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光通信の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

光通信の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

光通信の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収305万円&月給18.2万円、30歳で年収377万円&月給22.5万円、35歳で年収431万円&月給25.6万円、40歳で年収487万円&月給28.9万円、45歳で年収540万円&月給32万円、50歳で年収565万円&月給33.5万円という感じです。光通信に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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光通信の年収

まずは光通信の額面の年収を調べます。

光通信の決算書を調べると平均年齢は33.7歳で、平均年収が537万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 385万円
30歳 481万円
35歳 556万円
40歳 633万円
45歳 714万円
50歳 755万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、光通信の年収は東京都の年収ランキングでは779位、情報・通信業界の年収ランキングでは161位となっています。

光通信の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収385万〜755万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収385万円 x 20% + 54万円 = 131万円
年収481万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収556万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収633万円 x 20% + 54万円 = 181万円
年収714万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収755万円 x 10% + 120万円 = 195万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収385万円 x 14.22% = 54.7万円
年収481万円 x 14.22% = 68.5万円
年収556万円 x 14.22% = 79万円
年収633万円 x 14.22% = 90万円
年収714万円 x 14.22% = 102万円
年収755万円 x 14.22% = 107万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収385万円):所得税 8.05万円 + 住民税 16.9万円 = 24.9万円
30歳(年収481万円):所得税 12.7万円 + 住民税 23.2万円 = 35.9万円
35歳(年収556万円):所得税 17.6万円 + 住民税 28.1万円 = 45.7万円
40歳(年収633万円):所得税 22.7万円 + 住民税 33.2万円 = 55.8万円
45歳(年収714万円):所得税 33.9万円 + 住民税 39.1万円 = 72.9万円
50歳(年収755万円):所得税 40万円 + 住民税 42.1万円 = 82.1万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収385万円):所得税 6.15万円 + 住民税 13.6万円 = 19.7万円(5.2万円の差額)
30歳(年収481万円):所得税 9.33万円 + 住民税 19.9万円 = 29.2万円(6.68万円の差額)
35歳(年収556万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.8万円 = 38.6万円(7.1万円の差額)
40歳(年収633万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.9万円 = 48.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収714万円):所得税 26.3万円 + 住民税 35.8万円 = 62万円(10.9万円の差額)
50歳(年収755万円):所得税 32.4万円 + 住民税 38.8万円 = 71.2万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収385万円):所得税 4.25万円 + 住民税 10.3万円 = 14.5万円(10.4万円の差額)
30歳(年収481万円):所得税 7.43万円 + 住民税 16.6万円 = 24万円(11.9万円の差額)
35歳(年収556万円):所得税 9.99万円 + 住民税 21.5万円 = 31.5万円(14.2万円の差額)
40歳(年収633万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.6万円 = 41.6万円(14.2万円の差額)
45歳(年収714万円):所得税 21万円 + 住民税 32.5万円 = 53.4万円(19.5万円の差額)
50歳(年収755万円):所得税 24.8万円 + 住民税 35.5万円 = 60.3万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収385万〜755万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収385万円):年収385万円 - 社会保険料 54.7万円 - 所得税 8.05万円 - 住民税 16.9万円 = 305万円
30歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.5万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 23.2万円 = 377万円
35歳(年収556万円):年収556万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 17.6万円 - 住民税 28.1万円 = 431万円
40歳(年収633万円):年収633万円 - 社会保険料 90万円 - 所得税 22.7万円 - 住民税 33.2万円 = 487万円
45歳(年収714万円):年収714万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 33.9万円 - 住民税 39.1万円 = 540万円
50歳(年収755万円):年収755万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 40万円 - 住民税 42.1万円 = 565万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収385万円):年収385万円 - 社会保険料 54.7万円 - 所得税 6.15万円 - 住民税 13.6万円 = 310万円(5.2万円の差額)
30歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.5万円 - 所得税 9.33万円 - 住民税 19.9万円 = 384万円(6.68万円の差額)
35歳(年収556万円):年収556万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.8万円 = 438万円(7.1万円の差額)
40歳(年収633万円):年収633万円 - 社会保険料 90万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.9万円 = 494万円(7.1万円の差額)
45歳(年収714万円):年収714万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 26.3万円 - 住民税 35.8万円 = 550万円(10.9万円の差額)
50歳(年収755万円):年収755万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.4万円 - 住民税 38.8万円 = 576万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収385万円):年収385万円 - 社会保険料 54.7万円 - 所得税 4.25万円 - 住民税 10.3万円 = 315万円(10.4万円の差額)
30歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.5万円 - 所得税 7.43万円 - 住民税 16.6万円 = 389万円(11.9万円の差額)
35歳(年収556万円):年収556万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 9.99万円 - 住民税 21.5万円 = 445万円(14.2万円の差額)
40歳(年収633万円):年収633万円 - 社会保険料 90万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.6万円 = 501万円(14.2万円の差額)
45歳(年収714万円):年収714万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21万円 - 住民税 32.5万円 = 559万円(19.5万円の差額)
50歳(年収755万円):年収755万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.8万円 - 住民税 35.5万円 = 587万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収385万円):(年収385万円 - 社会保険料 54.7万円 - 所得税 8.05万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 18.2万円
30歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.5万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円
35歳(年収556万円):(年収556万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 17.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
40歳(年収633万円):(年収633万円 - 社会保険料 90万円 - 所得税 22.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円
45歳(年収714万円):(年収714万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 33.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円
50歳(年収755万円):(年収755万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 40万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収385万円):(年収385万円 - 社会保険料 54.7万円 - 所得税 6.15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.6万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円(3910円の差額)
30歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.5万円 - 所得税 9.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(4810円の差額)
35歳(年収556万円):(年収556万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円(5070円の差額)
40歳(年収633万円):(年収633万円 - 社会保険料 90万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)
45歳(年収714万円):(年収714万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 26.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 32.8万円(7380円の差額)
50歳(年収755万円):(年収755万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収385万円):(年収385万円 - 社会保険料 54.7万円 - 所得税 4.25万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円(7820円の差額)
30歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.5万円 - 所得税 7.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(8720円の差額)
35歳(年収556万円):(年収556万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 9.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(1.01万円の差額)
40歳(年収633万円):(年収633万円 - 社会保険料 90万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(1.01万円の差額)
45歳(年収714万円):(年収714万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.4万円(1.34万円の差額)
50歳(年収755万円):(年収755万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(1.48万円の差額)
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光通信の一人当たりの売上&利益&借金

