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コナミホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

コナミホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収399万円&月給23.8万円、30歳で年収493万円&月給29.3万円、35歳で年収556万円&月給33万円、40歳で年収620万円&月給36.7万円、45歳で年収689万円&月給40.7万円、50歳で年収723万円&月給42.7万円という感じです。コナミホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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コナミホールディングスの年収

まずはコナミホールディングスの額面の年収を調べます。

コナミホールディングスの決算書を調べると平均年齢は37.9歳で、平均年収が797万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 512万円
30歳 641万円
35歳 740万円
40歳 842万円
45歳 951万円
50歳 1000万円

良い感じですね。

なお、コナミホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは132位、情報・通信業界の年収ランキングでは29位となっています。

コナミホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収512万〜1000万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収512万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収641万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収740万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収842万円 x 10% + 120万円 = 204万円
年収951万円 x 10% + 120万円 = 215万円
年収1000万円 x 5% + 170万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収512万円 x 14.22% = 72.8万円
年収641万円 x 14.22% = 91.1万円
年収740万円 x 14.22% = 105万円
年収842万円 x 14.22% = 120万円
年収951万円 x 14.22% = 135万円
年収1000万円 x 14.22% = 143万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収512万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.2万円 = 40万円
30歳(年収641万円):所得税 23.2万円 + 住民税 33.7万円 = 56.9万円
35歳(年収740万円):所得税 37.7万円 + 住民税 41万円 = 78.7万円
40歳(年収842万円):所得税 53.3万円 + 住民税 48.8万円 = 102万円
45歳(年収951万円):所得税 69.7万円 + 住民税 57万円 = 127万円
50歳(年収1000万円):所得税 77.9万円 + 住民税 61.1万円 = 139万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収512万円):所得税 10.9万円 + 住民税 21.9万円 = 32.9万円(7.1万円の差額)
30歳(年収641万円):所得税 19.4万円 + 住民税 30.4万円 = 49.8万円(7.1万円の差額)
35歳(年収740万円):所得税 30.1万円 + 住民税 37.7万円 = 67.8万円(10.9万円の差額)
40歳(年収842万円):所得税 45.7万円 + 住民税 45.5万円 = 91.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収951万円):所得税 62.1万円 + 住民税 53.7万円 = 116万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1000万円):所得税 70.3万円 + 住民税 57.8万円 = 128万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収512万円):所得税 8.44万円 + 住民税 18.6万円 = 27.1万円(12.9万円の差額)
30歳(年収641万円):所得税 15.6万円 + 住民税 27.1万円 = 42.7万円(14.2万円の差額)
35歳(年収740万円):所得税 22.9万円 + 住民税 34.4万円 = 57.3万円(21.4万円の差額)
40歳(年収842万円):所得税 38.1万円 + 住民税 42.2万円 = 80.3万円(21.8万円の差額)
45歳(年収951万円):所得税 54.5万円 + 住民税 50.4万円 = 105万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1000万円):所得税 62.7万円 + 住民税 54.5万円 = 117万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収512万〜1000万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.2万円 = 399万円
30歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 33.7万円 = 493万円
35歳(年収740万円):年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.7万円 - 住民税 41万円 = 556万円
40歳(年収842万円):年収842万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 53.3万円 - 住民税 48.8万円 = 620万円
45歳(年収951万円):年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.7万円 - 住民税 57万円 = 689万円
50歳(年収1000万円):年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 77.9万円 - 住民税 61.1万円 = 723万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 21.9万円 = 406万円(7.1万円の差額)
30歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.4万円 = 500万円(7.1万円の差額)
35歳(年収740万円):年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.1万円 - 住民税 37.7万円 = 567万円(10.9万円の差額)
40歳(年収842万円):年収842万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 45.7万円 - 住民税 45.5万円 = 631万円(10.9万円の差額)
45歳(年収951万円):年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62.1万円 - 住民税 53.7万円 = 700万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1000万円):年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 70.3万円 - 住民税 57.8万円 = 734万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.44万円 - 住民税 18.6万円 = 412万円(12.9万円の差額)
30歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 27.1万円 = 507万円(14.2万円の差額)
35歳(年収740万円):年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.9万円 - 住民税 34.4万円 = 577万円(21.4万円の差額)
40歳(年収842万円):年収842万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 38.1万円 - 住民税 42.2万円 = 642万円(21.8万円の差額)
45歳(年収951万円):年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.5万円 - 住民税 50.4万円 = 711万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1000万円):年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 62.7万円 - 住民税 54.5万円 = 744万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円
30歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円
35歳(年収740万円):(年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円
40歳(年収842万円):(年収842万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 53.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.7万円
45歳(年収951万円):(年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57万円 ÷ 12ヶ月 = 40.7万円
50歳(年収1000万円):(年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 77.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.1万円 ÷ 12ヶ月 = 42.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(5070円の差額)
30歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(5070円の差額)
35歳(年収740万円):(年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(7380円の差額)
40歳(年収842万円):(年収842万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 45.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.5万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円(7380円の差額)
45歳(年収951万円):(年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.7万円 ÷ 12ヶ月 = 41.5万円(7380円の差額)
50歳(年収1000万円):(年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 70.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(9340円の差額)
30歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(1.01万円の差額)
35歳(年収740万円):(年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(1.46万円の差額)
40歳(年収842万円):(年収842万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 38.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.2万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円(1.48万円の差額)
45歳(年収951万円):(年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.4万円 ÷ 12ヶ月 = 42.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1000万円):(年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 62.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.5万円 ÷ 12ヶ月 = 44.2万円(1.48万円の差額)
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コナミホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてコナミホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 4845万円 5550万円 5106万円
営業利益 339.9万円 548.1万円 807.4万円
経常利益 376.6万円 527.8万円 788.8万円
純利益 220.3万円 233.5万円 576.3万円
純資産 4837万円 4725万円 5206万円
総資産 6920万円 7288万円 7487万円
負債 2083万円 2564万円 2281万円
借入金 465.3万円 746.6万円 672.6万円
利益率 7.77% 9.51% 15.4%
負債比率 30.1% 35.2% 30.5%
借入比率 6.72% 10.2% 8.98%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2299億円に占める経常利益355.2億円の割合が15.4%
負債比率
総資産額3371億円に占める社債や借金などの負債額1027億円の割合が30.5%
借入比率
総資産額3371億円に占める、銀行からの借金等の借入額302.9億円の割合が8.98%

となっています。

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コナミホールディングスへの就職・転職を考えてみる

コナミホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は8854億円と標準的
  • 経常利益率は15.4%と高め
  • 負債比率は30.5%と標準的
  • 借入比率は8.98%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

コナミホールディングス本社の場所
コナミホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は六本木駅です。
コナミホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4503人、単独で54人で、売上高が2300億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
コナミホールディングス社員の年収
平均年齢は37.9歳で、平均年収が797万円です。
コナミホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は789万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回はコナミホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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