金 1699万円 1659万円 1627万円
利益率 5.30% 3.53% 1.69%
負債比率 64.0% 64.9% 64.7%
借入比率 15.2% 15.9% 15.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1610億円に占める経常利益27.14億円の割合が1.69%
負債比率
総資産額1903億円に占める社債や借金などの負債額1231億円の割合が64.7%
借入比率
総資産額1903億円に占める、銀行からの借金等の借入額286.3億円の割合が15.0%

となっています。

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東亜建設工業への就職・転職を考えてみる

東亜建設工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は323.2億円と標準的
  • 経常利益率は1.69%と低め
  • 負債比率は64.7%と標準的
  • 借入比率は15.0%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東亜建設工業本社の場所
東亜建設工業は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は初台駅です。
東亜建設工業の企業規模
従業員数は連結で1760人、単独で1481人で、売上高が1610億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東亜建設工業社員の年収
平均年齢は45.7歳で、平均年収が788万円です。
東亜建設工業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は154万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東亜建設工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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