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技研興業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

技研興業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

技研興業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収267万円&月給16万円、30歳で年収332万円&月給19.8万円、35歳で年収379万円&月給22.6万円、40歳で年収428万円&月給25.5万円、45歳で年収480万円&月給28.5万円、50歳で年収504万円&月給30万円という感じです。技研興業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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技研興業の年収

まずは技研興業の額面の年収を調べます。

技研興業の決算書を調べると平均年齢は45.5歳で、平均年収が630万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 336万円
30歳 420万円
35歳 485万円
40歳 552万円
45歳 623万円
50歳 658万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、技研興業の年収は東京都の年収ランキングでは1265位、建設業界の年収ランキングでは126位となっています。

技研興業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収336万〜658万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収336万円 x 30% + 18万円 = 119万円
年収420万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収485万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収552万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収623万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収658万円 x 20% + 54万円 = 186万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収336万円 x 14.22% = 47.7万円
年収420万円 x 14.22% = 59.7万円
年収485万円 x 14.22% = 68.9万円
年収552万円 x 14.22% = 78.5万円
年収623万円 x 14.22% = 88.6万円
年収658万円 x 14.22% = 93.6万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収336万円):所得税 6.56万円 + 住民税 13.9万円 = 20.4万円
30歳(年収420万円):所得税 9.21万円 + 住民税 19.2万円 = 28.4万円
35歳(年収485万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.4万円 = 36.4万円
40歳(年収552万円):所得税 17.3万円 + 住民税 27.8万円 = 45.2万円
45歳(年収623万円):所得税 22万円 + 住民税 32.5万円 = 54.5万円
50歳(年収658万円):所得税 25.4万円 + 住民税 34.8万円 = 60.3万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収336万円):所得税 4.66万円 + 住民税 10.6万円 = 15.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収420万円):所得税 7.31万円 + 住民税 15.9万円 = 23.2万円(5.2万円の差額)
35歳(年収485万円):所得税 9.44万円 + 住民税 20.1万円 = 29.6万円(6.79万円の差額)
40歳(年収552万円):所得税 13.5万円 + 住民税 24.5万円 = 38.1万円(7.1万円の差額)
45歳(年収623万円):所得税 18.2万円 + 住民税 29.2万円 = 47.4万円(7.1万円の差額)
50歳(年収658万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 52.1万円(8.19万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収336万円):所得税 2.76万円 + 住民税 7.26万円 = 10万円(10.4万円の差額)
30歳(年収420万円):所得税 5.41万円 + 住民税 12.6万円 = 18万円(10.4万円の差額)
35歳(年収485万円):所得税 7.54万円 + 住民税 16.8万円 = 24.4万円(12万円の差額)
40歳(年収552万円):所得税 9.75万円 + 住民税 21.2万円 = 31万円(14.2万円の差額)
45歳(年収623万円):所得税 14.4万円 + 住民税 25.9万円 = 40.3万円(14.2万円の差額)
50歳(年収658万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 45万円(15.3万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収336万〜658万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収336万円):年収336万円 - 社会保険料 47.7万円 - 所得税 6.56万円 - 住民税 13.9万円 = 267万円
30歳(年収420万円):年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 9.21万円 - 住民税 19.2万円 = 332万円
35歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.4万円 = 379万円
40歳(年収552万円):年収552万円 - 社会保険料 78.5万円 - 所得税 17.3万円 - 住民税 27.8万円 = 428万円
45歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 22万円 - 住民税 32.5万円 = 480万円
50歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 25.4万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収336万円):年収336万円 - 社会保険料 47.7万円 - 所得税 4.66万円 - 住民税 10.6万円 = 273万円(5.2万円の差額)
30歳(年収420万円):年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 7.31万円 - 住民税 15.9万円 = 337万円(5.2万円の差額)
35歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.44万円 - 住民税 20.1万円 = 386万円(6.79万円の差額)
40歳(年収552万円):年収552万円 - 社会保険料 78.5万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 24.5万円 = 435万円(7.1万円の差額)
45歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 18.2万円 - 住民税 29.2万円 = 487万円(7.1万円の差額)
50歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円(8.19万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収336万円):年収336万円 - 社会保険料 47.7万円 - 所得税 2.76万円 - 住民税 7.26万円 = 278万円(10.4万円の差額)
30歳(年収420万円):年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 5.41万円 - 住民税 12.6万円 = 342万円(10.4万円の差額)
35歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.54万円 - 住民税 16.8万円 = 391万円(12万円の差額)
40歳(年収552万円):年収552万円 - 社会保険料 78.5万円 - 所得税 9.75万円 - 住民税 21.2万円 = 442万円(14.2万円の差額)
45歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 14.4万円 - 住民税 25.9万円 = 494万円(14.2万円の差額)
50歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 520万円(15.3万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収336万円):(年収336万円 - 社会保険料 47.7万円 - 所得税 6.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.9万円 ÷ 12ヶ月 = 16万円
30歳(年収420万円):(年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 9.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円
35歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
40歳(年収552万円):(年収552万円 - 社会保険料 78.5万円 - 所得税 17.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円
45歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円
50歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 25.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収336万円):(年収336万円 - 社会保険料 47.7万円 - 所得税 4.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.6万円 ÷ 12ヶ月 = 16.4万円(3910円の差額)
30歳(年収420万円):(年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 7.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.2万円(3910円の差額)
35歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4880円の差額)
40歳(年収552万円):(年収552万円 - 社会保険料 78.5万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26万円(5070円の差額)
45歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 18.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円(5070円の差額)
50歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5730円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収336万円):(年収336万円 - 社会保険料 47.7万円 - 所得税 2.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.26万円 ÷ 12ヶ月 = 16.8万円(7820円の差額)
30歳(年収420万円):(年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 5.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円(7820円の差額)
35歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8790円の差額)
40歳(年収552万円):(年収552万円 - 社会保険料 78.5万円 - 所得税 9.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円(1.01万円の差額)
45歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 14.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円(1.01万円の差額)
50歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(1.08万円の差額)
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技研興業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて技研興業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 7337万円 6379万円 6534万円
営業利益 224.2万円 156.5万円 315.1万円
経常利益 227.4万円 146.2万円 316.7万円
純利益 132.3万円 27.42万円 201.1万円
純資産 3558万円 3495万円 3710万円
総資産 6551万円 6022万円 6327万円
負債 2992万円 2527万円 2617万円
借入金 1279万円 1239万円 843.0万円
利益率 3.10% 2.29% 4.85%
負債比率 45.7% 42.0% 41.4%
借入比率 19.5% 20.6% 13.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高121.5億円に占める経常利益5.890億円の割合が4.85%
負債比率
総資産額117.7億円に占める社債や借金などの負債額48.68億円の割合が41.4%
借入比率
総資産額117.7億円に占める、銀行からの借金等の借入額15.68億円の割合が13.3%

となっています。

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技研興業への就職・転職を考えてみる

技研興業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は57.57億円と低め
  • 経常利益率は4.85%と低め
  • 負債比率は41.4%と標準的
  • 借入比率は13.3%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

技研興業本社の場所
技研興業は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は南阿佐ケ谷駅です。
技研興業の企業規模
従業員数は連結で186人、単独で174人で、売上高が122億円です。
技研興業社員の年収
平均年齢は45.5歳で、平均年収が630万円です。
技研興業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は317万円です。良い感じに利益が出ています。

まとめ

今回は技研興業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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