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山陰合同銀行の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

山陰合同銀行の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

山陰合同銀行の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収312万円&月給18.6万円、30歳で年収385万円&月給22.9万円、35歳で年収440万円&月給26.2万円、40歳で年収497万円&月給29.5万円、45歳で年収550万円&月給32.6万円、50歳で年収576万円&月給34.1万円という感じです。山陰合同銀行に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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山陰合同銀行の年収

まずは山陰合同銀行の額面の年収を調べます。

山陰合同銀行の決算書を調べると平均年齢は39.9歳で、平均年収が645万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 393万円
30歳 492万円
35歳 568万円
40歳 647万円
45歳 730万円
50歳 771万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、山陰合同銀行の年収は島根県の年収ランキングでは1位、銀行業界の年収ランキングでは40位となっています。

山陰合同銀行の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収393万〜771万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収393万円 x 20% + 54万円 = 133万円
年収492万円 x 20% + 54万円 = 152万円
年収568万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収647万円 x 20% + 54万円 = 183万円
年収730万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収771万円 x 10% + 120万円 = 197万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収393万円 x 14.22% = 55.9万円
年収492万円 x 14.22% = 70万円
年収568万円 x 14.22% = 80.8万円
年収647万円 x 14.22% = 92万円
年収730万円 x 14.22% = 104万円
年収771万円 x 14.22% = 110万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収393万円):所得税 8.33万円 + 住民税 17.4万円 = 25.7万円
30歳(年収492万円):所得税 13.4万円 + 住民税 23.9万円 = 37.3万円
35歳(年収568万円):所得税 18.4万円 + 住民税 28.9万円 = 47.3万円
40歳(年収647万円):所得税 23.9万円 + 住民税 34.1万円 = 58万円
45歳(年収730万円):所得税 36.3万円 + 住民税 40.3万円 = 76.5万円
50歳(年収771万円):所得税 42.6万円 + 住民税 43.4万円 = 86万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収393万円):所得税 6.43万円 + 住民税 14.1万円 = 20.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収492万円):所得税 9.68万円 + 住民税 20.6万円 = 30.3万円(7.03万円の差額)
35歳(年収568万円):所得税 14.6万円 + 住民税 25.6万円 = 40.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収647万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.8万円 = 50.6万円(7.44万円の差額)
45歳(年収730万円):所得税 28.7万円 + 住民税 37万円 = 65.6万円(10.9万円の差額)
50歳(年収771万円):所得税 35万円 + 住民税 40.1万円 = 75.1万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収393万円):所得税 4.53万円 + 住民税 10.8万円 = 15.3万円(10.4万円の差額)
30歳(年収492万円):所得税 7.78万円 + 住民税 17.3万円 = 25.1万円(12.2万円の差額)
35歳(年収568万円):所得税 10.8万円 + 住民税 22.3万円 = 33.1万円(14.2万円の差額)
40歳(年収647万円):所得税 16万円 + 住民税 27.5万円 = 43.5万円(14.5万円の差額)
45歳(年収730万円):所得税 22.2万円 + 住民税 33.7万円 = 55.8万円(20.7万円の差額)
50歳(年収771万円):所得税 27.4万円 + 住民税 36.8万円 = 64.2万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収393万〜771万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収393万円):年収393万円 - 社会保険料 55.9万円 - 所得税 8.33万円 - 住民税 17.4万円 = 312万円
30歳(年収492万円):年収492万円 - 社会保険料 70万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 23.9万円 = 385万円
35歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 28.9万円 = 440万円
40歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 23.9万円 - 住民税 34.1万円 = 497万円
45歳(年収730万円):年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.3万円 - 住民税 40.3万円 = 550万円
50歳(年収771万円):年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.6万円 - 住民税 43.4万円 = 576万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収393万円):年収393万円 - 社会保険料 55.9万円 - 所得税 6.43万円 - 住民税 14.1万円 = 317万円(5.2万円の差額)
30歳(年収492万円):年収492万円 - 社会保険料 70万円 - 所得税 9.68万円 - 住民税 20.6万円 = 392万円(7.03万円の差額)
35歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 14.6万円 - 住民税 25.6万円 = 447万円(7.1万円の差額)
40歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.8万円 = 504万円(7.44万円の差額)
45歳(年収730万円):年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.7万円 - 住民税 37万円 = 560万円(10.9万円の差額)
50歳(年収771万円):年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35万円 - 住民税 40.1万円 = 587万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収393万円):年収393万円 - 社会保険料 55.9万円 - 所得税 4.53万円 - 住民税 10.8万円 = 322万円(10.4万円の差額)
30歳(年収492万円):年収492万円 - 社会保険料 70万円 - 所得税 7.78万円 - 住民税 17.3万円 = 397万円(12.2万円の差額)
35歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 22.3万円 = 454万円(14.2万円の差額)
40歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27.5万円 = 511万円(14.5万円の差額)
45歳(年収730万円):年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 33.7万円 = 570万円(20.7万円の差額)
50歳(年収771万円):年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.4万円 - 住民税 36.8万円 = 597万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収393万円):(年収393万円 - 社会保険料 55.9万円 - 所得税 8.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円
30歳(年収492万円):(年収492万円 - 社会保険料 70万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円
35歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円
40歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 23.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円
45歳(年収730万円):(年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円
50歳(年収771万円):(年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収393万円):(年収393万円 - 社会保険料 55.9万円 - 所得税 6.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円(3910円の差額)
30歳(年収492万円):(年収492万円 - 社会保険料 70万円 - 所得税 9.68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円(5030円の差額)
35歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 14.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(5070円の差額)
40歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円(5270円の差額)
45歳(年収730万円):(年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(7380円の差額)
50歳(年収771万円):(年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収393万円):(年収393万円 - 社会保険料 55.9万円 - 所得税 4.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.8万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円(7820円の差額)
30歳(年収492万円):(年収492万円 - 社会保険料 70万円 - 所得税 7.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(8930円の差額)
35歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(1.01万円の差額)
40歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円(1.03万円の差額)
45歳(年収730万円):(年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(1.41万円の差額)
50歳(年収771万円):(年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
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山陰合同銀行の一人当たりの売上&利益&借金

続いて山陰合同銀行の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 4128万円 4162万円 4265万円
営業利益 0円 0円 0円
経常利益 1052万円 1023万円 935.5万円
純利益 553.3万円 587.4万円 609.6万円
純資産 1.526億円 1.616億円 1.597億円
総資産 21.76億円 23.48億円 24.62億円
負債 20.23億円 21.86億円 23.02億円
利益率 25.5% 24.6% 21.9%
負債比率 93.0% 93.1% 93.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高937.5億円に占める経常利益205.6億円の割合が21.9%
負債比率
総資産額5.411兆円に占める社債や借金などの負債額5.060兆円の割合が93.5%

となっています。

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山陰合同銀行への就職・転職を考えてみる

山陰合同銀行の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1512億円と標準的
  • 経常利益率は21.9%と高め
  • 負債比率は93.5%と高め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

山陰合同銀行本社の場所
山陰合同銀行は島根県にあります。ちなみに最寄り駅は松江しんじ湖温泉駅です。
山陰合同銀行の企業規模
従業員数は連結で2198人、単独で1888人で、売上高が937億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
山陰合同銀行社員の年収
平均年齢は39.9歳で、平均年収が645万円です。
山陰合同銀行社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は935万円です。高利益ですね。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は山陰合同銀行の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、島根県の年収ランキング銀行業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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