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日本KFCホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本KFCホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本KFCホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収282万円&月給16.9万円、30歳で年収349万円&月給20.8万円、35歳で年収399万円&月給23.8万円、40歳で年収451万円&月給26.8万円、45歳で年収504万円&月給30万円、50歳で年収528万円&月給31.3万円という感じです。日本KFCホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本KFCホールディングスの年収

まずは日本KFCホールディングスの額面の年収を調べます。

日本KFCホールディングスの決算書を調べると平均年齢は37.2歳で、平均年収が541万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 354万円
30歳 443万円
35歳 512万円
40歳 583万円
45歳 658万円
50歳 695万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、日本KFCホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは1064位、小売業界の年収ランキングでは72位となっています。

日本KFCホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収354万〜695万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収354万円 x 30% + 18万円 = 124万円
年収443万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収512万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収583万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収658万円 x 20% + 54万円 = 186万円
年収695万円 x 10% + 120万円 = 190万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収354万円 x 14.22% = 50.4万円
年収443万円 x 14.22% = 63.1万円
年収512万円 x 14.22% = 72.8万円
年収583万円 x 14.22% = 82.9万円
年収658万円 x 14.22% = 93.5万円
年収695万円 x 14.22% = 98.8万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収354万円):所得税 7.08万円 + 住民税 14.9万円 = 22万円
30歳(年収443万円):所得税 10.2万円 + 住民税 20.7万円 = 30.9万円
35歳(年収512万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.2万円 = 39.9万円
40歳(年収583万円):所得税 19.4万円 + 住民税 29.9万円 = 49.3万円
45歳(年収658万円):所得税 25.4万円 + 住民税 34.8万円 = 60.2万円
50歳(年収695万円):所得税 31万円 + 住民税 37.6万円 = 68.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収354万円):所得税 5.18万円 + 住民税 11.6万円 = 16.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収443万円):所得税 8.08万円 + 住民税 17.4万円 = 25.5万円(5.43万円の差額)
35歳(年収512万円):所得税 10.9万円 + 住民税 21.9万円 = 32.8万円(7.1万円の差額)
40歳(年収583万円):所得税 15.6万円 + 住民税 26.6万円 = 42.2万円(7.1万円の差額)
45歳(年収658万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 52万円(8.16万円の差額)
50歳(年収695万円):所得税 23.4万円 + 住民税 34.3万円 = 57.7万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収354万円):所得税 3.28万円 + 住民税 8.31万円 = 11.6万円(10.4万円の差額)
30歳(年収443万円):所得税 6.18万円 + 住民税 14.1万円 = 20.3万円(10.6万円の差額)
35歳(年収512万円):所得税 8.43万円 + 住民税 18.6万円 = 27万円(12.9万円の差額)
40歳(年収583万円):所得税 11.8万円 + 住民税 23.3万円 = 35.1万円(14.2万円の差額)
45歳(年収658万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 44.9万円(15.3万円の差額)
50歳(年収695万円):所得税 19.5万円 + 住民税 31万円 = 50.5万円(18.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収354万〜695万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収354万円):年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 7.08万円 - 住民税 14.9万円 = 282万円
30歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 349万円
35歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.2万円 = 399万円
40歳(年収583万円):年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 29.9万円 = 451万円
45歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.4万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
50歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円 - 住民税 37.6万円 = 528万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収354万円):年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 5.18万円 - 住民税 11.6万円 = 287万円(5.2万円の差額)
30歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.08万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円(5.43万円の差額)
35歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 21.9万円 = 406万円(7.1万円の差額)
40歳(年収583万円):年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 26.6万円 = 458万円(7.1万円の差額)
45歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円(8.16万円の差額)
50歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円 - 住民税 34.3万円 = 538万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収354万円):年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 3.28万円 - 住民税 8.31万円 = 292万円(10.4万円の差額)
30歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.18万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円(10.6万円の差額)
35歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.43万円 - 住民税 18.6万円 = 412万円(12.9万円の差額)
40歳(年収583万円):年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 11.8万円 - 住民税 23.3万円 = 465万円(14.2万円の差額)
45歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 519万円(15.3万円の差額)
50歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 31万円 = 546万円(18.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収354万円):(年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 7.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.9万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円
30歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円
35歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円
40歳(年収583万円):(年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円
45歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円
50歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収354万円):(年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 5.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.6万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円(3910円の差額)
30歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(4050円の差額)
35歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(5070円の差額)
40歳(年収583万円):(年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(5070円の差額)
45歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5710円の差額)
50歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収354万円):(年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 3.28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.31万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円(7820円の差額)
30歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(7960円の差額)
35歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(9330円の差額)
40歳(年収583万円):(年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 11.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(1.01万円の差額)
45歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.08万円の差額)
50歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円(1.25万円の差額)
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日本KFCホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本KFCホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 7959万円 8295万円 8281万円
営業利益 63.03万円 189.2万円 240.6万円
経常利益 62.75万円 175.5万円 228.1万円
純利益 -49.29万円 68.67万円 128.4万円
純資産 1996万円 1967万円 1992万円
総資産 3614万円 3696万円 3714万円
負債 1618万円 1730万円 1722万円
借入金     7.526万円
利益率 0.788% 2.12% 2.75%
負債比率 44.8% 46.8% 46.4%
借入比率     0.203%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高880.3億円に占める経常利益24.25億円の割合が2.75%
負債比率
総資産額394.8億円に占める社債や借金などの負債額183.1億円の割合が46.4%
借入比率
総資産額394.8億円に占める、銀行からの借金等の借入額8000万円の割合が0.203%

となっています。

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日本KFCホールディングスへの就職・転職を考えてみる

日本KFCホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は458.4億円と標準的
  • 経常利益率は2.75%と低め
  • 負債比率は46.4%と標準的
  • 借入比率は0.203%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本KFCホールディングス本社の場所
日本KFCホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は新高島駅です。
日本KFCホールディングスの企業規模
従業員数は連結で1063人、単独で956人で、売上高が880億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本KFCホールディングス社員の年収
平均年齢は37.2歳で、平均年収が541万円です。
日本KFCホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は228万円です。

まとめ

今回は日本KFCホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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