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東洋テックの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋テックの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋テックの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収206万円&月給12.3万円、30歳で年収255万円&月給15.3万円、35歳で年収293万円&月給17.5万円、40歳で年収332万円&月給19.8万円、45歳で年収372万円&月給22.2万円、50歳で年収392万円&月給23.3万円という感じです。東洋テックに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東洋テックの年収

まずは東洋テックの額面の年収を調べます。

東洋テックの決算書を調べると平均年齢は43.0歳で、平均年収が453万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 256万円
30歳 320万円
35歳 369万円
40歳 421万円
45歳 475万円
50歳 502万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東洋テックの年収は大阪府の年収ランキングでは389位、サービス業界の年収ランキングでは318位となっています。

東洋テックの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収256万〜502万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収256万円 x 30% + 18万円 = 94.7万円
年収320万円 x 30% + 18万円 = 114万円
年収369万円 x 20% + 54万円 = 128万円
年収421万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収475万円 x 20% + 54万円 = 149万円
年収502万円 x 20% + 54万円 = 154万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収256万円 x 14.22% = 36.4万円
年収320万円 x 14.22% = 45.5万円
年収369万円 x 14.22% = 52.5万円
年収421万円 x 14.22% = 59.8万円
年収475万円 x 14.22% = 67.5万円
年収502万円 x 14.22% = 71.4万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収256万円):所得税 4.33万円 + 住民税 9.42万円 = 13.7万円
30歳(年収320万円):所得税 6.13万円 + 住民税 13万円 = 19.1万円
35歳(年収369万円):所得税 7.55万円 + 住民税 15.8万円 = 23.4万円
40歳(年収421万円):所得税 9.23万円 + 住民税 19.2万円 = 28.5万円
45歳(年収475万円):所得税 12.3万円 + 住民税 22.8万円 = 35.1万円
50歳(年収502万円):所得税 14.1万円 + 住民税 24.6万円 = 38.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収256万円):所得税 2.43万円 + 住民税 6.12万円 = 8.55万円(5.2万円の差額)
30歳(年収320万円):所得税 4.23万円 + 住民税 9.7万円 = 13.9万円(5.2万円の差額)
35歳(年収369万円):所得税 5.65万円 + 住民税 12.5万円 = 18.2万円(5.2万円の差額)
40歳(年収421万円):所得税 7.33万円 + 住民税 15.9万円 = 23.3万円(5.2万円の差額)
45歳(年収475万円):所得税 9.12万円 + 住民税 19.5万円 = 28.6万円(6.47万円の差額)
50歳(年収502万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.3万円 = 31.5万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収256万円):所得税 5330円 + 住民税 2.82万円 = 3.35万円(10.4万円の差額)
30歳(年収320万円):所得税 2.33万円 + 住民税 6.4万円 = 8.73万円(10.4万円の差額)
35歳(年収369万円):所得税 3.75万円 + 住民税 9.25万円 = 13万円(10.4万円の差額)
40歳(年収421万円):所得税 5.43万円 + 住民税 12.6万円 = 18.1万円(10.4万円の差額)
45歳(年収475万円):所得税 7.22万円 + 住民税 16.2万円 = 23.4万円(11.7万円の差額)
50歳(年収502万円):所得税 8.1万円 + 住民税 18万円 = 26.1万円(12.6万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収256万〜502万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収256万円):年収256万円 - 社会保険料 36.4万円 - 所得税 4.33万円 - 住民税 9.42万円 = 206万円
30歳(年収320万円):年収320万円 - 社会保険料 45.5万円 - 所得税 6.13万円 - 住民税 13万円 = 255万円
35歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 7.55万円 - 住民税 15.8万円 = 293万円
40歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.8万円 - 所得税 9.23万円 - 住民税 19.2万円 = 332万円
45歳(年収475万円):年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 22.8万円 = 372万円
50歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 392万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収256万円):年収256万円 - 社会保険料 36.4万円 - 所得税 2.43万円 - 住民税 6.12万円 = 211万円(5.2万円の差額)
30歳(年収320万円):年収320万円 - 社会保険料 45.5万円 - 所得税 4.23万円 - 住民税 9.7万円 = 261万円(5.2万円の差額)
35歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 5.65万円 - 住民税 12.5万円 = 299万円(5.2万円の差額)
40歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.8万円 - 所得税 7.33万円 - 住民税 15.9万円 = 338万円(5.2万円の差額)
45歳(年収475万円):年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 9.12万円 - 住民税 19.5万円 = 379万円(6.47万円の差額)
50歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 399万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収256万円):年収256万円 - 社会保険料 36.4万円 - 所得税 5330円 - 住民税 2.82万円 = 216万円(10.4万円の差額)
30歳(年収320万円):年収320万円 - 社会保険料 45.5万円 - 所得税 2.33万円 - 住民税 6.4万円 = 266万円(10.4万円の差額)
35歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 3.75万円 - 住民税 9.25万円 = 304万円(10.4万円の差額)
40歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.8万円 - 所得税 5.43万円 - 住民税 12.6万円 = 343万円(10.4万円の差額)
45歳(年収475万円):年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 7.22万円 - 住民税 16.2万円 = 384万円(11.7万円の差額)
50歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.1万円 - 住民税 18万円 = 404万円(12.6万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収256万円):(年収256万円 - 社会保険料 36.4万円 - 所得税 4.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.42万円 ÷ 12ヶ月 = 12.3万円
30歳(年収320万円):(年収320万円 - 社会保険料 45.5万円 - 所得税 6.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13万円 ÷ 12ヶ月 = 15.3万円
35歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 7.55万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円
40歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.8万円 - 所得税 9.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円
45歳(年収475万円):(年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円
50歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収256万円):(年収256万円 - 社会保険料 36.4万円 - 所得税 2.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.12万円 ÷ 12ヶ月 = 12.7万円(3910円の差額)
30歳(年収320万円):(年収320万円 - 社会保険料 45.5万円 - 所得税 4.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.7万円 ÷ 12ヶ月 = 15.7万円(3910円の差額)
35歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 5.65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.5万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円(3910円の差額)
40歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.8万円 - 所得税 7.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.2万円(3910円の差額)
45歳(年収475万円):(年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 9.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(4680円の差額)
50歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収256万円):(年収256万円 - 社会保険料 36.4万円 - 所得税 5330円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 2.82万円 ÷ 12ヶ月 = 13.1万円(7820円の差額)
30歳(年収320万円):(年収320万円 - 社会保険料 45.5万円 - 所得税 2.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.4万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円(7820円の差額)
35歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 3.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.25万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(7820円の差額)
40歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.8万円 - 所得税 5.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円(7820円の差額)
45歳(年収475万円):(年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 7.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(8590円の差額)
50歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(9130円の差額)
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東洋テックの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東洋テックの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1352万円 1418万円 1449万円
営業利益 46.53万円 41.89万円 44.82万円
経常利益 57.43万円 52.11万円 53.00万円
純利益 30.25万円 21.39万円 32.08万円
純資産 1327万円 1311万円 1331万円
総資産 1661万円 1683万円 1795万円
負債 334.0万円 372.5万円 463.9万円
借入金 28.07万円 9.128万円 140.0万円
利益率 4.25% 3.67% 3.66%
負債比率 20.1% 22.1% 25.8%
借入比率 1.69% 0.542% 7.80%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高212.7億円に占める経常利益7.780億円の割合が3.66%
負債比率
総資産額263.5億円に占める社債や借金などの負債額68.10億円の割合が25.8%
借入比率
総資産額263.5億円に占める、銀行からの借金等の借入額20.55億円の割合が7.80%

となっています。

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東洋テックへの就職・転職を考えてみる

東洋テックの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は136.8億円と標準的
  • 経常利益率は3.66%と低め
  • 負債比率は25.8%と低め
  • 借入比率は7.80%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東洋テック本社の場所
東洋テックは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は桜川(大阪府)駅です。
東洋テックの企業規模
従業員数は連結で1468人、単独で1034人で、売上高が213億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東洋テック社員の年収
平均年齢は43.0歳で、平均年収が453万円です。
東洋テック社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は53万円です。

まとめ

今回は東洋テックの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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