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太洋物産の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

太洋物産の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

太洋物産の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収256万円&月給15.3万円、30歳で年収318万円&月給19万円、35歳で年収364万円&月給21.7万円、40歳で年収411万円&月給24.5万円、45歳で年収461万円&月給27.4万円、50歳で年収485万円&月給28.8万円という感じです。太洋物産に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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太洋物産の年収

まずは太洋物産の額面の年収を調べます。

太洋物産の決算書を調べると平均年齢は43.5歳で、平均年収が576万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 321万円
30歳 402万円
35歳 464万円
40歳 528万円
45歳 597万円
50歳 630万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、太洋物産の年収は東京都の年収ランキングでは1394位、卸売業界の年収ランキングでは216位となっています。

太洋物産の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収321万〜630万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収321万円 x 30% + 18万円 = 114万円
年収402万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収464万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収528万円 x 20% + 54万円 = 160万円
年収597万円 x 20% + 54万円 = 173万円
年収630万円 x 20% + 54万円 = 180万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収321万円 x 14.22% = 45.7万円
年収402万円 x 14.22% = 57.2万円
年収464万円 x 14.22% = 66万円
年収528万円 x 14.22% = 75.2万円
年収597万円 x 14.22% = 84.8万円
年収630万円 x 14.22% = 89.7万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収321万円):所得税 6.16万円 + 住民税 13.1万円 = 19.2万円
30歳(年収402万円):所得税 8.63万円 + 住民税 18万円 = 26.6万円
35歳(年収464万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.1万円 = 33.7万円
40歳(年収528万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.3万円 = 42.1万円
45歳(年収597万円):所得税 20.3万円 + 住民税 30.8万円 = 51.1万円
50歳(年収630万円):所得税 22.5万円 + 住民税 33万円 = 55.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収321万円):所得税 4.26万円 + 住民税 9.77万円 = 14万円(5.2万円の差額)
30歳(年収402万円):所得税 6.73万円 + 住民税 14.7万円 = 21.4万円(5.2万円の差額)
35歳(年収464万円):所得税 8.76万円 + 住民税 18.8万円 = 27.5万円(6.11万円の差額)
40歳(年収528万円):所得税 12万円 + 住民税 23万円 = 35万円(7.1万円の差額)
45歳(年収597万円):所得税 16.5万円 + 住民税 27.5万円 = 44万円(7.1万円の差額)
50歳(年収630万円):所得税 18.7万円 + 住民税 29.7万円 = 48.4万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収321万円):所得税 2.36万円 + 住民税 6.47万円 = 8.84万円(10.4万円の差額)
30歳(年収402万円):所得税 4.83万円 + 住民税 11.4万円 = 16.2万円(10.4万円の差額)
35歳(年収464万円):所得税 6.86万円 + 住民税 15.5万円 = 22.3万円(11.3万円の差額)
40歳(年収528万円):所得税 8.98万円 + 住民税 19.7万円 = 28.7万円(13.4万円の差額)
45歳(年収597万円):所得税 12.7万円 + 住民税 24.2万円 = 36.9万円(14.2万円の差額)
50歳(年収630万円):所得税 14.9万円 + 住民税 26.4万円 = 41.3万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収321万〜630万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収321万円):年収321万円 - 社会保険料 45.7万円 - 所得税 6.16万円 - 住民税 13.1万円 = 256万円
30歳(年収402万円):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 8.63万円 - 住民税 18万円 = 318万円
35歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.1万円 = 364万円
40歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.2万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.3万円 = 411万円
45歳(年収597万円):年収597万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 20.3万円 - 住民税 30.8万円 = 461万円
50歳(年収630万円):年収630万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 22.5万円 - 住民税 33万円 = 485万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収321万円):年収321万円 - 社会保険料 45.7万円 - 所得税 4.26万円 - 住民税 9.77万円 = 262万円(5.2万円の差額)
30歳(年収402万円):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 6.73万円 - 住民税 14.7万円 = 324万円(5.2万円の差額)
35歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 8.76万円 - 住民税 18.8万円 = 371万円(6.11万円の差額)
40歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.2万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23万円 = 418万円(7.1万円の差額)
45歳(年収597万円):年収597万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 16.5万円 - 住民税 27.5万円 = 468万円(7.1万円の差額)
50歳(年収630万円):年収630万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 18.7万円 - 住民税 29.7万円 = 492万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収321万円):年収321万円 - 社会保険料 45.7万円 - 所得税 2.36万円 - 住民税 6.47万円 = 267万円(10.4万円の差額)
30歳(年収402万円):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 4.83万円 - 住民税 11.4万円 = 329万円(10.4万円の差額)
35歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 6.86万円 - 住民税 15.5万円 = 376万円(11.3万円の差額)
40歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.2万円 - 所得税 8.98万円 - 住民税 19.7万円 = 425万円(13.4万円の差額)
45歳(年収597万円):年収597万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 24.2万円 = 475万円(14.2万円の差額)
50歳(年収630万円):年収630万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 26.4万円 = 499万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収321万円):(年収321万円 - 社会保険料 45.7万円 - 所得税 6.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.1万円 ÷ 12ヶ月 = 15.3万円
30歳(年収402万円):(年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 8.63万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円
35歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円
40歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.2万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円
45歳(年収597万円):(年収597万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 20.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.4万円
50歳(年収630万円):(年収630万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 22.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収321万円):(年収321万円 - 社会保険料 45.7万円 - 所得税 4.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.77万円 ÷ 12ヶ月 = 15.7万円(3910円の差額)
30歳(年収402万円):(年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 6.73万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円(3910円の差額)
35歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 8.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(4470円の差額)
40歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.2万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(5070円の差額)
45歳(年収597万円):(年収597万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 16.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.9万円(5070円の差額)
50歳(年収630万円):(年収630万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 18.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収321万円):(年収321万円 - 社会保険料 45.7万円 - 所得税 2.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.47万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円(7820円の差額)
30歳(年収402万円):(年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 4.83万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円(7820円の差額)
35歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 6.86万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円(8370円の差額)
40歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.2万円 - 所得税 8.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円(9670円の差額)
45歳(年収597万円):(年収597万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.2万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円(1.01万円の差額)
50歳(年収630万円):(年収630万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 14.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円(1.01万円の差額)
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太洋物産の一人当たりの売上&利益&借金

