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日本テレホンの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本テレホンの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本テレホンの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収236万円&月給14.1万円、30歳で年収293万円&月給17.5万円、35歳で年収336万円&月給20.1万円、40歳で年収379万円&月給22.6万円、45歳で年収425万円&月給25.3万円、50歳で年収447万円&月給26.6万円という感じです。日本テレホンに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本テレホンの年収

まずは日本テレホンの額面の年収を調べます。

日本テレホンの決算書を調べると平均年齢は36.3歳で、平均年収が440万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 295万円
30歳 369万円
35歳 426万円
40歳 485万円
45歳 547万円
50歳 578万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、日本テレホンの年収は大阪府の年収ランキングでは338位、情報・通信業界の年収ランキングでは333位となっています。

日本テレホンの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収295万〜578万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収295万円 x 30% + 18万円 = 106万円
年収369万円 x 20% + 54万円 = 128万円
年収426万円 x 20% + 54万円 = 139万円
年収485万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収547万円 x 20% + 54万円 = 163万円
年収578万円 x 20% + 54万円 = 170万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収295万円 x 14.22% = 41.9万円
年収369万円 x 14.22% = 52.5万円
年収426万円 x 14.22% = 60.6万円
年収485万円 x 14.22% = 68.9万円
年収547万円 x 14.22% = 77.8万円
年収578万円 x 14.22% = 82.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収295万円):所得税 5.42万円 + 住民税 11.6万円 = 17万円
30歳(年収369万円):所得税 7.53万円 + 住民税 15.8万円 = 23.3万円
35歳(年収426万円):所得税 9.4万円 + 住民税 19.6万円 = 29万円
40歳(年収485万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.4万円 = 36.4万円
45歳(年収547万円):所得税 17万円 + 住民税 27.5万円 = 44.6万円
50歳(年収578万円):所得税 19.1万円 + 住民税 29.6万円 = 48.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収295万円):所得税 3.52万円 + 住民税 8.29万円 = 11.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収369万円):所得税 5.63万円 + 住民税 12.5万円 = 18.1万円(5.2万円の差額)
35歳(年収426万円):所得税 7.5万円 + 住民税 16.3万円 = 23.8万円(5.2万円の差額)
40歳(年収485万円):所得税 9.44万円 + 住民税 20.1万円 = 29.6万円(6.79万円の差額)
45歳(年収547万円):所得税 13.2万円 + 住民税 24.2万円 = 37.5万円(7.1万円の差額)
50歳(年収578万円):所得税 15.3万円 + 住民税 26.3万円 = 41.6万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収295万円):所得税 1.62万円 + 住民税 4.99万円 = 6.61万円(10.4万円の差額)
30歳(年収369万円):所得税 3.73万円 + 住民税 9.22万円 = 12.9万円(10.4万円の差額)
35歳(年収426万円):所得税 5.6万円 + 住民税 13万円 = 18.6万円(10.4万円の差額)
40歳(年収485万円):所得税 7.54万円 + 住民税 16.8万円 = 24.4万円(12万円の差額)
45歳(年収547万円):所得税 9.6万円 + 住民税 20.9万円 = 30.5万円(14万円の差額)
50歳(年収578万円):所得税 11.5万円 + 住民税 23万円 = 34.5万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収295万〜578万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収295万円):年収295万円 - 社会保険料 41.9万円 - 所得税 5.42万円 - 住民税 11.6万円 = 236万円
30歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 7.53万円 - 住民税 15.8万円 = 293万円
35歳(年収426万円):年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 9.4万円 - 住民税 19.6万円 = 336万円
40歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.4万円 = 379万円
45歳(年収547万円):年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 17万円 - 住民税 27.5万円 = 425万円
50歳(年収578万円):年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 19.1万円 - 住民税 29.6万円 = 447万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収295万円):年収295万円 - 社会保険料 41.9万円 - 所得税 3.52万円 - 住民税 8.29万円 = 241万円(5.2万円の差額)
30歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 5.63万円 - 住民税 12.5万円 = 298万円(5.2万円の差額)
35歳(年収426万円):年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 7.5万円 - 住民税 16.3万円 = 341万円(5.2万円の差額)
40歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.44万円 - 住民税 20.1万円 = 386万円(6.79万円の差額)
45歳(年収547万円):年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 13.2万円 - 住民税 24.2万円 = 432万円(7.1万円の差額)
50歳(年収578万円):年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 26.3万円 = 454万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収295万円):年収295万円 - 社会保険料 41.9万円 - 所得税 1.62万円 - 住民税 4.99万円 = 246万円(10.4万円の差額)
30歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 3.73万円 - 住民税 9.22万円 = 303万円(10.4万円の差額)
35歳(年収426万円):年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 5.6万円 - 住民税 13万円 = 347万円(10.4万円の差額)
40歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.54万円 - 住民税 16.8万円 = 391万円(12万円の差額)
45歳(年収547万円):年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 9.6万円 - 住民税 20.9万円 = 439万円(14万円の差額)
50歳(年収578万円):年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 23万円 = 462万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収295万円):(年収295万円 - 社会保険料 41.9万円 - 所得税 5.42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.6万円 ÷ 12ヶ月 = 14.1万円
30歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 7.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円
35歳(年収426万円):(年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 9.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円
40歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
45歳(年収547万円):(年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円
50歳(年収578万円):(年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 19.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収295万円):(年収295万円 - 社会保険料 41.9万円 - 所得税 3.52万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.29万円 ÷ 12ヶ月 = 14.5万円(3910円の差額)
30歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 5.63万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.5万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円(3910円の差額)
35歳(年収426万円):(年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 7.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(3910円の差額)
40歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4880円の差額)
45歳(年収547万円):(年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 13.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(5070円の差額)
50歳(年収578万円):(年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収295万円):(年収295万円 - 社会保険料 41.9万円 - 所得税 1.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.99万円 ÷ 12ヶ月 = 14.9万円(7820円の差額)
30歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.5万円 - 所得税 3.73万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.22万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(7820円の差額)
35歳(年収426万円):(年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 5.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円(7820円の差額)
40歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8790円の差額)
45歳(年収547万円):(年収547万円 - 社会保険料 77.8万円 - 所得税 9.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(1万円の差額)
50歳(年収578万円):(年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(1.01万円の差額)
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日本テレホンの一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本テレホンの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/4 2016/4
利益率 -1.20% 0.557%
負債比率 54.4% 53.8%
借入比率 13.2% 14.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年4月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高73.59億円に占める経常利益4100万円の割合が0.557%
負債比率
総資産額17.37億円に占める社債や借金などの負債額9.340億円の割合が53.8%
借入比率
総資産額17.37億円に占める、銀行からの借金等の借入額2.480億円の割合が14.3%

となっています。

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日本テレホンへの就職・転職を考えてみる

日本テレホンの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は13.36億円と低め
  • 経常利益率は0.557%と低め
  • 負債比率は53.8%と標準的
  • 借入比率は14.3%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本テレホン本社の場所
日本テレホンは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は桜ノ宮駅です。
日本テレホンの企業規模
従業員数は単独で68人で、売上高が73.6億円です。
日本テレホン社員の年収
平均年齢は36.3歳で、平均年収が440万円です。

まとめ

今回は日本テレホンの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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