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ANAホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ANAホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ANAホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収333万円&月給19.9万円、30歳で年収410万円&月給24.4万円、35歳で年収469万円&月給27.9万円、40歳で年収526万円&月給31.2万円、45歳で年収582万円&月給34.5万円、50歳で年収610万円&月給36.1万円という感じです。ANAホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ANAホールディングスの年収

まずはANAホールディングスの額面の年収を調べます。

ANAホールディングスの決算書を調べると平均年齢は47.2歳で、平均年収が818万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 421万円
30歳 527万円
35歳 608万円
40歳 692万円
45歳 782万円
50歳 826万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、ANAホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは474位、空運業界の年収ランキングでは2位となっています。

ANAホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収421万〜826万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収421万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収527万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収608万円 x 20% + 54万円 = 176万円
年収692万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収782万円 x 10% + 120万円 = 198万円
年収826万円 x 10% + 120万円 = 203万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収421万円 x 14.22% = 59.9万円
年収527万円 x 14.22% = 74.9万円
年収608万円 x 14.22% = 86.5万円
年収692万円 x 14.22% = 98.5万円
年収782万円 x 14.22% = 111万円
年収826万円 x 14.22% = 117万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収421万円):所得税 9.25万円 + 住民税 19.2万円 = 28.5万円
30歳(年収527万円):所得税 15.7万円 + 住民税 26.2万円 = 41.9万円
35歳(年収608万円):所得税 21万円 + 住民税 31.5万円 = 52.6万円
40歳(年収692万円):所得税 30.6万円 + 住民税 37.4万円 = 68万円
45歳(年収782万円):所得税 44.1万円 + 住民税 44.2万円 = 88.3万円
50歳(年収826万円):所得税 50.8万円 + 住民税 47.5万円 = 98.4万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収421万円):所得税 7.35万円 + 住民税 15.9万円 = 23.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収527万円):所得税 11.9万円 + 住民税 22.9万円 = 34.8万円(7.1万円の差額)
35歳(年収608万円):所得税 17.2万円 + 住民税 28.2万円 = 45.5万円(7.1万円の差額)
40歳(年収692万円):所得税 23.1万円 + 住民税 34.1万円 = 57.2万円(10.8万円の差額)
45歳(年収782万円):所得税 36.5万円 + 住民税 40.9万円 = 77.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収826万円):所得税 43.2万円 + 住民税 44.2万円 = 87.5万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収421万円):所得税 5.45万円 + 住民税 12.6万円 = 18.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収527万円):所得税 8.93万円 + 住民税 19.6万円 = 28.5万円(13.4万円の差額)
35歳(年収608万円):所得税 13.4万円 + 住民税 24.9万円 = 38.4万円(14.2万円の差額)
40歳(年収692万円):所得税 19.3万円 + 住民税 30.8万円 = 50.1万円(17.9万円の差額)
45歳(年収782万円):所得税 28.9万円 + 住民税 37.6万円 = 66.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収826万円):所得税 35.6万円 + 住民税 40.9万円 = 76.6万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収421万〜826万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 9.25万円 - 住民税 19.2万円 = 333万円
30歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 26.2万円 = 410万円
35歳(年収608万円):年収608万円 - 社会保険料 86.5万円 - 所得税 21万円 - 住民税 31.5万円 = 469万円
40歳(年収692万円):年収692万円 - 社会保険料 98.5万円 - 所得税 30.6万円 - 住民税 37.4万円 = 526万円
45歳(年収782万円):年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.1万円 - 住民税 44.2万円 = 582万円
50歳(年収826万円):年収826万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.8万円 - 住民税 47.5万円 = 610万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 7.35万円 - 住民税 15.9万円 = 338万円(5.2万円の差額)
30歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.9万円 = 417万円(7.1万円の差額)
35歳(年収608万円):年収608万円 - 社会保険料 86.5万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 28.2万円 = 476万円(7.1万円の差額)
40歳(年収692万円):年収692万円 - 社会保険料 98.5万円 - 所得税 23.1万円 - 住民税 34.1万円 = 537万円(10.8万円の差額)
45歳(年収782万円):年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.5万円 - 住民税 40.9万円 = 593万円(10.9万円の差額)
50歳(年収826万円):年収826万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 43.2万円 - 住民税 44.2万円 = 621万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 5.45万円 - 住民税 12.6万円 = 343万円(10.4万円の差額)
30歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.93万円 - 住民税 19.6万円 = 423万円(13.4万円の差額)
35歳(年収608万円):年収608万円 - 社会保険料 86.5万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 24.9万円 = 483万円(14.2万円の差額)
40歳(年収692万円):年収692万円 - 社会保険料 98.5万円 - 所得税 19.3万円 - 住民税 30.8万円 = 544万円(17.9万円の差額)
45歳(年収782万円):年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.9万円 - 住民税 37.6万円 = 604万円(21.8万円の差額)
50歳(年収826万円):年収826万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.6万円 - 住民税 40.9万円 = 632万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 9.25万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.9万円
30歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円
35歳(年収608万円):(年収608万円 - 社会保険料 86.5万円 - 所得税 21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.9万円
40歳(年収692万円):(年収692万円 - 社会保険料 98.5万円 - 所得税 30.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.4万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円
45歳(年収782万円):(年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円
50歳(年収826万円):(年収826万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 7.35万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.2万円(3910円の差額)
30歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(5070円の差額)
35歳(年収608万円):(年収608万円 - 社会保険料 86.5万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円(5070円の差額)
40歳(年収692万円):(年収692万円 - 社会保険料 98.5万円 - 所得税 23.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円(7300円の差額)
45歳(年収782万円):(年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(7380円の差額)
50歳(年収826万円):(年収826万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 43.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 36.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 5.45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円(7820円の差額)
30歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9630円の差額)
35歳(年収608万円):(年収608万円 - 社会保険料 86.5万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(1.01万円の差額)
40歳(年収692万円):(年収692万円 - 社会保険料 98.5万円 - 所得税 19.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円(1.24万円の差額)
45歳(年収782万円):(年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(1.48万円の差額)
50歳(年収826万円):(年収826万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.6万円(1.48万円の差額)
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ANAホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてANAホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 4046万円 4230万円 4169万円
営業利益 216.2万円 322.2万円 343.7万円
経常利益 158.5万円 308.7万円 331.5万円
純利益 92.66万円 184.6万円 233.4万円
純資産 1885万円 1865万円 2171万円
総資産 5437万円 5263万円 5465万円
負債 3552万円 3398万円 3295万円
借入金 1872万円 1606万円 1672万円
利益率 3.92% 7.30% 7.95%
負債比率 65.3% 64.6% 60.3%
借入比率 34.4% 30.5% 30.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.765兆円に占める経常利益1404億円の割合が7.95%
負債比率
総資産額2.314兆円に占める社債や借金などの負債額1.395兆円の割合が60.3%
借入比率
総資産額2.314兆円に占める、銀行からの借金等の借入額7080億円の割合が30.6%

となっています。

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ANAホールディングスへの就職・転職を考えてみる

ANAホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.475兆円と標準的
  • 経常利益率は7.95%と標準的
  • 負債比率は60.3%と標準的
  • 借入比率は30.6%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ANAホールディングス本社の場所
ANAホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は汐留駅です。
ANAホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4万2347人、単独で180人で、売上高が1.77兆円です。大企業です。
ANAホールディングス社員の年収
平均年齢は47.2歳で、平均年収が818万円です。
ANAホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は331万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はANAホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング空運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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