続いて太洋物産の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/9 2016/9 2017/9
売上高 6.131億円 5.073億円 5.955億円
営業利益 317.5万円 -1085万円 1003万円
経常利益 182.5万円 -1325万円 842.5万円
純利益 175.0万円 -1270万円 752.5万円
純資産 657.5万円 -87.50万円 745.0万円
総資産 3.052億円 2.762億円 3.004億円
負債 2.986億円 2.771億円 2.929億円
借入金 2.324億円 2.233億円 2.187億円
利益率 0.298% -2.61% 1.41%
負債比率 97.8% 100% 97.5%
借入比率 76.2% 80.9% 72.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年9月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高238.2億円に占める経常利益3.370億円の割合が1.41%
負債比率
総資産額120.1億円に占める社債や借金などの負債額117.2億円の割合が97.5%
借入比率
総資産額120.1億円に占める、銀行からの借金等の借入額87.49億円の割合が72.8%

となっています。

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太洋物産への就職・転職を考えてみる

太洋物産の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は10.55億円と低め
  • 経常利益率は1.41%と低め
  • 負債比率は97.5%と高め
  • 借入比率は72.8%と高め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

太洋物産本社の場所
太洋物産は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は初台駅です。
太洋物産の企業規模
従業員数は単独で40人で、売上高が238億円です。
太洋物産社員の年収
平均年齢は43.5歳で、平均年収が576万円です。
太洋物産社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は843万円です。高利益ですね。

まとめ

今回は太洋物産の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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