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東京ドームの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京ドームの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京ドームの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収282万円&月給16.9万円、30歳で年収349万円&月給20.8万円、35歳で年収399万円&月給23.8万円、40歳で年収450万円&月給26.8万円、45歳で年収504万円&月給29.9万円、50歳で年収527万円&月給31.3万円という感じです。東京ドームに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東京ドームの年収

まずは東京ドームの額面の年収を調べます。

東京ドームの決算書を調べると平均年齢は40.5歳で、平均年収が590万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 354万円
30歳 443万円
35歳 512万円
40歳 583万円
45歳 658万円
50歳 695万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東京ドームの年収は東京都の年収ランキングでは1066位、サービス業界の年収ランキングでは142位となっています。

東京ドームの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収354万〜695万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収354万円 x 30% + 18万円 = 124万円
年収443万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収512万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収583万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収658万円 x 20% + 54万円 = 186万円
年収695万円 x 10% + 120万円 = 189万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収354万円 x 14.22% = 50.4万円
年収443万円 x 14.22% = 63万円
年収512万円 x 14.22% = 72.8万円
年収583万円 x 14.22% = 82.9万円
年収658万円 x 14.22% = 93.5万円
年収695万円 x 14.22% = 98.8万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収354万円):所得税 7.08万円 + 住民税 14.9万円 = 22万円
30歳(年収443万円):所得税 10.2万円 + 住民税 20.7万円 = 30.9万円
35歳(年収512万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.2万円 = 39.9万円
40歳(年収583万円):所得税 19.4万円 + 住民税 29.9万円 = 49.2万円
45歳(年収658万円):所得税 25.4万円 + 住民税 34.8万円 = 60.2万円
50歳(年収695万円):所得税 31万円 + 住民税 37.6万円 = 68.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収354万円):所得税 5.18万円 + 住民税 11.6万円 = 16.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収443万円):所得税 8.08万円 + 住民税 17.4万円 = 25.5万円(5.43万円の差額)
35歳(年収512万円):所得税 10.9万円 + 住民税 21.9万円 = 32.8万円(7.1万円の差額)
40歳(年収583万円):所得税 15.6万円 + 住民税 26.6万円 = 42.1万円(7.1万円の差額)
45歳(年収658万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 52万円(8.16万円の差額)
50歳(年収695万円):所得税 23.4万円 + 住民税 34.3万円 = 57.7万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収354万円):所得税 3.28万円 + 住民税 8.31万円 = 11.6万円(10.4万円の差額)
30歳(年収443万円):所得税 6.18万円 + 住民税 14.1万円 = 20.3万円(10.6万円の差額)
35歳(年収512万円):所得税 8.43万円 + 住民税 18.6万円 = 27万円(12.9万円の差額)
40歳(年収583万円):所得税 11.8万円 + 住民税 23.3万円 = 35万円(14.2万円の差額)
45歳(年収658万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 44.9万円(15.3万円の差額)
50歳(年収695万円):所得税 19.5万円 + 住民税 31万円 = 50.5万円(18.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収354万〜695万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収354万円):年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 7.08万円 - 住民税 14.9万円 = 282万円
30歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 349万円
35歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.2万円 = 399万円
40歳(年収583万円):年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 29.9万円 = 450万円
45歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.4万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
50歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円 - 住民税 37.6万円 = 527万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収354万円):年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 5.18万円 - 住民税 11.6万円 = 287万円(5.2万円の差額)
30歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 8.08万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円(5.43万円の差額)
35歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 21.9万円 = 406万円(7.1万円の差額)
40歳(年収583万円):年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 26.6万円 = 458万円(7.1万円の差額)
45歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円(8.16万円の差額)
50歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円 - 住民税 34.3万円 = 538万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収354万円):年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 3.28万円 - 住民税 8.31万円 = 292万円(10.4万円の差額)
30歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 6.18万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円(10.6万円の差額)
35歳(年収512万円):年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.43万円 - 住民税 18.6万円 = 412万円(12.9万円の差額)
40歳(年収583万円):年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 11.8万円 - 住民税 23.3万円 = 465万円(14.2万円の差額)
45歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 519万円(15.3万円の差額)
50歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 31万円 = 546万円(18.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収354万円):(年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 7.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.9万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円
30歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円
35歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円
40歳(年収583万円):(年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円
45歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
50歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収354万円):(年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 5.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.6万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円(3910円の差額)
30歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 8.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(4050円の差額)
35歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(5070円の差額)
40歳(年収583万円):(年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(5070円の差額)
45歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5710円の差額)
50歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収354万円):(年収354万円 - 社会保険料 50.4万円 - 所得税 3.28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.31万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円(7820円の差額)
30歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 6.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(7960円の差額)
35歳(年収512万円):(年収512万円 - 社会保険料 72.8万円 - 所得税 8.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(9330円の差額)
40歳(年収583万円):(年収583万円 - 社会保険料 82.9万円 - 所得税 11.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(1.01万円の差額)
45歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.08万円の差額)
50歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円(1.25万円の差額)
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東京ドームの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京ドームの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/1 2016/1 2017/1
利益率 11.0% 12.4% 12.3%
負債比率 73.5% 71.5% 68.8%
借入比率 54.5% 52.4% 50.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年1月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高877.6億円に占める経常利益107.7億円の割合が12.3%
負債比率
総資産額3035億円に占める社債や借金などの負債額2089億円の割合が68.8%
借入比率
総資産額3035億円に占める、銀行からの借金等の借入額1520億円の割合が50.1%

となっています。

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東京ドームへの就職・転職を考えてみる

東京ドームの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は929.8億円と標準的
  • 経常利益率は12.3%と高め
  • 負債比率は68.8%と標準的
  • 借入比率は50.1%と高め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京ドーム本社の場所
東京ドームは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は水道橋駅です。
東京ドームの企業規模
従業員数は単独で836人で、売上高が878億円です。
東京ドーム社員の年収
平均年齢は40.5歳で、平均年収が590万円です。

まとめ

今回は東京ドームの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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