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東海東京フィナンシャル・ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東海東京フィナンシャル・ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東海東京フィナンシャル・ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収467万円&月給27.8万円、30歳で年収567万円&月給33.6万円、35歳で年収641万円&月給37.9万円、40歳で年収717万円&月給42.4万円、45歳で年収796万円&月給46.9万円、50歳で年収834万円&月給49.1万円という感じです。東海東京フィナンシャル・ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東海東京フィナンシャル・ホールディングスの年収

まずは東海東京フィナンシャル・ホールディングスの額面の年収を調べます。

東海東京フィナンシャル・ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は38.6歳で、平均年収が960万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 605万円
30歳 758万円
35歳 874万円
40歳 996万円
45歳 1120万円
50歳 1190万円

良い感じですね。

なお、東海東京フィナンシャル・ホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは44位、証券業界の年収ランキングでは5位となっています。

東海東京フィナンシャル・ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収605万〜1190万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収605万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収758万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収874万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収996万円 x 10% + 120万円 = 220万円
年収1120万円 x 5% + 170万円 = 226万円
年収1190万円 x 5% + 170万円 = 229万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収605万円 x 14.22% = 86.1万円
年収758万円 x 14.22% = 108万円
年収874万円 x 14.22% = 124万円
年収996万円 x 14.22% = 142万円
年収1120万円 x 14.22% = 160万円
年収1190万円 x 14.22% = 169万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収605万円):所得税 20.9万円 + 住民税 31.4万円 = 52.2万円
30歳(年収758万円):所得税 40.5万円 + 住民税 42.4万円 = 82.8万円
35歳(年収874万円):所得税 58.2万円 + 住民税 51.2万円 = 109万円
40歳(年収996万円):所得税 76.5万円 + 住民税 60.4万円 = 137万円
45歳(年収1120万円):所得税 97.4万円 + 住民税 70.7万円 = 168万円
50歳(年収1190万円):所得税 109万円 + 住民税 75.9万円 = 185万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収605万円):所得税 17.1万円 + 住民税 28.1万円 = 45.1万円(7.1万円の差額)
30歳(年収758万円):所得税 32.9万円 + 住民税 39.1万円 = 71.9万円(10.9万円の差額)
35歳(年収874万円):所得税 50.6万円 + 住民税 47.9万円 = 98.5万円(10.9万円の差額)
40歳(年収996万円):所得税 68.9万円 + 住民税 57.1万円 = 126万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1120万円):所得税 89.6万円 + 住民税 67.4万円 = 157万円(11万円の差額)
50歳(年収1190万円):所得税 106万円 + 住民税 74.8万円 = 181万円(4.09万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収605万円):所得税 13.3万円 + 住民税 24.8万円 = 38万円(14.2万円の差額)
30歳(年収758万円):所得税 25.3万円 + 住民税 35.8万円 = 61万円(21.8万円の差額)
35歳(年収874万円):所得税 43万円 + 住民税 44.6万円 = 87.6万円(21.8万円の差額)
40歳(年収996万円):所得税 61.3万円 + 住民税 53.8万円 = 115万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1120万円):所得税 82万円 + 住民税 64.1万円 = 146万円(21.9万円の差額)
50歳(年収1190万円):所得税 97.5万円 + 住民税 71.5万円 = 169万円(16.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収605万〜1190万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収605万円):年収605万円 - 社会保険料 86.1万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 31.4万円 = 467万円
30歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.5万円 - 住民税 42.4万円 = 567万円
35歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 58.2万円 - 住民税 51.2万円 = 641万円
40歳(年収996万円):年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 76.5万円 - 住民税 60.4万円 = 717万円
45歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 97.4万円 - 住民税 70.7万円 = 796万円
50歳(年収1190万円):年収1190万円 - 社会保険料 169万円 - 所得税 109万円 - 住民税 75.9万円 = 834万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収605万円):年収605万円 - 社会保険料 86.1万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 28.1万円 = 474万円(7.1万円の差額)
30歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 32.9万円 - 住民税 39.1万円 = 578万円(10.9万円の差額)
35歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50.6万円 - 住民税 47.9万円 = 652万円(10.9万円の差額)
40歳(年収996万円):年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 68.9万円 - 住民税 57.1万円 = 728万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 89.6万円 - 住民税 67.4万円 = 807万円(11万円の差額)
50歳(年収1190万円):年収1190万円 - 社会保険料 169万円 - 所得税 106万円 - 住民税 74.8万円 = 838万円(4.09万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収605万円):年収605万円 - 社会保険料 86.1万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 24.8万円 = 481万円(14.2万円の差額)
30歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 35.8万円 = 589万円(21.8万円の差額)
35歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 43万円 - 住民税 44.6万円 = 662万円(21.8万円の差額)
40歳(年収996万円):年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 61.3万円 - 住民税 53.8万円 = 739万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 82万円 - 住民税 64.1万円 = 818万円(21.9万円の差額)
50歳(年収1190万円):年収1190万円 - 社会保険料 169万円 - 所得税 97.5万円 - 住民税 71.5万円 = 850万円(16.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収605万円):(年収605万円 - 社会保険料 86.1万円 - 所得税 20.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円
30歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円
35歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 58.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.2万円 ÷ 12ヶ月 = 37.9万円
40歳(年収996万円):(年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 76.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.4万円 ÷ 12ヶ月 = 42.4万円
45歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 97.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.7万円 ÷ 12ヶ月 = 46.9万円
50歳(年収1190万円):(年収1190万円 - 社会保険料 169万円 - 所得税 109万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 75.9万円 ÷ 12ヶ月 = 49.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収605万円):(年収605万円 - 社会保険料 86.1万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(5070円の差額)
30歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 32.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)
35歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.9万円 ÷ 12ヶ月 = 38.7万円(7380円の差額)
40歳(年収996万円):(年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 68.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.1万円 ÷ 12ヶ月 = 43.1万円(7380円の差額)
45歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 89.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67.4万円 ÷ 12ヶ月 = 47.7万円(7470円の差額)
50歳(年収1190万円):(年収1190万円 - 社会保険料 169万円 - 所得税 106万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 74.8万円 ÷ 12ヶ月 = 49.4万円(2740円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収605万円):(年収605万円 - 社会保険料 86.1万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円(1.01万円の差額)
30歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円(1.48万円の差額)
35歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円(1.48万円の差額)
40歳(年収996万円):(年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 61.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43.9万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.1万円 ÷ 12ヶ月 = 48.4万円(1.49万円の差額)
50歳(年収1190万円):(年収1190万円 - 社会保険料 169万円 - 所得税 97.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 71.5万円 ÷ 12ヶ月 = 50.2万円(1.08万円の差額)
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東海東京フィナンシャル・ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東海東京フィナンシャル・ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2932万円 2396万円 2319万円
営業利益 888.7万円 448.2万円 336.7万円
経常利益 1011万円 542.3万円 470.4万円
純利益 655.8万円 440.4万円 425.0万円
純資産 5481万円 5427万円 5506万円
総資産 1.624億円 2.015億円 2.630億円
負債 1.076億円 1.473億円 2.079億円
借入金 5606万円 5259万円 6790万円
利益率 34.5% 22.6% 20.3%
負債比率 66.2% 73.1% 79.1%
借入比率 34.5% 26.1% 25.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高654.1億円に占める経常利益132.7億円の割合が20.3%
負債比率
総資産額7419億円に占める社債や借金などの負債額5866億円の割合が79.1%
借入比率
総資産額7419億円に占める、銀行からの借金等の借入額1915億円の割合が25.8%

となっています。

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東海東京フィナンシャル・ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

東海東京フィナンシャル・ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2102億円と標準的
  • 経常利益率は20.3%と高め
  • 負債比率は79.1%と高め
  • 借入比率は25.8%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東海東京フィナンシャル・ホールディングス本社の場所
東海東京フィナンシャル・ホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は日本橋(東京都)駅です。
東海東京フィナンシャル・ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で2821人、単独で1999人で、売上高が654億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東海東京フィナンシャル・ホールディングス社員の年収
平均年齢は38.6歳で、平均年収が960万円です。
東海東京フィナンシャル・ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は470万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東海東京フィナンシャル・ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング証券業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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