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日本テレビホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本テレビホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本テレビホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収550万円&月給32.6万円、30歳で年収666万円&月給39.4万円、35歳で年収754万円&月給44.5万円、40歳で年収842万円&月給49.6万円、45歳で年収933万円&月給54.9万円、50歳で年収974万円&月給57.2万円という感じです。日本テレビホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本テレビホールディングスの年収

まずは日本テレビホールディングスの額面の年収を調べます。

日本テレビホールディングスの決算書を調べると平均年齢は48.7歳で、平均年収が1427万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 731万円
30歳 914万円
35歳 1060万円
40歳 1200万円
45歳 1360万円
50歳 1430万円

高収入ですね。

なお、日本テレビホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは11位、情報・通信業界の年収ランキングでは5位となっています。

日本テレビホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収731万〜1430万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収731万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収914万円 x 10% + 120万円 = 211万円
年収1060万円 x 5% + 170万円 = 223万円
年収1200万円 x 5% + 170万円 = 230万円
年収1360万円 x 5% + 170万円 = 238万円
年収1430万円 x 5% + 170万円 = 242万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収731万円 x 14.22% = 104万円
年収914万円 x 14.22% = 130万円
年収1060万円 x 14.22% = 150万円
年収1200万円 x 14.22% = 171万円
年収1360万円 x 14.22% = 193万円
年収1430万円 x 14.22% = 204万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収731万円):所得税 36.4万円 + 住民税 40.3万円 = 76.7万円
30歳(年収914万円):所得税 64.2万円 + 住民税 54.2万円 = 118万円
35歳(年収1060万円):所得税 86.1万円 + 住民税 65.2万円 = 151万円
40歳(年収1200万円):所得税 112万円 + 住民税 77万円 = 189万円
45歳(年収1360万円):所得税 141万円 + 住民税 89.5万円 = 230万円
50歳(年収1430万円):所得税 160万円 + 住民税 95.7万円 = 256万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収731万円):所得税 28.8万円 + 住民税 37万円 = 65.8万円(10.9万円の差額)
30歳(年収914万円):所得税 56.6万円 + 住民税 50.9万円 = 108万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1060万円):所得税 78.5万円 + 住民税 61.9万円 = 140万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1200万円):所得税 109万円 + 住民税 75.9万円 = 185万円(4.09万円の差額)
45歳(年収1360万円):所得税 141万円 + 住民税 89.5万円 = 230万円(0円の差額)
50歳(年収1430万円):所得税 160万円 + 住民税 95.7万円 = 256万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収731万円):所得税 22.2万円 + 住民税 33.7万円 = 55.9万円(20.8万円の差額)
30歳(年収914万円):所得税 49万円 + 住民税 47.6万円 = 96.7万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1060万円):所得税 70.9万円 + 住民税 58.6万円 = 130万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1200万円):所得税 100万円 + 住民税 72.6万円 = 173万円(16.1万円の差額)
45歳(年収1360万円):所得税 132万円 + 住民税 86.2万円 = 218万円(12万円の差額)
50歳(年収1430万円):所得税 147万円 + 住民税 92.4万円 = 240万円(15.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収731万〜1430万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収731万円):年収731万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.4万円 - 住民税 40.3万円 = 550万円
30歳(年収914万円):年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.2万円 - 住民税 54.2万円 = 666万円
35歳(年収1060万円):年収1060万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 86.1万円 - 住民税 65.2万円 = 754万円
40歳(年収1200万円):年収1200万円 - 社会保険料 171万円 - 所得税 112万円 - 住民税 77万円 = 842万円
45歳(年収1360万円):年収1360万円 - 社会保険料 193万円 - 所得税 141万円 - 住民税 89.5万円 = 933万円
50歳(年収1430万円):年収1430万円 - 社会保険料 204万円 - 所得税 160万円 - 住民税 95.7万円 = 974万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収731万円):年収731万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.8万円 - 住民税 37万円 = 561万円(10.9万円の差額)
30歳(年収914万円):年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.6万円 - 住民税 50.9万円 = 677万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1060万円):年収1060万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 78.5万円 - 住民税 61.9万円 = 765万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1200万円):年収1200万円 - 社会保険料 171万円 - 所得税 109万円 - 住民税 75.9万円 = 846万円(4.09万円の差額)
45歳(年収1360万円):年収1360万円 - 社会保険料 193万円 - 所得税 141万円 - 住民税 89.5万円 = 933万円(0円の差額)
50歳(年収1430万円):年収1430万円 - 社会保険料 204万円 - 所得税 160万円 - 住民税 95.7万円 = 974万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収731万円):年収731万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 33.7万円 = 571万円(20.8万円の差額)
30歳(年収914万円):年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49万円 - 住民税 47.6万円 = 688万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1060万円):年収1060万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 70.9万円 - 住民税 58.6万円 = 776万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1200万円):年収1200万円 - 社会保険料 171万円 - 所得税 100万円 - 住民税 72.6万円 = 858万円(16.1万円の差額)
