サラリーマンの年収分析ブログ
情報・通信

NCS&Aの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

NCS&Aの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

システムインテグレーター、NCS&Aの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収266万円&月給15.9万円、30歳で年収330万円&月給19.7万円、35歳で年収378万円&月給22.5万円、40歳で年収426万円&月給25.4万円、45歳で年収478万円&月給28.4万円、50歳で年収502万円&月給29.9万円という感じです。NCS&Aに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

スポンサーリンク

NCS&Aの年収

まずはNCS&Aの額面の年収を調べます。

NCS&Aの決算書を調べると平均年齢は40.2歳で、平均年収が552万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 334万円
30歳 418万円
35歳 482万円
40歳 549万円
45歳 620万円
50歳 655万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、NCS&Aの年収は大阪府の年収ランキングでは263位、情報・通信業界の年収ランキングでは284位となっています。

NCS&Aの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収334万〜655万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収334万円 x 30% + 18万円 = 118万円
年収418万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収482万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収549万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収620万円 x 20% + 54万円 = 178万円
年収655万円 x 20% + 54万円 = 185万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収334万円 x 14.22% = 47.5万円
年収418万円 x 14.22% = 59.4万円
年収482万円 x 14.22% = 68.6万円
年収549万円 x 14.22% = 78.1万円
年収620万円 x 14.22% = 88.2万円
年収655万円 x 14.22% = 93.2万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収334万円):所得税 6.51万円 + 住民税 13.8万円 = 20.3万円
30歳(年収418万円):所得税 9.14万円 + 住民税 19万円 = 28.2万円
35歳(年収482万円):所得税 12.8万円 + 住民税 23.3万円 = 36.1万円
40歳(年収549万円):所得税 17.2万円 + 住民税 27.7万円 = 44.8万円
45歳(年収620万円):所得税 21.8万円 + 住民税 32.3万円 = 54.2万円
50歳(年収655万円):所得税 25万円 + 住民税 34.6万円 = 59.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収334万円):所得税 4.61万円 + 住民税 10.5万円 = 15.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収418万円):所得税 7.24万円 + 住民税 15.7万円 = 23万円(5.2万円の差額)
35歳(年収482万円):所得税 9.36万円 + 住民税 20万円 = 29.3万円(6.71万円の差額)
40歳(年収549万円):所得税 13.4万円 + 住民税 24.4万円 = 37.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収620万円):所得税 18万円 + 住民税 29万円 = 47.1万円(7.1万円の差額)
50歳(年収655万円):所得税 20.3万円 + 住民税 31.3万円 = 51.7万円(7.99万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収334万円):所得税 2.71万円 + 住民税 7.18万円 = 9.89万円(10.4万円の差額)
30歳(年収418万円):所得税 5.34万円 + 住民税 12.4万円 = 17.8万円(10.4万円の差額)
35歳(年収482万円):所得税 7.46万円 + 住民税 16.7万円 = 24.1万円(11.9万円の差額)
40歳(年収549万円):所得税 9.66万円 + 住民税 21.1万円 = 30.7万円(14.1万円の差額)
45歳(年収620万円):所得税 14.2万円 + 住民税 25.7万円 = 40万円(14.2万円の差額)
50歳(年収655万円):所得税 16.5万円 + 住民税 28万円 = 44.6万円(15.1万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収334万〜655万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収334万円):年収334万円 - 社会保険料 47.5万円 - 所得税 6.51万円 - 住民税 13.8万円 = 266万円
30歳(年収418万円):年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 9.14万円 - 住民税 19万円 = 330万円
35歳(年収482万円):年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 12.8万円 - 住民税 23.3万円 = 378万円
40歳(年収549万円):年収549万円 - 社会保険料 78.1万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 27.7万円 = 426万円
45歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 21.8万円 - 住民税 32.3万円 = 478万円
50歳(年収655万円):年収655万円 - 社会保険料 93.2万円 - 所得税 25万円 - 住民税 34.6万円 = 502万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収334万円):年収334万円 - 社会保険料 47.5万円 - 所得税 4.61万円 - 住民税 10.5万円 = 271万円(5.2万円の差額)
30歳(年収418万円):年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 7.24万円 - 住民税 15.7万円 = 335万円(5.2万円の差額)
35歳(年収482万円):年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 9.36万円 - 住民税 20万円 = 384万円(6.71万円の差額)
40歳(年収549万円):年収549万円 - 社会保険料 78.1万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 24.4万円 = 433万円(7.1万円の差額)
45歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 18万円 - 住民税 29万円 = 485万円(7.1万円の差額)
50歳(年収655万円):年収655万円 - 社会保険料 93.2万円 - 所得税 20.3万円 - 住民税 31.3万円 = 510万円(7.99万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収334万円):年収334万円 - 社会保険料 47.5万円 - 所得税 2.71万円 - 住民税 7.18万円 = 277万円(10.4万円の差額)
30歳(年収418万円):年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 5.34万円 - 住民税 12.4万円 = 341万円(10.4万円の差額)
35歳(年収482万円):年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 7.46万円 - 住民税 16.7万円 = 390万円(11.9万円の差額)
40歳(年収549万円):年収549万円 - 社会保険料 78.1万円 - 所得税 9.66万円 - 住民税 21.1万円 = 440万円(14.1万円の差額)
45歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 25.7万円 = 492万円(14.2万円の差額)
50歳(年収655万円):年収655万円 - 社会保険料 93.2万円 - 所得税 16.5万円 - 住民税 28万円 = 517万円(15.1万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収334万円):(年収334万円 - 社会保険料 47.5万円 - 所得税 6.51万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 15.9万円
30歳(年収418万円):(年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 9.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円
35歳(年収482万円):(年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 12.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円
40歳(年収549万円):(年収549万円 - 社会保険料 78.1万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円
45歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 21.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円
50歳(年収655万円):(年収655万円 - 社会保険料 93.2万円 - 所得税 25万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収334万円):(年収334万円 - 社会保険料 47.5万円 - 所得税 4.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.5万円 ÷ 12ヶ月 = 16.3万円(3910円の差額)
30歳(年収418万円):(年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 7.24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(3910円の差額)
35歳(年収482万円):(年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 9.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(4830円の差額)
40歳(年収549万円):(年収549万円 - 社会保険料 78.1万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(5070円の差額)
45歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(5070円の差額)
50歳(年収655万円):(年収655万円 - 社会保険料 93.2万円 - 所得税 20.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.3万円 ÷ 12ヶ月 = 30.4万円(5610円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収334万円):(年収334万円 - 社会保険料 47.5万円 - 所得税 2.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.18万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円(7820円の差額)
30歳(年収418万円):(年収418万円 - 社会保険料 59.4万円 - 所得税 5.34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.4万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(7820円の差額)
35歳(年収482万円):(年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 7.46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円(8740円の差額)
40歳(年収549万円):(年収549万円 - 社会保険料 78.1万円 - 所得税 9.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円(1.01万円の差額)
45歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 14.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(1.01万円の差額)
50歳(年収655万円):(年収655万円 - 社会保険料 93.2万円 - 所得税 16.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(1.07万円の差額)

