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東海旅客鉄道の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東海旅客鉄道の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東海旅客鉄道の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収378万円&月給22.5万円、30歳で年収466万円&月給27.7万円、35歳で年収529万円&月給31.4万円、40歳で年収590万円&月給35万円、45歳で年収654万円&月給38.7万円、50歳で年収686万円&月給40.6万円という感じです。東海旅客鉄道に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東海旅客鉄道の年収

まずは東海旅客鉄道の額面の年収を調べます。

東海旅客鉄道の決算書を調べると平均年齢は37.0歳で、平均年収が733万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 483万円
30歳 604万円
35歳 697万円
40歳 794万円
45歳 896万円
50歳 947万円

結構良いですね。

なお、東海旅客鉄道の年収は愛知県の年収ランキングでは8位、陸運業界の年収ランキングでは4位となっています。

東海旅客鉄道の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収483万〜947万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収483万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収604万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収697万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収794万円 x 10% + 120万円 = 199万円
年収896万円 x 10% + 120万円 = 210万円
年収947万円 x 10% + 120万円 = 215万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収483万円 x 14.22% = 68.6万円
年収604万円 x 14.22% = 85.9万円
年収697万円 x 14.22% = 99.1万円
年収794万円 x 14.22% = 113万円
年収896万円 x 14.22% = 127万円
年収947万円 x 14.22% = 135万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収483万円):所得税 12.8万円 + 住民税 23.3万円 = 36.1万円
30歳(年収604万円):所得税 20.8万円 + 住民税 31.3万円 = 52.1万円
35歳(年収697万円):所得税 31.3万円 + 住民税 37.8万円 = 69.1万円
40歳(年収794万円):所得税 46万円 + 住民税 45.1万円 = 91.1万円
45歳(年収896万円):所得税 61.5万円 + 住民税 52.9万円 = 114万円
50歳(年収947万円):所得税 69.2万円 + 住民税 56.7万円 = 126万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収483万円):所得税 9.38万円 + 住民税 20万円 = 29.4万円(6.73万円の差額)
30歳(年収604万円):所得税 17万円 + 住民税 28万円 = 45万円(7.1万円の差額)
35歳(年収697万円):所得税 23.7万円 + 住民税 34.5万円 = 58.2万円(10.9万円の差額)
40歳(年収794万円):所得税 38.4万円 + 住民税 41.8万円 = 80.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収896万円):所得税 53.9万円 + 住民税 49.6万円 = 103万円(10.9万円の差額)
50歳(年収947万円):所得税 61.6万円 + 住民税 53.4万円 = 115万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収483万円):所得税 7.48万円 + 住民税 16.7万円 = 24.2万円(11.9万円の差額)
30歳(年収604万円):所得税 13.2万円 + 住民税 24.7万円 = 37.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収697万円):所得税 19.7万円 + 住民税 31.2万円 = 50.9万円(18.2万円の差額)
40歳(年収794万円):所得税 30.8万円 + 住民税 38.5万円 = 69.3万円(21.8万円の差額)
45歳(年収896万円):所得税 46.3万円 + 住民税 46.3万円 = 92.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収947万円):所得税 54万円 + 住民税 50.1万円 = 104万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収483万〜947万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収483万円):年収483万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 12.8万円 - 住民税 23.3万円 = 378万円
30歳(年収604万円):年収604万円 - 社会保険料 85.9万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 31.3万円 = 466万円
35歳(年収697万円):年収697万円 - 社会保険料 99.1万円 - 所得税 31.3万円 - 住民税 37.8万円 = 529万円
40歳(年収794万円):年収794万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46万円 - 住民税 45.1万円 = 590万円
45歳(年収896万円):年収896万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 61.5万円 - 住民税 52.9万円 = 654万円
50歳(年収947万円):年収947万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.2万円 - 住民税 56.7万円 = 686万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収483万円):年収483万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 9.38万円 - 住民税 20万円 = 385万円(6.73万円の差額)
30歳(年収604万円):年収604万円 - 社会保険料 85.9万円 - 所得税 17万円 - 住民税 28万円 = 473万円(7.1万円の差額)
35歳(年収697万円):年収697万円 - 社会保険料 99.1万円 - 所得税 23.7万円 - 住民税 34.5万円 = 540万円(10.9万円の差額)
40歳(年収794万円):年収794万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.4万円 - 住民税 41.8万円 = 601万円(10.9万円の差額)
45歳(年収896万円):年収896万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.9万円 - 住民税 49.6万円 = 665万円(10.9万円の差額)
50歳(年収947万円):年収947万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 61.6万円 - 住民税 53.4万円 = 697万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収483万円):年収483万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 7.48万円 - 住民税 16.7万円 = 390万円(11.9万円の差額)
30歳(年収604万円):年収604万円 - 社会保険料 85.9万円 - 所得税 13.2万円 - 住民税 24.7万円 = 480万円(14.2万円の差額)
35歳(年収697万円):年収697万円 - 社会保険料 99.1万円 - 所得税 19.7万円 - 住民税 31.2万円 = 547万円(18.2万円の差額)
