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クレオの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

クレオの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

クレオの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収299万円&月給17.9万円、30歳で年収370万円&月給22.1万円、35歳で年収423万円&月給25.2万円、40歳で年収478万円&月給28.4万円、45歳で年収531万円&月給31.5万円、50歳で年収556万円&月給33万円という感じです。クレオに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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クレオの年収

まずはクレオの額面の年収を調べます。

クレオの決算書を調べると平均年齢は43.7歳で、平均年収が679万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 377万円
30歳 472万円
35歳 545万円
40歳 620万円
45歳 700万円
50歳 740万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、クレオの年収は東京都の年収ランキングでは843位、情報・通信業界の年収ランキングでは177位となっています。

クレオの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収377万〜740万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収377万円 x 20% + 54万円 = 129万円
年収472万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収545万円 x 20% + 54万円 = 163万円
年収620万円 x 20% + 54万円 = 178万円
年収700万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収740万円 x 10% + 120万円 = 194万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収377万円 x 14.22% = 53.6万円
年収472万円 x 14.22% = 67.1万円
年収545万円 x 14.22% = 77.4万円
年収620万円 x 14.22% = 88.2万円
年収700万円 x 14.22% = 99.5万円
年収740万円 x 14.22% = 105万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収377万円):所得税 7.8万円 + 住民税 16.3万円 = 24.1万円
30歳(年収472万円):所得税 12.1万円 + 住民税 22.6万円 = 34.7万円
35歳(年収545万円):所得税 16.9万円 + 住民税 27.4万円 = 44.2万円
40歳(年収620万円):所得税 21.8万円 + 住民税 32.3万円 = 54.2万円
45歳(年収700万円):所得税 31.7万円 + 住民税 38万円 = 69.7万円
50歳(年収740万円):所得税 37.7万円 + 住民税 41万円 = 78.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収377万円):所得税 5.9万円 + 住民税 13万円 = 18.9万円(5.2万円の差額)
30歳(年収472万円):所得税 9.02万円 + 住民税 19.3万円 = 28.3万円(6.37万円の差額)
35歳(年収545万円):所得税 13.1万円 + 住民税 24.1万円 = 37.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収620万円):所得税 18万円 + 住民税 29万円 = 47.1万円(7.1万円の差額)
45歳(年収700万円):所得税 24.1万円 + 住民税 34.7万円 = 58.8万円(10.9万円の差額)
50歳(年収740万円):所得税 30.1万円 + 住民税 37.7万円 = 67.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収377万円):所得税 4万円 + 住民税 9.75万円 = 13.7万円(10.4万円の差額)
30歳(年収472万円):所得税 7.12万円 + 住民税 16万円 = 23.1万円(11.6万円の差額)
35歳(年収545万円):所得税 9.51万円 + 住民税 20.8万円 = 30.3万円(14万円の差額)
40歳(年収620万円):所得税 14.2万円 + 住民税 25.7万円 = 40万円(14.2万円の差額)
45歳(年収700万円):所得税 19.9万円 + 住民税 31.4万円 = 51.3万円(18.4万円の差額)
50歳(年収740万円):所得税 22.9万円 + 住民税 34.4万円 = 57.3万円(21.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収377万〜740万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 7.8万円 - 住民税 16.3万円 = 299万円
30歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 22.6万円 = 370万円
35歳(年収545万円):年収545万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 27.4万円 = 423万円
40歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 21.8万円 - 住民税 32.3万円 = 478万円
45歳(年収700万円):年収700万円 - 社会保険料 99.5万円 - 所得税 31.7万円 - 住民税 38万円 = 531万円
50歳(年収740万円):年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.7万円 - 住民税 41万円 = 556万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 5.9万円 - 住民税 13万円 = 304万円(5.2万円の差額)
30歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 9.02万円 - 住民税 19.3万円 = 376万円(6.37万円の差額)
35歳(年収545万円):年収545万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 24.1万円 = 430万円(7.1万円の差額)
40歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 18万円 - 住民税 29万円 = 485万円(7.1万円の差額)
45歳(年収700万円):年収700万円 - 社会保険料 99.5万円 - 所得税 24.1万円 - 住民税 34.7万円 = 542万円(10.9万円の差額)
50歳(年収740万円):年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.1万円 - 住民税 37.7万円 = 567万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 4万円 - 住民税 9.75万円 = 310万円(10.4万円の差額)
30歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 7.12万円 - 住民税 16万円 = 382万円(11.6万円の差額)
35歳(年収545万円):年収545万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 9.51万円 - 住民税 20.8万円 = 437万円(14万円の差額)
40歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 25.7万円 = 492万円(14.2万円の差額)
45歳(年収700万円):年収700万円 - 社会保険料 99.5万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 31.4万円 = 549万円(18.4万円の差額)
50歳(年収740万円):年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.9万円 - 住民税 34.4万円 = 577万円(21.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 7.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円
30歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円
35歳(年収545万円):(年収545万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円
40歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 21.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円
45歳(年収700万円):(年収700万円 - 社会保険料 99.5万円 - 所得税 31.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円
50歳(年収740万円):(年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 5.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(3910円の差額)
30歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 9.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(4620円の差額)
35歳(年収545万円):(年収545万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 13.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(5070円の差額)
40歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(5070円の差額)
45歳(年収700万円):(年収700万円 - 社会保険料 99.5万円 - 所得税 24.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(7380円の差額)
50歳(年収740万円):(年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.75万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円(7820円の差額)
30歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 7.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(8530円の差額)
35歳(年収545万円):(年収545万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 9.51万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円(9990円の差額)
40歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 14.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(1.01万円の差額)
45歳(年収700万円):(年収700万円 - 社会保険料 99.5万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.8万円(1.27万円の差額)
50歳(年収740万円):(年収740万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(1.46万円の差額)
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クレオの一人当たりの売上&利益&借金

続いてクレオの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1106万円 997.6万円 1119万円
営業利益 34.56万円 33.69万円 28.65万円
経常利益 36.79万円 35.62万円 32.24万円
純利益 20.62万円 39.98万円 25.85万円
純資産 460.8万円 495.5万円 496.5万円
総資産 693.0万円 686.4万円 702.3万円
負債 232.2万円 191.0万円 205.8万円
利益率 3.33% 3.57% 2.88%
負債比率 33.5% 27.8% 29.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高115.6億円に占める経常利益3.330億円の割合が2.88%
負債比率
総資産額72.55億円に占める社債や借金などの負債額21.26億円の割合が29.3%

となっています。

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クレオへの就職・転職を考えてみる

クレオの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は73.61億円と低め
  • 経常利益率は2.88%と低め
  • 負債比率は29.3%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

クレオ本社の場所
クレオは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は鮫洲駅です。
クレオの企業規模
従業員数は連結で1033人、単独で435人で、売上高が116億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
クレオ社員の年収
平均年齢は43.7歳で、平均年収が679万円です。
クレオ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は32.2万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はクレオの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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