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東映の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東映の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東映の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収379万円&月給22.6万円、30歳で年収467万円&月給27.8万円、35歳で年収530万円&月給31.5万円、40歳で年収591万円&月給35万円、45歳で年収656万円&月給38.8万円、50歳で年収688万円&月給40.7万円という感じです。東映に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東映の年収

まずは東映の額面の年収を調べます。

東映の決算書を調べると平均年齢は42.3歳で、平均年収が843万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 484万円
30歳 606万円
35歳 699万円
40歳 796万円
45歳 899万円
50歳 950万円

結構良いですね。

なお、東映の年収は東京都の年収ランキングでは185位、情報・通信業界の年収ランキングでは38位となっています。

東映の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収484万〜950万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収484万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収606万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収699万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収796万円 x 10% + 120万円 = 200万円
年収899万円 x 10% + 120万円 = 210万円
年収950万円 x 10% + 120万円 = 215万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収484万円 x 14.22% = 68.9万円
年収606万円 x 14.22% = 86.2万円
年収699万円 x 14.22% = 99.4万円
年収796万円 x 14.22% = 113万円
年収899万円 x 14.22% = 128万円
年収950万円 x 14.22% = 135万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収484万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.4万円 = 36.3万円
30歳(年収606万円):所得税 20.9万円 + 住民税 31.4万円 = 52.3万円
35歳(年収699万円):所得税 31.6万円 + 住民税 37.9万円 = 69.6万円
40歳(年収796万円):所得税 46.3万円 + 住民税 45.3万円 = 91.6万円
45歳(年収899万円):所得税 61.9万円 + 住民税 53.1万円 = 115万円
50歳(年収950万円):所得税 69.6万円 + 住民税 56.9万円 = 126万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収484万円):所得税 9.42万円 + 住民税 20.1万円 = 29.5万円(6.77万円の差額)
30歳(年収606万円):所得税 17.1万円 + 住民税 28.1万円 = 45.2万円(7.1万円の差額)
35歳(年収699万円):所得税 24万円 + 住民税 34.6万円 = 58.7万円(10.9万円の差額)
40歳(年収796万円):所得税 38.7万円 + 住民税 42万円 = 80.7万円(10.9万円の差額)
45歳(年収899万円):所得税 54.3万円 + 住民税 49.8万円 = 104万円(10.9万円の差額)
50歳(年収950万円):所得税 62万円 + 住民税 53.6万円 = 116万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収484万円):所得税 7.52万円 + 住民税 16.8万円 = 24.3万円(12万円の差額)
30歳(年収606万円):所得税 13.3万円 + 住民税 24.8万円 = 38.1万円(14.2万円の差額)
35歳(年収699万円):所得税 19.8万円 + 住民税 31.3万円 = 51.2万円(18.4万円の差額)
40歳(年収796万円):所得税 31.1万円 + 住民税 38.7万円 = 69.8万円(21.8万円の差額)
45歳(年収899万円):所得税 46.7万円 + 住民税 46.5万円 = 93.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収950万円):所得税 54.4万円 + 住民税 50.3万円 = 105万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収484万〜950万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収484万円):年収484万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.4万円 = 379万円
30歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 31.4万円 = 467万円
35歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 31.6万円 - 住民税 37.9万円 = 530万円
40歳(年収796万円):年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.3万円 - 住民税 45.3万円 = 591万円
45歳(年収899万円):年収899万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 61.9万円 - 住民税 53.1万円 = 656万円
50歳(年収950万円):年収950万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.6万円 - 住民税 56.9万円 = 688万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収484万円):年収484万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.42万円 - 住民税 20.1万円 = 386万円(6.77万円の差額)
30歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 28.1万円 = 474万円(7.1万円の差額)
35歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 24万円 - 住民税 34.6万円 = 541万円(10.9万円の差額)
40歳(年収796万円):年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.7万円 - 住民税 42万円 = 602万円(10.9万円の差額)
45歳(年収899万円):年収899万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.3万円 - 住民税 49.8万円 = 667万円(10.9万円の差額)
50歳(年収950万円):年収950万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62万円 - 住民税 53.6万円 = 699万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収484万円):年収484万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.52万円 - 住民税 16.8万円 = 391万円(12万円の差額)
30歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 24.8万円 = 482万円(14.2万円の差額)
35歳(年収699万円):年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 31.3万円 = 549万円(18.4万円の差額)
40歳(年収796万円):年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.1万円 - 住民税 38.7万円 = 613万円(21.8万円の差額)
45歳(年収899万円):年収899万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 46.7万円 - 住民税 46.5万円 = 678万円(21.8万円の差額)
50歳(年収950万円):年収950万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.4万円 - 住民税 50.3万円 = 710万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収484万円):(年収484万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
30歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 20.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円
35歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 31.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円
40歳(年収796万円):(年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円
45歳(年収899万円):(年収899万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 61.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.1万円 ÷ 12ヶ月 = 38.8万円
50歳(年収950万円):(年収950万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.9万円 ÷ 12ヶ月 = 40.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収484万円):(年収484万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4870円の差額)
30歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(5070円の差額)
35歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(7380円の差額)
40歳(年収796万円):(年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円(7380円の差額)
45歳(年収899万円):(年収899万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.8万円 ÷ 12ヶ月 = 39.6万円(7380円の差額)
50歳(年収950万円):(年収950万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.6万円 ÷ 12ヶ月 = 41.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収484万円):(年収484万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.52万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8780円の差額)
30歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円(1.01万円の差額)
35歳(年収699万円):(年収699万円 - 社会保険料 99.4万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.8万円(1.27万円の差額)
40歳(年収796万円):(年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収899万円):(年収899万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 46.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.5万円 ÷ 12ヶ月 = 40.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収950万円):(年収950万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.3万円 ÷ 12ヶ月 = 42.2万円(1.48万円の差額)
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東映の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東映の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.082億円 1.183億円 1.237億円
営業利益 1065万円 1545万円 1682万円
経常利益 1267万円 1795万円 1931万円
純利益 645.0万円 837.0万円 1056万円
純資産 1.219億円 1.280億円 1.405億円
総資産 2.258億円 2.312億円 2.482億円
負債 1.040億円 1.032億円 1.077億円
借入金 2381万円 1953万円 1669万円
利益率 11.7% 15.2% 15.6%
負債比率 46.0% 44.6% 43.4%
借入比率 10.5% 8.45% 6.72%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1284億円に占める経常利益200.5億円の割合が15.6%
負債比率
総資産額2577億円に占める社債や借金などの負債額1118億円の割合が43.4%
借入比率
総資産額2577億円に占める、銀行からの借金等の借入額173.2億円の割合が6.72%

となっています。

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東映への就職・転職を考えてみる

東映の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1667億円と標準的
  • 経常利益率は15.6%と高め
  • 負債比率は43.4%と標準的
  • 借入比率は6.72%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東映本社の場所
東映は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は銀座駅です。
東映の企業規模
従業員数は連結で1038人、単独で347人で、売上高が1280億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東映社員の年収
平均年齢は42.3歳で、平均年収が843万円です。
東映社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1930万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は東映の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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