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京阪ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

京阪ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

京阪ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収372万円&月給22.2万円、30歳で年収459万円&月給27.3万円、35歳で年収522万円&月給31万円、40歳で年収582万円&月給34.5万円、45歳で年収645万円&月給38.2万円、50歳で年収677万円&月給40万円という感じです。京阪ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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京阪ホールディングスの年収

まずは京阪ホールディングスの額面の年収を調べます。

京阪ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は43.1歳で、平均年収が843万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 475万円
30歳 594万円
35歳 686万円
40歳 781万円
45歳 881万円
50歳 931万円

結構良いですね。

なお、京阪ホールディングスの年収は大阪府の年収ランキングでは33位、陸運業界の年収ランキングでは5位となっています。

京阪ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収475万〜931万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収475万円 x 20% + 54万円 = 149万円
年収594万円 x 20% + 54万円 = 173万円
年収686万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収781万円 x 10% + 120万円 = 198万円
年収881万円 x 10% + 120万円 = 208万円
年収931万円 x 10% + 120万円 = 213万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収475万円 x 14.22% = 67.5万円
年収594万円 x 14.22% = 84.5万円
年収686万円 x 14.22% = 97.5万円
年収781万円 x 14.22% = 111万円
年収881万円 x 14.22% = 125万円
年収931万円 x 14.22% = 132万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収475万円):所得税 12.3万円 + 住民税 22.8万円 = 35.1万円
30歳(年収594万円):所得税 20.1万円 + 住民税 30.6万円 = 50.8万円
35歳(年収686万円):所得税 29.6万円 + 住民税 36.9万円 = 66.5万円
40歳(年収781万円):所得税 44万円 + 住民税 44.1万円 = 88.1万円
45歳(年収881万円):所得税 59.2万円 + 住民税 51.7万円 = 111万円
50歳(年収931万円):所得税 66.8万円 + 住民税 55.5万円 = 122万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収475万円):所得税 9.12万円 + 住民税 19.5万円 = 28.6万円(6.47万円の差額)
30歳(年収594万円):所得税 16.3万円 + 住民税 27.3万円 = 43.7万円(7.1万円の差額)
35歳(年収686万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.6万円 = 56.2万円(10.3万円の差額)
40歳(年収781万円):所得税 36.4万円 + 住民税 40.8万円 = 77.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収881万円):所得税 51.6万円 + 住民税 48.4万円 = 100万円(10.9万円の差額)
50歳(年収931万円):所得税 59.2万円 + 住民税 52.2万円 = 111万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収475万円):所得税 7.22万円 + 住民税 16.2万円 = 23.4万円(11.7万円の差額)
30歳(年収594万円):所得税 12.5万円 + 住民税 24万円 = 36.6万円(14.2万円の差額)
35歳(年収686万円):所得税 18.8万円 + 住民税 30.3万円 = 49.1万円(17.4万円の差額)
40歳(年収781万円):所得税 28.8万円 + 住民税 37.5万円 = 66.3万円(21.8万円の差額)
45歳(年収881万円):所得税 44万円 + 住民税 45.1万円 = 89.2万円(21.8万円の差額)
50歳(年収931万円):所得税 51.6万円 + 住民税 48.9万円 = 101万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収475万〜931万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収475万円):年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 22.8万円 = 372万円
30歳(年収594万円):年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 20.1万円 - 住民税 30.6万円 = 459万円
35歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 29.6万円 - 住民税 36.9万円 = 522万円
40歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44万円 - 住民税 44.1万円 = 582万円
45歳(年収881万円):年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 59.2万円 - 住民税 51.7万円 = 645万円
50歳(年収931万円):年収931万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 66.8万円 - 住民税 55.5万円 = 677万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収475万円):年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 9.12万円 - 住民税 19.5万円 = 379万円(6.47万円の差額)
30歳(年収594万円):年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 16.3万円 - 住民税 27.3万円 = 466万円(7.1万円の差額)
35歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.6万円 = 532万円(10.3万円の差額)
40歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.4万円 - 住民税 40.8万円 = 593万円(10.9万円の差額)
45歳(年収881万円):年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 51.6万円 - 住民税 48.4万円 = 656万円(10.9万円の差額)
50歳(年収931万円):年収931万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 59.2万円 - 住民税 52.2万円 = 688万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収475万円):年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 7.22万円 - 住民税 16.2万円 = 384万円(11.7万円の差額)
30歳(年収594万円):年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 24万円 = 473万円(14.2万円の差額)
35歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 30.3万円 = 539万円(17.4万円の差額)
40歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.8万円 - 住民税 37.5万円 = 603万円(21.8万円の差額)
45歳(年収881万円):年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 44万円 - 住民税 45.1万円 = 667万円(21.8万円の差額)
50歳(年収931万円):年収931万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 51.6万円 - 住民税 48.9万円 = 698万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収475万円):(年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円
30歳(年収594万円):(年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 20.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円
35歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 29.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円
40歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円
45歳(年収881万円):(年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 59.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円
50歳(年収931万円):(年収931万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 66.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.5万円 ÷ 12ヶ月 = 40万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収475万円):(年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 9.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(4680円の差額)
30歳(年収594万円):(年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 16.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(5070円の差額)
35歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.7万円(7000円の差額)
40歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(7380円の差額)
45歳(年収881万円):(年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 51.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円(7380円の差額)
50歳(年収931万円):(年収931万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 59.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.2万円 ÷ 12ヶ月 = 40.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収475万円):(年収475万円 - 社会保険料 67.5万円 - 所得税 7.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(8590円の差額)
30歳(年収594万円):(年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(1.01万円の差額)
35歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(1.21万円の差額)
40歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(1.48万円の差額)
45歳(年収881万円):(年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.1万円 ÷ 12ヶ月 = 39.7万円(1.48万円の差額)
50歳(年収931万円):(年収931万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 51.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.9万円 ÷ 12ヶ月 = 41.5万円(1.48万円の差額)
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京阪ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて京阪ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 4236万円 4312万円 4351万円
営業利益 422.8万円 452.8万円 464.6万円
経常利益 394.1万円 408.8万円 435.7万円
純利益 256.6万円 321.5万円 325.1万円
純資産 2702万円 2717万円 2881万円
総資産 9541万円 9628万円 9762万円
負債 6839万円 6912万円 6881万円
借入金 4467万円 4678万円 4518万円
利益率 9.30% 9.48% 10.0%
負債比率 71.7% 71.8% 70.5%
借入比率 46.8% 48.6% 46.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3029億円に占める経常利益303.4億円の割合が10.0%
負債比率
総資産額6796億円に占める社債や借金などの負債額4791億円の割合が70.5%
借入比率
総資産額6796億円に占める、銀行からの借金等の借入額3145億円の割合が46.3%

となっています。

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京阪ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

京阪ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3712億円と標準的
  • 経常利益率は10.0%と高め
  • 負債比率は70.5%と高め
  • 借入比率は46.3%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

京阪ホールディングス本社の場所
京阪ホールディングスは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は天満橋駅です。
京阪ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で6962人で、売上高が3030億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
京阪ホールディングス社員の年収
平均年齢は43.1歳で、平均年収が843万円です。
京阪ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は436万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は京阪ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング陸運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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