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東京海上ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京海上ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京海上ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収380万円&月給22.6万円、30歳で年収469万円&月給27.9万円、35歳で年収531万円&月給31.6万円、40歳で年収593万円&月給35.1万円、45歳で年収658万円&月給38.9万円、50歳で年収690万円&月給40.8万円という感じです。東京海上ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東京海上ホールディングスの年収

まずは東京海上ホールディングスの額面の年収を調べます。

東京海上ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は41.5歳で、平均年収が829万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 485万円
30歳 608万円
35歳 701万円
40歳 798万円
45歳 901万円
50歳 952万円

結構良いですね。

なお、東京海上ホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは180位、保険業界の年収ランキングでは5位となっています。

東京海上ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収485万〜952万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収485万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収608万円 x 20% + 54万円 = 176万円
年収701万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収798万円 x 10% + 120万円 = 200万円
年収901万円 x 10% + 120万円 = 210万円
年収952万円 x 10% + 120万円 = 215万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収485万円 x 14.22% = 69万円
年収608万円 x 14.22% = 86.4万円
年収701万円 x 14.22% = 99.7万円
年収798万円 x 14.22% = 114万円
年収901万円 x 14.22% = 128万円
年収952万円 x 14.22% = 135万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収485万円):所得税 13万円 + 住民税 23.5万円 = 36.5万円
30歳(年収608万円):所得税 21万円 + 住民税 31.5万円 = 52.5万円
35歳(年収701万円):所得税 31.9万円 + 住民税 38.1万円 = 70万円
40歳(年収798万円):所得税 46.7万円 + 住民税 45.5万円 = 92.1万円
45歳(年収901万円):所得税 62.2万円 + 住民税 53.2万円 = 115万円
50歳(年収952万円):所得税 70万円 + 住民税 57.1万円 = 127万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収485万円):所得税 9.47万円 + 住民税 20.2万円 = 29.7万円(6.82万円の差額)
30歳(年収608万円):所得税 17.2万円 + 住民税 28.2万円 = 45.4万円(7.1万円の差額)
35歳(年収701万円):所得税 24.3万円 + 住民税 34.8万円 = 59.1万円(10.9万円の差額)
40歳(年収798万円):所得税 39.1万円 + 住民税 42.2万円 = 81.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収901万円):所得税 54.6万円 + 住民税 49.9万円 = 105万円(10.9万円の差額)
50歳(年収952万円):所得税 62.4万円 + 住民税 53.8万円 = 116万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収485万円):所得税 7.57万円 + 住民税 16.9万円 = 24.5万円(12万円の差額)
30歳(年収608万円):所得税 13.4万円 + 住民税 24.9万円 = 38.3万円(14.2万円の差額)
35歳(年収701万円):所得税 20万円 + 住民税 31.5万円 = 51.5万円(18.5万円の差額)
40歳(年収798万円):所得税 31.5万円 + 住民税 38.9万円 = 70.3万円(21.8万円の差額)
45歳(年収901万円):所得税 47万円 + 住民税 46.6万円 = 93.7万円(21.8万円の差額)
50歳(年収952万円):所得税 54.8万円 + 住民税 50.5万円 = 105万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収485万〜952万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円 - 住民税 23.5万円 = 380万円
30歳(年収608万円):年収608万円 - 社会保険料 86.4万円 - 所得税 21万円 - 住民税 31.5万円 = 469万円
35歳(年収701万円):年収701万円 - 社会保険料 99.7万円 - 所得税 31.9万円 - 住民税 38.1万円 = 531万円
40歳(年収798万円):年収798万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 46.7万円 - 住民税 45.5万円 = 593万円
45歳(年収901万円):年収901万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 62.2万円 - 住民税 53.2万円 = 658万円
50歳(年収952万円):年収952万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 70万円 - 住民税 57.1万円 = 690万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.47万円 - 住民税 20.2万円 = 387万円(6.82万円の差額)
30歳(年収608万円):年収608万円 - 社会保険料 86.4万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 28.2万円 = 476万円(7.1万円の差額)
35歳(年収701万円):年収701万円 - 社会保険料 99.7万円 - 所得税 24.3万円 - 住民税 34.8万円 = 542万円(10.9万円の差額)
40歳(年収798万円):年収798万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.1万円 - 住民税 42.2万円 = 604万円(10.9万円の差額)
45歳(年収901万円):年収901万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.6万円 - 住民税 49.9万円 = 668万円(10.9万円の差額)
50歳(年収952万円):年収952万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62.4万円 - 住民税 53.8万円 = 701万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.57万円 - 住民税 16.9万円 = 392万円(12万円の差額)
30歳(年収608万円):年収608万円 - 社会保険料 86.4万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 24.9万円 = 483万円(14.2万円の差額)