NCS&Aは中堅企業向けの情報システムのアウトソーシングサービスを軸としています。

また、顧客と直接交渉できるプライムビジネスや、毎月の定額収入が得られるストックビジネスに重点を置いていて、 高収益体質を目指しているようです。

スポンサーリンク

NCS&Aの一人当たりの売上&利益&借金

続いてNCS&Aの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1209万円 1352万円 1344万円
営業利益 -15.17万円 3.107万円 8.382万円
経常利益 -7.514万円 9.899万円 20.59万円
純利益 34.83万円 9.538万円 19.73万円
純資産 777.1万円 747.9万円 714.2万円
総資産 1271万円 1245万円 1178万円
負債 493.9万円 496.9万円 463.9万円
借入金 83.02万円 58.09万円 15.25万円
利益率 -0.621% 0.732% 1.53%
負債比率 38.9% 39.9% 39.4%
借入比率 6.53% 4.67% 1.29%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高186.0億円に占める経常利益2.850億円の割合が1.53%
負債比率
総資産額163.1億円に占める社債や借金などの負債額64.21億円の割合が39.4%
借入比率
総資産額163.1億円に占める、銀行からの借金等の借入額2.110億円の割合が1.29%

となっています。

スポンサーリンク

NCS&Aへの就職・転職を考えてみる

NCS&Aの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は75.60億円と低め
  • 経常利益率は1.53%と低め
  • 負債比率は39.4%と標準的
  • 借入比率は1.29%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

NCS&A本社の場所
NCS&Aは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は大阪ビジネスパーク駅です。
NCS&Aの企業規模
従業員数は連結で1384人、単独で1065人で、売上高が186億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
NCS&A社員の年収
平均年齢は40.2歳で、平均年収が552万円です。
NCS&A社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は20.6万円です。

まとめ

今回はNCS&Aの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク