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ニッコンホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ニッコンホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ニッコンホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収220万円&月給13.2万円、30歳で年収273万円&月給16.4万円、35歳で年収314万円&月給18.7万円、40歳で年収355万円&月給21.2万円、45歳で年収397万円&月給23.7万円、50歳で年収418万円&月給24.9万円という感じです。ニッコンホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ニッコンホールディングスの年収

まずはニッコンホールディングスの額面の年収を調べます。

ニッコンホールディングスの決算書を調べると平均年齢は41.2歳で、平均年収が465万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 274万円
30歳 343万円
35歳 396万円
40歳 451万円
45歳 509万円
50歳 538万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ニッコンホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは1644位、陸運業界の年収ランキングでは48位となっています。

ニッコンホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収274万〜538万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収274万円 x 30% + 18万円 = 100万円
年収343万円 x 30% + 18万円 = 121万円
年収396万円 x 20% + 54万円 = 133万円
年収451万円 x 20% + 54万円 = 144万円
年収509万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収538万円 x 20% + 54万円 = 162万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収274万円 x 14.22% = 39万円
年収343万円 x 14.22% = 48.8万円
年収396万円 x 14.22% = 56.4万円
年収451万円 x 14.22% = 64.2万円
年収509万円 x 14.22% = 72.4万円
年収538万円 x 14.22% = 76.5万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収274万円):所得税 4.85万円 + 住民税 10.5万円 = 15.3万円
30歳(年収343万円):所得税 6.77万円 + 住民税 14.3万円 = 21.1万円
35歳(年収396万円):所得税 8.43万円 + 住民税 17.6万円 = 26万円
40歳(年収451万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.2万円 = 32万円
45歳(年収509万円):所得税 14.5万円 + 住民税 25万円 = 39.6万円
50歳(年収538万円):所得税 16.4万円 + 住民税 26.9万円 = 43.4万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収274万円):所得税 2.95万円 + 住民税 7.15万円 = 10.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収343万円):所得税 4.87万円 + 住民税 11万円 = 15.9万円(5.2万円の差額)
35歳(年収396万円):所得税 6.53万円 + 住民税 14.3万円 = 20.8万円(5.2万円の差額)
40歳(年収451万円):所得税 8.34万円 + 住民税 17.9万円 = 26.3万円(5.69万円の差額)
45歳(年収509万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.7万円 = 32.5万円(7.1万円の差額)
50歳(年収538万円):所得税 12.6万円 + 住民税 23.6万円 = 36.3万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収274万円):所得税 1.05万円 + 住民税 3.85万円 = 4.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収343万円):所得税 2.97万円 + 住民税 7.7万円 = 10.7万円(10.4万円の差額)
35歳(年収396万円):所得税 4.63万円 + 住民税 11万円 = 15.6万円(10.4万円の差額)
40歳(年収451万円):所得税 6.44万円 + 住民税 14.6万円 = 21.1万円(10.9万円の差額)
45歳(年収509万円):所得税 8.35万円 + 住民税 18.4万円 = 26.8万円(12.8万円の差額)
50歳(年収538万円):所得税 9.3万円 + 住民税 20.3万円 = 29.6万円(13.7万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収274万〜538万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収274万円):年収274万円 - 社会保険料 39万円 - 所得税 4.85万円 - 住民税 10.5万円 = 220万円
30歳(年収343万円):年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 6.77万円 - 住民税 14.3万円 = 273万円
35歳(年収396万円):年収396万円 - 社会保険料 56.4万円 - 所得税 8.43万円 - 住民税 17.6万円 = 314万円
40歳(年収451万円):年収451万円 - 社会保険料 64.2万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.2万円 = 355万円
45歳(年収509万円):年収509万円 - 社会保険料 72.4万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25万円 = 397万円
50歳(年収538万円):年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 26.9万円 = 418万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収274万円):年収274万円 - 社会保険料 39万円 - 所得税 2.95万円 - 住民税 7.15万円 = 225万円(5.2万円の差額)
30歳(年収343万円):年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 4.87万円 - 住民税 11万円 = 279万円(5.2万円の差額)
35歳(年収396万円):年収396万円 - 社会保険料 56.4万円 - 所得税 6.53万円 - 住民税 14.3万円 = 319万円(5.2万円の差額)
40歳(年収451万円):年収451万円 - 社会保険料 64.2万円 - 所得税 8.34万円 - 住民税 17.9万円 = 361万円(5.69万円の差額)
45歳(年収509万円):年収509万円 - 社会保険料 72.4万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.7万円 = 404万円(7.1万円の差額)
50歳(年収538万円):年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 12.6万円 - 住民税 23.6万円 = 425万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収274万円):年収274万円 - 社会保険料 39万円 - 所得税 1.05万円 - 住民税 3.85万円 = 230万円(10.4万円の差額)
30歳(年収343万円):年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 2.97万円 - 住民税 7.7万円 = 284万円(10.4万円の差額)
35歳(年収396万円):年収396万円 - 社会保険料 56.4万円 - 所得税 4.63万円 - 住民税 11万円 = 324万円(10.4万円の差額)
40歳(年収451万円):年収451万円 - 社会保険料 64.2万円 - 所得税 6.44万円 - 住民税 14.6万円 = 366万円(10.9万円の差額)
45歳(年収509万円):年収509万円 - 社会保険料 72.4万円 - 所得税 8.35万円 - 住民税 18.4万円 = 410万円(12.8万円の差額)
50歳(年収538万円):年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 9.3万円 - 住民税 20.3万円 = 432万円(13.7万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収274万円):(年収274万円 - 社会保険料 39万円 - 所得税 4.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.5万円 ÷ 12ヶ月 = 13.2万円
30歳(年収343万円):(年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 6.77万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.3万円 ÷ 12ヶ月 = 16.4万円
35歳(年収396万円):(年収396万円 - 社会保険料 56.4万円 - 所得税 8.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.6万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円
40歳(年収451万円):(年収451万円 - 社会保険料 64.2万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円
45歳(年収509万円):(年収509万円 - 社会保険料 72.4万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円
50歳(年収538万円):(年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 16.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収274万円):(年収274万円 - 社会保険料 39万円 - 所得税 2.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.15万円 ÷ 12ヶ月 = 13.6万円(3910円の差額)
30歳(年収343万円):(年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 4.87万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円(3910円の差額)
35歳(年収396万円):(年収396万円 - 社会保険料 56.4万円 - 所得税 6.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.1万円(3910円の差額)
40歳(年収451万円):(年収451万円 - 社会保険料 64.2万円 - 所得税 8.34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(4210円の差額)
45歳(年収509万円):(年収509万円 - 社会保険料 72.4万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円(5070円の差額)
50歳(年収538万円):(年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 12.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収274万円):(年収274万円 - 社会保険料 39万円 - 所得税 1.05万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 3.85万円 ÷ 12ヶ月 = 14万円(7820円の差額)
30歳(年収343万円):(年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 2.97万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.7万円 ÷ 12ヶ月 = 17.1万円(7820円の差額)
35歳(年収396万円):(年収396万円 - 社会保険料 56.4万円 - 所得税 4.63万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11万円 ÷ 12ヶ月 = 19.5万円(7820円の差額)
40歳(年収451万円):(年収451万円 - 社会保険料 64.2万円 - 所得税 6.44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円(8120円の差額)
45歳(年収509万円):(年収509万円 - 社会保険料 72.4万円 - 所得税 8.35万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円(9280円の差額)
50歳(年収538万円):(年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 9.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(9860円の差額)
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ニッコンホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてニッコンホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1402万円 1435万円 1478万円
営業利益 125.3万円 144.4万円 149.5万円
経常利益 142.3万円 152.0万円 161.4万円
純利益 101.5万円 97.90万円 111.0万円
純資産 1285万円 1312万円 1409万円
総資産 2007万円 2096万円 2309万円
負債 722.3万円 784.2万円 900.0万円
借入金 304.8万円 351.4万円 441.5万円
利益率 10.1% 10.6% 10.9%
負債比率 36.0% 37.4% 39.0%
借入比率 15.2% 16.8% 19.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1793億円に占める経常利益195.7億円の割合が10.9%
負債比率
総資産額2801億円に占める社債や借金などの負債額1092億円の割合が39.0%
借入比率
総資産額2801億円に占める、銀行からの借金等の借入額535.5億円の割合が19.1%

となっています。

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ニッコンホールディングスへの就職・転職を考えてみる

ニッコンホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1920億円と標準的
  • 経常利益率は10.9%と高め
  • 負債比率は39.0%と標準的
  • 借入比率は19.1%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ニッコンホールディングス本社の場所
ニッコンホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は月島駅です。
ニッコンホールディングスの企業規模
従業員数は連結で1万2130人、単独で3118人で、売上高が1790億円です。大企業です。
ニッコンホールディングス社員の年収
平均年齢は41.2歳で、平均年収が465万円です。
ニッコンホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は161万円です。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回はニッコンホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング陸運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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