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日本電信電話の年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

日本電信電話の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収411万円&月給24.5万円、30歳で年収506万円&月給30.1万円、35歳で年収570万円&月給33.8万円、40歳で年収637万円&月給37.7万円、45歳で年収707万円&月給41.8万円、50歳で年収742万円&月給43.8万円という感じです。日本電信電話に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本電信電話の年収

まずは日本電信電話の額面の年収を調べます。

日本電信電話の決算書を調べると平均年齢は41.2歳で、平均年収が895万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 528万円
30歳 661万円
35歳 763万円
40歳 868万円
45歳 980万円
50歳 1040万円

良い感じですね。

なお、日本電信電話の年収は東京都の年収ランキングでは107位、情報・通信業界の年収ランキングでは24位となっています。

日本電信電話の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収528万〜1040万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収528万円 x 20% + 54万円 = 160万円
年収661万円 x 10% + 120万円 = 186万円
年収763万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収868万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収980万円 x 10% + 120万円 = 218万円
年収1040万円 x 5% + 170万円 = 222万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収528万円 x 14.22% = 75.1万円
年収661万円 x 14.22% = 94万円
年収763万円 x 14.22% = 108万円
年収868万円 x 14.22% = 124万円
年収980万円 x 14.22% = 139万円
年収1040万円 x 14.22% = 147万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収528万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.3万円 = 42.1万円
30歳(年収661万円):所得税 25.8万円 + 住民税 35万円 = 60.8万円
35歳(年収763万円):所得税 41.2万円 + 住民税 42.7万円 = 84万円
40歳(年収868万円):所得税 57.3万円 + 住民税 50.8万円 = 108万円
45歳(年収980万円):所得税 74.2万円 + 住民税 59.2万円 = 133万円
50歳(年収1040万円):所得税 83万円 + 住民税 63.6万円 = 147万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収528万円):所得税 12万円 + 住民税 23万円 = 35万円(7.1万円の差額)
30歳(年収661万円):所得税 20.7万円 + 住民税 31.7万円 = 52.4万円(8.37万円の差額)
35歳(年収763万円):所得税 33.6万円 + 住民税 39.4万円 = 73.1万円(10.9万円の差額)
40歳(年収868万円):所得税 49.7万円 + 住民税 47.5万円 = 97.1万円(10.9万円の差額)
45歳(年収980万円):所得税 66.6万円 + 住民税 55.9万円 = 123万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1040万円):所得税 75.4万円 + 住民税 60.3万円 = 136万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収528万円):所得税 8.97万円 + 住民税 19.7万円 = 28.7万円(13.4万円の差額)
30歳(年収661万円):所得税 16.9万円 + 住民税 28.4万円 = 45.3万円(15.5万円の差額)
35歳(年収763万円):所得税 26万円 + 住民税 36.1万円 = 62.2万円(21.8万円の差額)
40歳(年収868万円):所得税 42.1万円 + 住民税 44.2万円 = 86.2万円(21.8万円の差額)
45歳(年収980万円):所得税 59万円 + 住民税 52.6万円 = 112万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1040万円):所得税 67.8万円 + 住民税 57万円 = 125万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収528万〜1040万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.3万円 = 411万円
30歳(年収661万円):年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 25.8万円 - 住民税 35万円 = 506万円
35歳(年収763万円):年収763万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 41.2万円 - 住民税 42.7万円 = 570万円
40歳(年収868万円):年収868万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.3万円 - 住民税 50.8万円 = 637万円
45歳(年収980万円):年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 74.2万円 - 住民税 59.2万円 = 707万円
50歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 83万円 - 住民税 63.6万円 = 742万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23万円 = 418万円(7.1万円の差額)
30歳(年収661万円):年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 20.7万円 - 住民税 31.7万円 = 514万円(8.37万円の差額)
35歳(年収763万円):年収763万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.6万円 - 住民税 39.4万円 = 581万円(10.9万円の差額)
40歳(年収868万円):年収868万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.7万円 - 住民税 47.5万円 = 648万円(10.9万円の差額)
45歳(年収980万円):年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.6万円 - 住民税 55.9万円 = 718万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 75.4万円 - 住民税 60.3万円 = 753万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 8.97万円 - 住民税 19.7万円 = 424万円(13.4万円の差額)
30歳(年収661万円):年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 28.4万円 = 521万円(15.5万円の差額)
35歳(年収763万円):年収763万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 26万円 - 住民税 36.1万円 = 592万円(21.8万円の差額)
40歳(年収868万円):年収868万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.1万円 - 住民税 44.2万円 = 659万円(21.8万円の差額)
45歳(年収980万円):年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 59万円 - 住民税 52.6万円 = 729万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 67.8万円 - 住民税 57万円 = 764万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円
30歳(年収661万円):(年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 25.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円
35歳(年収763万円):(年収763万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 41.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円
40歳(年収868万円):(年収868万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.8万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円
45歳(年収980万円):(年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 74.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.2万円 ÷ 12ヶ月 = 41.8万円
50歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 83万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 63.6万円 ÷ 12ヶ月 = 43.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(5070円の差額)
30歳(年収661万円):(年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 20.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(5840円の差額)
35歳(年収763万円):(年収763万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(7380円の差額)
40歳(年収868万円):(年収868万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.5万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円(7380円の差額)
45歳(年収980万円):(年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.9万円 ÷ 12ヶ月 = 42.5万円(7380円の差額)
50歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 75.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.3万円 ÷ 12ヶ月 = 44.6万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 8.97万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9660円の差額)
30歳(年収661万円):(年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.4万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(1.09万円の差額)
35歳(年収763万円):(年収763万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(1.48万円の差額)
40歳(年収868万円):(年収868万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(1.48万円の差額)
45歳(年収980万円):(年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 59万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.6万円 ÷ 12ヶ月 = 43.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 67.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57万円 ÷ 12ヶ月 = 45.3万円(1.48万円の差額)
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日本電信電話の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本電信電話の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 4037万円 4199万円 4144万円
営業利益 394.6万円 490.5万円 560.2万円
経常利益 388.1万円 483.6万円 555.9万円
純利益 188.5万円 268.4万円 291.1万円
純資産 3159万円 3214万円 3294万円
総資産 7532万円 7654万円 7732万円
負債 4373万円 4440万円 4438万円
借入金 1617万円 1526万円 1498万円
利益率 9.61% 11.5% 13.4%
負債比率 58.1% 58.0% 57.4%
借入比率 21.5% 19.9% 19.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高11.39兆円に占める経常利益1.528兆円の割合が13.4%
負債比率
総資産額21.25兆円に占める社債や借金などの負債額12.20兆円の割合が57.4%
借入比率
総資産額21.25兆円に占める、銀行からの借金等の借入額4.118兆円の割合が19.4%

となっています。

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日本電信電話への就職・転職を考えてみる

日本電信電話の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は11.17兆円と高め
  • 経常利益率は13.4%と高め
  • 負債比率は57.4%と標準的
  • 借入比率は19.4%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本電信電話本社の場所
日本電信電話は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。
日本電信電話の企業規模
従業員数は連結で27万4850人、単独で2700人で、売上高が11.4兆円です。超大企業ですね。
日本電信電話社員の年収
平均年齢は41.2歳で、平均年収が895万円です。
日本電信電話社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は556万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は日本電信電話の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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