続いて光通信の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 7221万円 7375万円 5506万円
営業利益 411.9万円 481.2万円 533.5万円
経常利益 469.2万円 492.4万円 804.9万円
純利益 266.5万円 321.2万円 501.1万円
純資産 2069万円 2141万円 2317万円
総資産 5049万円 5268万円 6566万円
負債 2980万円 3127万円 4249万円
借入金 985.2万円 1252万円 2222万円
利益率 6.50% 6.68% 14.6%
負債比率 59.0% 59.4% 64.7%
借入比率 19.5% 23.8% 33.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4289億円に占める経常利益627.0億円の割合が14.6%
負債比率
総資産額5115億円に占める社債や借金などの負債額3310億円の割合が64.7%
借入比率
総資産額5115億円に占める、銀行からの借金等の借入額1731億円の割合が33.8%

となっています。

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光通信への就職・転職を考えてみる

光通信の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は7229億円と標準的
  • 経常利益率は14.6%と高め
  • 負債比率は64.7%と標準的
  • 借入比率は33.8%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

光通信本社の場所
光通信は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は池袋駅です。
光通信の企業規模
従業員数は連結で7790人、単独で510人で、売上高が4290億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
光通信社員の年収
平均年齢は33.7歳で、平均年収が537万円です。
光通信社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は805万円です。高利益ですね。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は光通信の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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