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東京急行電鉄の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京急行電鉄の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京急行電鉄の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収356万円&月給21.2万円、30歳で年収439万円&月給26.1万円、35歳で年収501万円&月給29.8万円、40歳で年収559万円&月給33.1万円、45歳で年収619万円&月給36.7万円、50歳で年収649万円&月給38.4万円という感じです。東京急行電鉄に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東京急行電鉄の年収

まずは東京急行電鉄の額面の年収を調べます。

東京急行電鉄の決算書を調べると平均年齢は40.3歳で、平均年収が750万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 453万円
30歳 566万円
35歳 654万円
40歳 744万円
45歳 840万円
50歳 888万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、東京急行電鉄の年収は東京都の年収ランキングでは303位、陸運業界の年収ランキングでは7位となっています。

東京急行電鉄の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収453万〜888万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収453万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収566万円 x 20% + 54万円 = 167万円
年収654万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収744万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収840万円 x 10% + 120万円 = 204万円
年収888万円 x 10% + 120万円 = 209万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収453万円 x 14.22% = 64.4万円
年収566万円 x 14.22% = 80.5万円
年収654万円 x 14.22% = 93万円
年収744万円 x 14.22% = 106万円
年収840万円 x 14.22% = 119万円
年収888万円 x 14.22% = 126万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収453万円):所得税 10.8万円 + 住民税 21.3万円 = 32.1万円
30歳(年収566万円):所得税 18.3万円 + 住民税 28.8万円 = 47.1万円
35歳(年収654万円):所得税 24.8万円 + 住民税 34.5万円 = 59.4万円
40歳(年収744万円):所得税 38.5万円 + 住民税 41.4万円 = 79.8万円
45歳(年収840万円):所得税 53万円 + 住民税 48.6万円 = 102万円
50歳(年収888万円):所得税 60.2万円 + 住民税 52.2万円 = 112万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収453万円):所得税 8.39万円 + 住民税 18万円 = 26.4万円(5.74万円の差額)
30歳(年収566万円):所得税 14.5万円 + 住民税 25.5万円 = 40万円(7.1万円の差額)
35歳(年収654万円):所得税 20.2万円 + 住民税 31.2万円 = 51.5万円(7.9万円の差額)
40歳(年収744万円):所得税 30.9万円 + 住民税 38.1万円 = 68.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収840万円):所得税 45.4万円 + 住民税 45.3万円 = 90.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収888万円):所得税 52.6万円 + 住民税 48.9万円 = 102万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収453万円):所得税 6.49万円 + 住民税 14.7万円 = 21.2万円(10.9万円の差額)
30歳(年収566万円):所得税 10.7万円 + 住民税 22.2万円 = 32.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収654万円):所得税 16.4万円 + 住民税 27.9万円 = 44.4万円(15万円の差額)
40歳(年収744万円):所得税 23.3万円 + 住民税 34.8万円 = 58万円(21.8万円の差額)
45歳(年収840万円):所得税 37.8万円 + 住民税 42万円 = 79.8万円(21.8万円の差額)
50歳(年収888万円):所得税 45万円 + 住民税 45.6万円 = 90.6万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収453万〜888万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 21.3万円 = 356万円
30歳(年収566万円):年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 28.8万円 = 439万円
35歳(年収654万円):年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 24.8万円 - 住民税 34.5万円 = 501万円
40歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.5万円 - 住民税 41.4万円 = 559万円
45歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 53万円 - 住民税 48.6万円 = 619万円
50歳(年収888万円):年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 60.2万円 - 住民税 52.2万円 = 649万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 8.39万円 - 住民税 18万円 = 362万円(5.74万円の差額)
30歳(年収566万円):年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25.5万円 = 446万円(7.1万円の差額)
35歳(年収654万円):年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 20.2万円 - 住民税 31.2万円 = 509万円(7.9万円の差額)
40歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.9万円 - 住民税 38.1万円 = 570万円(10.9万円の差額)
45歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 45.4万円 - 住民税 45.3万円 = 630万円(10.9万円の差額)
50歳(年収888万円):年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.6万円 - 住民税 48.9万円 = 660万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 6.49万円 - 住民税 14.7万円 = 367万円(10.9万円の差額)
30歳(年収566万円):年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 22.2万円 = 453万円(14.2万円の差額)
35歳(年収654万円):年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 27.9万円 = 516万円(15万円の差額)
40歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.3万円 - 住民税 34.8万円 = 580万円(21.8万円の差額)
45歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37.8万円 - 住民税 42万円 = 641万円(21.8万円の差額)
50歳(年収888万円):年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 45万円 - 住民税 45.6万円 = 671万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円
30歳(年収566万円):(年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円
35歳(年収654万円):(年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 24.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円
40歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円
45歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36.7万円
50歳(年収888万円):(年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 60.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.2万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 8.39万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円(4230円の差額)
30歳(年収566万円):(年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(5070円の差額)
35歳(年収654万円):(年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 20.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.4万円(5550円の差額)
40歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(7380円の差額)
45歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 45.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(7380円の差額)
50歳(年収888万円):(年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.9万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 6.49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円(8140円の差額)
30歳(年収566万円):(年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(1.01万円の差額)
35歳(年収654万円):(年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 16.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(1.06万円の差額)
40歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(1.48万円の差額)
45歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 38.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収888万円):(年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.9万円(1.48万円の差額)
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東京急行電鉄の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京急行電鉄の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 4497万円 4600万円 4709万円
営業利益 301.4万円 318.1万円 328.6万円
経常利益 280.7万円 295.2万円 322.2万円
純利益 173.0万円 232.8万円 283.6万円
純資産 2323万円 2431万円 2648万円
総資産 8439万円 8819万円 9055万円
負債 6116万円 6387万円 6407万円
借入金 3841万円 3951万円 4064万円
利益率 6.24% 6.42% 6.84%
負債比率 72.5% 72.4% 70.8%
借入比率 45.5% 44.8% 44.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.117兆円に占める経常利益764.5億円の割合が6.84%
負債比率
総資産額2.149兆円に占める社債や借金などの負債額1.520兆円の割合が70.8%
借入比率
総資産額2.149兆円に占める、銀行からの借金等の借入額9644億円の割合が44.9%

となっています。

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東京急行電鉄への就職・転職を考えてみる

東京急行電鉄の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.054兆円と標準的
  • 経常利益率は6.84%と標準的
  • 負債比率は70.8%と高め
  • 借入比率は44.9%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京急行電鉄本社の場所
東京急行電鉄は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は神泉駅です。
東京急行電鉄の企業規模
従業員数は連結で2万3729人、単独で4532人で、売上高が1.12兆円です。大企業です。
東京急行電鉄社員の年収
平均年齢は40.3歳で、平均年収が750万円です。
東京急行電鉄社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は322万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東京急行電鉄の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング陸運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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