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応用地質の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

応用地質の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

応用地質の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収284万円&月給17万円、30歳で年収351万円&月給21万円、35歳で年収401万円&月給23.9万円、40歳で年収453万円&月給27万円、45歳で年収507万円&月給30.1万円、50歳で年収530万円&月給31.5万円という感じです。応用地質に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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応用地質の年収

まずは応用地質の額面の年収を調べます。

応用地質の決算書を調べると平均年齢は44.3歳で、平均年収が651万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 356万円
30歳 446万円
35歳 515万円
40歳 586万円
45歳 662万円
50歳 699万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、応用地質の年収は東京都の年収ランキングでは1044位、サービス業界の年収ランキングでは140位となっています。

応用地質の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収356万〜699万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収356万円 x 30% + 18万円 = 125万円
年収446万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収515万円 x 20% + 54万円 = 157万円
年収586万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収662万円 x 10% + 120万円 = 186万円
年収699万円 x 10% + 120万円 = 190万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収356万円 x 14.22% = 50.7万円
年収446万円 x 14.22% = 63.4万円
年収515万円 x 14.22% = 73.2万円
年収586万円 x 14.22% = 83.4万円
年収662万円 x 14.22% = 94.1万円
年収699万円 x 14.22% = 99.4万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収356万円):所得税 7.14万円 + 住民税 15万円 = 22.2万円
30歳(年収446万円):所得税 10.4万円 + 住民税 20.9万円 = 31.3万円
35歳(年収515万円):所得税 14.9万円 + 住民税 25.4万円 = 40.3万円
40歳(年収586万円):所得税 19.6万円 + 住民税 30.1万円 = 49.7万円
45歳(年収662万円):所得税 25.9万円 + 住民税 35.1万円 = 61万円
50歳(年収699万円):所得税 31.6万円 + 住民税 37.9万円 = 69.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収356万円):所得税 5.24万円 + 住民税 11.7万円 = 17万円(5.2万円の差額)
30歳(年収446万円):所得税 8.17万円 + 住民税 17.6万円 = 25.8万円(5.52万円の差額)
35歳(年収515万円):所得税 11.1万円 + 住民税 22.1万円 = 33.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収586万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.8万円 = 42.6万円(7.1万円の差額)
45歳(年収662万円):所得税 20.8万円 + 住民税 31.8万円 = 52.6万円(8.44万円の差額)
50歳(年収699万円):所得税 24万円 + 住民税 34.6万円 = 58.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収356万円):所得税 3.34万円 + 住民税 8.43万円 = 11.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収446万円):所得税 6.27万円 + 住民税 14.3万円 = 20.6万円(10.7万円の差額)
35歳(年収515万円):所得税 8.53万円 + 住民税 18.8万円 = 27.3万円(13万円の差額)
40歳(年収586万円):所得税 12万円 + 住民税 23.5万円 = 35.5万円(14.2万円の差額)
45歳(年収662万円):所得税 17万円 + 住民税 28.5万円 = 45.5万円(15.5万円の差額)
50歳(年収699万円):所得税 19.8万円 + 住民税 31.3万円 = 51.2万円(18.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収356万〜699万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収356万円):年収356万円 - 社会保険料 50.7万円 - 所得税 7.14万円 - 住民税 15万円 = 284万円
30歳(年収446万円):年収446万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 20.9万円 = 351万円
35歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 25.4万円 = 401万円
40歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円 - 住民税 30.1万円 = 453万円
45歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.1万円 - 所得税 25.9万円 - 住民税 35.1万円 = 507万円
50歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 31.6万円 - 住民税 37.9万円 = 530万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収356万円):年収356万円 - 社会保険料 50.7万円 - 所得税 5.24万円 - 住民税 11.7万円 = 289万円(5.2万円の差額)
30歳(年収446万円):年収446万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 8.17万円 - 住民税 17.6万円 = 357万円(5.52万円の差額)
35歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 22.1万円 = 408万円(7.1万円の差額)
40歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.8万円 = 460万円(7.1万円の差額)
45歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.1万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 31.8万円 = 515万円(8.44万円の差額)
50歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 24万円 - 住民税 34.6万円 = 541万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収356万円):年収356万円 - 社会保険料 50.7万円 - 所得税 3.34万円 - 住民税 8.43万円 = 294万円(10.4万円の差額)
30歳(年収446万円):年収446万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 6.27万円 - 住民税 14.3万円 = 362万円(10.7万円の差額)
35歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 8.53万円 - 住民税 18.8万円 = 414万円(13万円の差額)
40歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23.5万円 = 467万円(14.2万円の差額)
45歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.1万円 - 所得税 17万円 - 住民税 28.5万円 = 522万円(15.5万円の差額)
50歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 31.3万円 = 549万円(18.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収356万円):(年収356万円 - 社会保険料 50.7万円 - 所得税 7.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 17万円
30歳(年収446万円):(年収446万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 10.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21万円
35歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 14.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円
40歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円
45歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.1万円 - 所得税 25.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円
50歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 31.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収356万円):(年収356万円 - 社会保険料 50.7万円 - 所得税 5.24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.7万円 ÷ 12ヶ月 = 17.3万円(3910円の差額)
30歳(年収446万円):(年収446万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 8.17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円(4100円の差額)
35歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(5070円の差額)
40歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(5070円の差額)
45歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.1万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(5880円の差額)
50歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収356万円):(年収356万円 - 社会保険料 50.7万円 - 所得税 3.34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.43万円 ÷ 12ヶ月 = 17.7万円(7820円の差額)
30歳(年収446万円):(年収446万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 6.27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円(8010円の差額)
35歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 8.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円(9390円の差額)
40歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(1.01万円の差額)
45歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.1万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(1.09万円の差額)
50歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(1.27万円の差額)
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応用地質の一人当たりの売上&利益&借金

続いて応用地質の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2014/12 2015/12 2016/12
売上高 2371万円 2400万円 2502万円
営業利益 205.3万円 106.7万円 76.99万円
経常利益 226.7万円 123.5万円 98.10万円
純利益 173.1万円 115.1万円 67.33万円
純資産 3183万円 3339万円 3341万円
総資産 3918万円 4077万円 4169万円
負債 735.5万円 737.6万円 827.7万円
利益率 9.56% 5.15% 3.92%
負債比率 18.8% 18.1% 19.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高513.2億円に占める経常利益20.12億円の割合が3.92%
負債比率
総資産額855.1億円に占める社債や借金などの負債額169.8億円の割合が19.9%

となっています。

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応用地質への就職・転職を考えてみる

応用地質の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は410.4億円と標準的
  • 経常利益率は3.92%と低め
  • 負債比率は19.9%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

応用地質本社の場所
応用地質は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は淡路町駅です。
応用地質の企業規模
従業員数は連結で2051人、単独で1090人で、売上高が513億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
応用地質社員の年収
平均年齢は44.3歳で、平均年収が651万円です。
応用地質社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は98.1万円です。

まとめ

今回は応用地質の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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