45歳(年収1360万円):年収1360万円 - 社会保険料 193万円 - 所得税 132万円 - 住民税 86.2万円 = 945万円(12万円の差額)
50歳(年収1430万円):年収1430万円 - 社会保険料 204万円 - 所得税 147万円 - 住民税 92.4万円 = 990万円(15.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収731万円):(年収731万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円
30歳(年収914万円):(年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.2万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円
35歳(年収1060万円):(年収1060万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 86.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 65.2万円 ÷ 12ヶ月 = 44.5万円
40歳(年収1200万円):(年収1200万円 - 社会保険料 171万円 - 所得税 112万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 77万円 ÷ 12ヶ月 = 49.6万円
45歳(年収1360万円):(年収1360万円 - 社会保険料 193万円 - 所得税 141万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 89.5万円 ÷ 12ヶ月 = 54.9万円
50歳(年収1430万円):(年収1430万円 - 社会保険料 204万円 - 所得税 160万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 95.7万円 ÷ 12ヶ月 = 57.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収731万円):(年収731万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 33.4万円(7380円の差額)
30歳(年収914万円):(年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.9万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円(7380円の差額)
35歳(年収1060万円):(年収1060万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 78.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.9万円 ÷ 12ヶ月 = 45.3万円(7380円の差額)
40歳(年収1200万円):(年収1200万円 - 社会保険料 171万円 - 所得税 109万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 75.9万円 ÷ 12ヶ月 = 49.9万円(2740円の差額)
45歳(年収1360万円):(年収1360万円 - 社会保険料 193万円 - 所得税 141万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 89.5万円 ÷ 12ヶ月 = 54.9万円(0円の差額)
50歳(年収1430万円):(年収1430万円 - 社会保険料 204万円 - 所得税 160万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 95.7万円 ÷ 12ヶ月 = 57.2万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収731万円):(年収731万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円(1.41万円の差額)
30歳(年収914万円):(年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 40.9万円(1.48万円の差額)
35歳(年収1060万円):(年収1060万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 70.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.6万円 ÷ 12ヶ月 = 46万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1200万円):(年収1200万円 - 社会保険料 171万円 - 所得税 100万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72.6万円 ÷ 12ヶ月 = 50.7万円(1.08万円の差額)
45歳(年収1360万円):(年収1360万円 - 社会保険料 193万円 - 所得税 132万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 86.2万円 ÷ 12ヶ月 = 55.7万円(8080円の差額)
50歳(年収1430万円):(年収1430万円 - 社会保険料 204万円 - 所得税 147万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 92.4万円 ÷ 12ヶ月 = 58.3万円(1.04万円の差額)
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日本テレビホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本テレビホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 8299万円 9496万円 9540万円
営業利益 970.3万円 1217万円 1203万円
経常利益 1115万円 1323万円 1331万円
純利益 697.5万円 844.4万円 933.7万円
純資産 1.301億円 1.358億円 1.471億円
総資産 1.729億円 1.763億円 1.943億円
負債 4273万円 4048万円 4714万円
借入金 232.9万円 179.5万円 164.2万円
利益率 13.4% 13.9% 13.9%
負債比率 24.7% 23.0% 24.3%
借入比率 1.35% 1.02% 0.845%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4167億円に占める経常利益581.3億円の割合が13.9%
負債比率
総資産額8486億円に占める社債や借金などの負債額2059億円の割合が24.3%
借入比率
総資産額8486億円に占める、銀行からの借金等の借入額71.71億円の割合が0.845%

となっています。

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日本テレビホールディングスへの就職・転職を考えてみる

日本テレビホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は5013億円と標準的
  • 経常利益率は13.9%と高め
  • 負債比率は24.3%と低め
  • 借入比率は0.845%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本テレビホールディングス本社の場所
日本テレビホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は新橋駅です。
日本テレビホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4368人、単独で183人で、売上高が4170億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本テレビホールディングス社員の年収
平均年齢は48.7歳で、平均年収が1427万円です。
日本テレビホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1330万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は日本テレビホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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