35歳(年収701万円):年収701万円 - 社会保険料 99.7万円 - 所得税 20万円 - 住民税 31.5万円 = 550万円(18.5万円の差額)
40歳(年収798万円):年収798万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 31.5万円 - 住民税 38.9万円 = 615万円(21.8万円の差額)
45歳(年収901万円):年収901万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 47万円 - 住民税 46.6万円 = 679万円(21.8万円の差額)
50歳(年収952万円):年収952万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.8万円 - 住民税 50.5万円 = 712万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
30歳(年収608万円):(年収608万円 - 社会保険料 86.4万円 - 所得税 21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.9万円
35歳(年収701万円):(年収701万円 - 社会保険料 99.7万円 - 所得税 31.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円
40歳(年収798万円):(年収798万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 46.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円
45歳(年収901万円):(年収901万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 62.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.2万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円
50歳(年収952万円):(年収952万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 70万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.1万円 ÷ 12ヶ月 = 40.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.47万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4890円の差額)
30歳(年収608万円):(年収608万円 - 社会保険料 86.4万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円(5070円の差額)
35歳(年収701万円):(年収701万円 - 社会保険料 99.7万円 - 所得税 24.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円(7380円の差額)
40歳(年収798万円):(年収798万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.2万円 ÷ 12ヶ月 = 35.9万円(7380円の差額)
45歳(年収901万円):(年収901万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.9万円 ÷ 12ヶ月 = 39.6万円(7380円の差額)
50歳(年収952万円):(年収952万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8800円の差額)
30歳(年収608万円):(年収608万円 - 社会保険料 86.4万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(1.01万円の差額)
35歳(年収701万円):(年収701万円 - 社会保険料 99.7万円 - 所得税 20万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.8万円(1.28万円の差額)
40歳(年収798万円):(年収798万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 31.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.9万円 ÷ 12ヶ月 = 36.6万円(1.48万円の差額)
45歳(年収901万円):(年収901万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 47万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.6万円 ÷ 12ヶ月 = 40.4万円(1.48万円の差額)
50歳(年収952万円):(年収952万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.5万円 ÷ 12ヶ月 = 42.3万円(1.48万円の差額)
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東京海上ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京海上ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.102億円 1.166億円 1.332億円
営業利益 0円 0円 0円
経常利益 912.1万円 982.5万円 987.1万円
純利益 630.1万円 648.2万円 697.3万円
純資産 9113万円 8874万円 9020万円
総資産 5.319億円 5.565億円 5.757億円
負債 4.408億円 4.678億円 4.855億円
利益率 8.28% 8.43% 7.41%
負債比率 82.9% 84.1% 84.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高5.233兆円に占める経常利益3877億円の割合が7.41%
負債比率
総資産額22.61兆円に占める社債や借金などの負債額19.07兆円の割合が84.3%

となっています。

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東京海上ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

東京海上ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.710兆円と標準的
  • 経常利益率は7.41%と標準的
  • 負債比率は84.3%と高め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京海上ホールディングス本社の場所
東京海上ホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。
東京海上ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で3万9271人、単独で1万7702人で、売上高が5.23兆円です。大企業です。
東京海上ホールディングス社員の年収
平均年齢は41.5歳で、平均年収が829万円です。
東京海上ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は987万円です。高利益ですね。

給料は高いのですが、財務内容があまり良くないので将来が不安な感じです。

まとめ

今回は東京海上ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング保険業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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