40歳(年収794万円):年収794万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 30.8万円 - 住民税 38.5万円 = 612万円(21.8万円の差額)
45歳(年収896万円):年収896万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 46.3万円 - 住民税 46.3万円 = 676万円(21.8万円の差額)
50歳(年収947万円):年収947万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54万円 - 住民税 50.1万円 = 708万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収483万円):(年収483万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 12.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円
30歳(年収604万円):(年収604万円 - 社会保険料 85.9万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円
35歳(年収697万円):(年収697万円 - 社会保険料 99.1万円 - 所得税 31.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.8万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円
40歳(年収794万円):(年収794万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円
45歳(年収896万円):(年収896万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 61.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.9万円 ÷ 12ヶ月 = 38.7万円
50歳(年収947万円):(年収947万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.7万円 ÷ 12ヶ月 = 40.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収483万円):(年収483万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 9.38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(4840円の差額)
30歳(年収604万円):(年収604万円 - 社会保険料 85.9万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円(5070円の差額)
35歳(年収697万円):(年収697万円 - 社会保険料 99.1万円 - 所得税 23.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(7380円の差額)
40歳(年収794万円):(年収794万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.7万円(7380円の差額)
45歳(年収896万円):(年収896万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.5万円(7380円の差額)
50歳(年収947万円):(年収947万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 61.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.4万円 ÷ 12ヶ月 = 41.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収483万円):(年収483万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 7.48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円(8750円の差額)
30歳(年収604万円):(年収604万円 - 社会保険料 85.9万円 - 所得税 13.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円(1.01万円の差額)
35歳(年収697万円):(年収697万円 - 社会保険料 99.1万円 - 所得税 19.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(1.26万円の差額)
40歳(年収794万円):(年収794万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 30.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36.4万円(1.48万円の差額)
45歳(年収896万円):(年収896万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 46.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.3万円 ÷ 12ヶ月 = 40.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収947万円):(年収947万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.1万円 ÷ 12ヶ月 = 42.1万円(1.48万円の差額)
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東海旅客鉄道の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東海旅客鉄道の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 5715万円 5941万円 6004万円
営業利益 1731万円 1978万円 2117万円
経常利益 1463万円 1748万円 1927万円
純利益 902.6万円 1153万円 1343万円
純資産 6904万円 7916万円 9201万円
総資産 1.783億円 1.800億円 2.410億円
負債 1.093億円 1.009億円 1.490億円
借入金 7456万円 6732万円 1.169億円
利益率 25.6% 29.4% 32.1%
負債比率 61.3% 56.0% 61.8%
借入比率 41.8% 37.4% 48.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.757兆円に占める経常利益5640億円の割合が32.1%
負債比率
総資産額7.053兆円に占める社債や借金などの負債額4.360兆円の割合が61.8%
借入比率
総資産額7.053兆円に占める、銀行からの借金等の借入額3.421兆円の割合が48.5%

となっています。

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東海旅客鉄道への就職・転職を考えてみる

東海旅客鉄道の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は4.058兆円と標準的
  • 経常利益率は32.1%と高め
  • 負債比率は61.8%と標準的
  • 借入比率は48.5%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東海旅客鉄道本社の場所
東海旅客鉄道は愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は近鉄名古屋駅です。
東海旅客鉄道の企業規模
従業員数は連結で2万9263人、単独で1万8357人で、売上高が1.76兆円です。大企業です。
東海旅客鉄道社員の年収
平均年齢は37.0歳で、平均年収が733万円です。
東海旅客鉄道社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1930万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東海旅客鉄道の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング陸運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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