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大日本コンサルタントの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

大日本コンサルタントの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

大日本コンサルタントの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収305万円&月給18.2万円、30歳で年収376万円&月給22.4万円、35歳で年収430万円&月給25.6万円、40歳で年収486万円&月給28.9万円、45歳で年収539万円&月給32万円、50歳で年収564万円&月給33.5万円という感じです。大日本コンサルタントに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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大日本コンサルタントの年収

まずは大日本コンサルタントの額面の年収を調べます。

大日本コンサルタントの決算書を調べると平均年齢は44.4歳で、平均年収が703万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 384万円
30歳 481万円
35歳 555万円
40歳 631万円
45歳 713万円
50歳 753万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、大日本コンサルタントの年収は東京都の年収ランキングでは784位、サービス業界の年収ランキングでは91位となっています。

大日本コンサルタントの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収384万〜753万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収384万円 x 20% + 54万円 = 131万円
年収481万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収555万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収631万円 x 20% + 54万円 = 180万円
年収713万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収753万円 x 10% + 120万円 = 195万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収384万円 x 14.22% = 54.6万円
年収481万円 x 14.22% = 68.3万円
年収555万円 x 14.22% = 78.9万円
年収631万円 x 14.22% = 89.8万円
年収713万円 x 14.22% = 101万円
年収753万円 x 14.22% = 107万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収384万円):所得税 8.03万円 + 住民税 16.8万円 = 24.8万円
30歳(年収481万円):所得税 12.7万円 + 住民税 23.2万円 = 35.8万円
35歳(年収555万円):所得税 17.5万円 + 住民税 28万円 = 45.6万円
40歳(年収631万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.1万円 = 55.7万円
45歳(年収713万円):所得税 33.7万円 + 住民税 39万円 = 72.6万円
50歳(年収753万円):所得税 39.8万円 + 住民税 42万円 = 81.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収384万円):所得税 6.13万円 + 住民税 13.5万円 = 19.6万円(5.2万円の差額)
30歳(年収481万円):所得税 9.3万円 + 住民税 19.9万円 = 29.2万円(6.65万円の差額)
35歳(年収555万円):所得税 13.7万円 + 住民税 24.7万円 = 38.5万円(7.1万円の差額)
40歳(年収631万円):所得税 18.8万円 + 住民税 29.8万円 = 48.6万円(7.1万円の差額)
45歳(年収713万円):所得税 26.1万円 + 住民税 35.7万円 = 61.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収753万円):所得税 32.2万円 + 住民税 38.7万円 = 70.9万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収384万円):所得税 4.23万円 + 住民税 10.2万円 = 14.4万円(10.4万円の差額)
30歳(年収481万円):所得税 7.4万円 + 住民税 16.6万円 = 24万円(11.9万円の差額)
35歳(年収555万円):所得税 9.93万円 + 住民税 21.4万円 = 31.4万円(14.2万円の差額)
40歳(年収631万円):所得税 15万円 + 住民税 26.5万円 = 41.5万円(14.2万円の差額)
45歳(年収713万円):所得税 20.9万円 + 住民税 32.4万円 = 53.2万円(19.4万円の差額)
50歳(年収753万円):所得税 24.6万円 + 住民税 35.4万円 = 60万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収384万〜753万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 8.03万円 - 住民税 16.8万円 = 305万円
30歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 23.2万円 = 376万円
35歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 28万円 = 430万円
40歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.1万円 = 486万円
45歳(年収713万円):年収713万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.7万円 - 住民税 39万円 = 539万円
50歳(年収753万円):年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.8万円 - 住民税 42万円 = 564万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 6.13万円 - 住民税 13.5万円 = 310万円(5.2万円の差額)
30歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 9.3万円 - 住民税 19.9万円 = 383万円(6.65万円の差額)
35歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 13.7万円 - 住民税 24.7万円 = 437万円(7.1万円の差額)
40歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 29.8万円 = 493万円(7.1万円の差額)
45歳(年収713万円):年収713万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 26.1万円 - 住民税 35.7万円 = 550万円(10.9万円の差額)
50歳(年収753万円):年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.2万円 - 住民税 38.7万円 = 575万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 4.23万円 - 住民税 10.2万円 = 315万円(10.4万円の差額)
30歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 7.4万円 - 住民税 16.6万円 = 388万円(11.9万円の差額)
35歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 9.93万円 - 住民税 21.4万円 = 444万円(14.2万円の差額)
40歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 15万円 - 住民税 26.5万円 = 500万円(14.2万円の差額)
45歳(年収713万円):年収713万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 32.4万円 = 558万円(19.4万円の差額)
50歳(年収753万円):年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.6万円 - 住民税 35.4万円 = 586万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 8.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.2万円
30歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円
35歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
40歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円
45歳(年収713万円):(年収713万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円
50歳(年収753万円):(年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 6.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円(3910円の差額)
30歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 9.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(4790円の差額)
35歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 13.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(5070円の差額)
40歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)
45歳(年収713万円):(年収713万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 26.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.7万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(7380円の差額)
50歳(年収753万円):(年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 4.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円(7820円の差額)
30歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 7.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(8700円の差額)
35歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 9.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(1.01万円の差額)
40歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.8万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円(1.01万円の差額)
45歳(年収713万円):(年収713万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(1.33万円の差額)
50歳(年収753万円):(年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円(1.48万円の差額)
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大日本コンサルタントの一人当たりの売上&利益&借金

続いて大日本コンサルタントの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/6 2017/6
売上高 1890万円 2114万円
営業利益 85.47万円 97.70万円
経常利益 84.75万円 103.3万円
純利益 52.09万円 70.22万円
純資産 623.3万円 724.7万円
総資産 1380万円 1468万円
負債 756.7万円 743.2万円
借入金 17.99万円 3.597万円
利益率 4.48% 4.89%
負債比率 54.8% 50.6%
借入比率 1.30% 0.245%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年6月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高146.9億円に占める経常利益7.180億円の割合が4.89%
負債比率
総資産額102.0億円に占める社債や借金などの負債額51.65億円の割合が50.6%
借入比率
総資産額102.0億円に占める、銀行からの借金等の借入額2500万円の割合が0.245%

となっています。

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大日本コンサルタントへの就職・転職を考えてみる

大日本コンサルタントの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は43.43億円と低め
  • 経常利益率は4.89%と低め
  • 負債比率は50.6%と標準的
  • 借入比率は0.245%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

大日本コンサルタント本社の場所
大日本コンサルタントは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は駒込駅です。
大日本コンサルタントの企業規模
従業員数は連結で695人、単独で623人で、売上高が147億円です。
大日本コンサルタント社員の年収
平均年齢は44.4歳で、平均年収が703万円です。
大日本コンサルタント社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は103万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は大日本コンサルタントの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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