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阪急阪神ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

阪急阪神ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

阪急阪神ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収417万円&月給24.8万円、30歳で年収512万円&月給30.4万円、35歳で年収577万円&月給34.2万円、40歳で年収645万円&月給38.2万円、45歳で年収717万円&月給42.3万円、50歳で年収751万円&月給44.4万円という感じです。阪急阪神ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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阪急阪神ホールディングスの年収

まずは阪急阪神ホールディングスの額面の年収を調べます。

阪急阪神ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は42.2歳で、平均年収が931万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 536万円
30歳 671万円
35歳 774万円
40歳 881万円
45歳 995万円
50歳 1050万円

良い感じですね。

なお、阪急阪神ホールディングスの年収は大阪府の年収ランキングでは13位、陸運業界の年収ランキングでは2位となっています。

阪急阪神ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収536万〜1050万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収536万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収671万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収774万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収881万円 x 10% + 120万円 = 208万円
年収995万円 x 10% + 120万円 = 219万円
年収1050万円 x 5% + 170万円 = 223万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収536万円 x 14.22% = 76.2万円
年収671万円 x 14.22% = 95.4万円
年収774万円 x 14.22% = 110万円
年収881万円 x 14.22% = 125万円
年収995万円 x 14.22% = 141万円
年収1050万円 x 14.22% = 150万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収536万円):所得税 16.3万円 + 住民税 26.8万円 = 43.1万円
30歳(年収671万円):所得税 27.3万円 + 住民税 35.8万円 = 63.1万円
35歳(年収774万円):所得税 43万円 + 住民税 43.6万円 = 86.6万円
40歳(年収881万円):所得税 59.2万円 + 住民税 51.7万円 = 111万円
45歳(年収995万円):所得税 76.4万円 + 住民税 60.3万円 = 137万円
50歳(年収1050万円):所得税 85.5万円 + 住民税 64.9万円 = 150万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収536万円):所得税 12.5万円 + 住民税 23.5万円 = 36万円(7.1万円の差額)
30歳(年収671万円):所得税 21.5万円 + 住民税 32.5万円 = 53.9万円(9.12万円の差額)
35歳(年収774万円):所得税 35.4万円 + 住民税 40.3万円 = 75.7万円(10.9万円の差額)
40歳(年収881万円):所得税 51.6万円 + 住民税 48.4万円 = 100万円(10.9万円の差額)
45歳(年収995万円):所得税 68.8万円 + 住民税 57万円 = 126万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1050万円):所得税 77.9万円 + 住民税 61.6万円 = 139万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収536万円):所得税 9.23万円 + 住民税 20.2万円 = 29.4万円(13.7万円の差額)
30歳(年収671万円):所得税 17.7万円 + 住民税 29.2万円 = 46.8万円(16.2万円の差額)
35歳(年収774万円):所得税 27.8万円 + 住民税 37万円 = 64.8万円(21.8万円の差額)
40歳(年収881万円):所得税 44万円 + 住民税 45.1万円 = 89.2万円(21.8万円の差額)
45歳(年収995万円):所得税 61.2万円 + 住民税 53.7万円 = 115万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1050万円):所得税 70.3万円 + 住民税 58.3万円 = 129万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収536万〜1050万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収536万円):年収536万円 - 社会保険料 76.2万円 - 所得税 16.3万円 - 住民税 26.8万円 = 417万円
30歳(年収671万円):年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 27.3万円 - 住民税 35.8万円 = 512万円
35歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43万円 - 住民税 43.6万円 = 577万円
40歳(年収881万円):年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 59.2万円 - 住民税 51.7万円 = 645万円
45歳(年収995万円):年収995万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 76.4万円 - 住民税 60.3万円 = 717万円
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 85.5万円 - 住民税 64.9万円 = 751万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収536万円):年収536万円 - 社会保険料 76.2万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 23.5万円 = 424万円(7.1万円の差額)
30歳(年収671万円):年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 21.5万円 - 住民税 32.5万円 = 521万円(9.12万円の差額)
35歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.4万円 - 住民税 40.3万円 = 588万円(10.9万円の差額)
40歳(年収881万円):年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 51.6万円 - 住民税 48.4万円 = 656万円(10.9万円の差額)
45歳(年収995万円):年収995万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 68.8万円 - 住民税 57万円 = 728万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 77.9万円 - 住民税 61.6万円 = 762万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収536万円):年収536万円 - 社会保険料 76.2万円 - 所得税 9.23万円 - 住民税 20.2万円 = 430万円(13.7万円の差額)
30歳(年収671万円):年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 29.2万円 = 528万円(16.2万円の差額)
35歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.8万円 - 住民税 37万円 = 599万円(21.8万円の差額)
40歳(年収881万円):年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 44万円 - 住民税 45.1万円 = 667万円(21.8万円の差額)
45歳(年収995万円):年収995万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 61.2万円 - 住民税 53.7万円 = 738万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 70.3万円 - 住民税 58.3万円 = 773万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収536万円):(年収536万円 - 社会保険料 76.2万円 - 所得税 16.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円
30歳(年収671万円):(年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 27.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.4万円
35歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円
40歳(年収881万円):(年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 59.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円
45歳(年収995万円):(年収995万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 76.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.3万円 ÷ 12ヶ月 = 42.3万円
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 85.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.9万円 ÷ 12ヶ月 = 44.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収536万円):(年収536万円 - 社会保険料 76.2万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円(5070円の差額)
30歳(年収671万円):(年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 21.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(6300円の差額)
35歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(7380円の差額)
40歳(年収881万円):(年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 51.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円(7380円の差額)
45歳(年収995万円):(年収995万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 68.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57万円 ÷ 12ヶ月 = 43.1万円(7380円の差額)
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 77.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.6万円 ÷ 12ヶ月 = 45.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収536万円):(年収536万円 - 社会保険料 76.2万円 - 所得税 9.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(9820円の差額)
30歳(年収671万円):(年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円(1.14万円の差額)
35歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 35.7万円(1.48万円の差額)
40歳(年収881万円):(年収881万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.1万円 ÷ 12ヶ月 = 39.7万円(1.48万円の差額)
45歳(年収995万円):(年収995万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 61.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.7万円 ÷ 12ヶ月 = 43.8万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 150万円 - 所得税 70.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.3万円 ÷ 12ヶ月 = 45.8万円(1.48万円の差額)
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阪急阪神ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて阪急阪神ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3138万円 3236万円 3370万円
営業利益 430.1万円 504.5万円 476.0万円
経常利益 391.5万円 477.9万円 460.2万円
純利益 247.9万円 320.1万円 326.2万円
純資産 3031万円 3236万円 3600万円
総資産 1.043億円 1.044億円 1.075億円
負債 7397万円 7204万円 7149万円
借入金 4326万円 4149万円 4076万円
利益率 12.5% 14.8% 13.7%
負債比率 70.9% 69.0% 66.5%
借入比率 41.5% 39.7% 37.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高7368億円に占める経常利益1006億円の割合が13.7%
負債比率
総資産額2.350兆円に占める社債や借金などの負債額1.563兆円の割合が66.5%
借入比率
総資産額2.350兆円に占める、銀行からの借金等の借入額8909億円の割合が37.9%

となっています。

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阪急阪神ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

阪急阪神ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は9981億円と標準的
  • 経常利益率は13.7%と高め
  • 負債比率は66.5%と標準的
  • 借入比率は37.9%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

阪急阪神ホールディングス本社の場所
阪急阪神ホールディングスは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は中津(大阪市営)駅です。
阪急阪神ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で2万1860人、単独で62人で、売上高が7370億円です。大企業です。
阪急阪神ホールディングス社員の年収
平均年齢は42.2歳で、平均年収が931万円です。
阪急阪神ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は460万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は阪急阪神ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング陸運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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