サラリーマンの年収分析ブログ
卸売

日立ハイテクノロジーズの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日立ハイテクノロジーズの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日立ハイテクノロジーズの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収373万円&月給22.3万円、30歳で年収460万円&月給27.4万円、35歳で年収523万円&月給31.1万円、40歳で年収583万円&月給34.6万円、45歳で年収647万円&月給38.3万円、50歳で年収679万円&月給40.1万円という感じです。日立ハイテクノロジーズに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

スポンサーリンク

日立ハイテクノロジーズの年収

まずは日立ハイテクノロジーズの額面の年収を調べます。

日立ハイテクノロジーズの決算書を調べると平均年齢は42.8歳で、平均年収が840万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 477万円
30歳 596万円
35歳 688万円
40歳 784万円
45歳 885万円
50歳 935万円

結構良いですね。

なお、日立ハイテクノロジーズの年収は東京都の年収ランキングでは205位、卸売業界の年収ランキングでは22位となっています。

日立ハイテクノロジーズの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収477万〜935万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収477万円 x 20% + 54万円 = 149万円
年収596万円 x 20% + 54万円 = 173万円
年収688万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収784万円 x 10% + 120万円 = 198万円
年収885万円 x 10% + 120万円 = 208万円
年収935万円 x 10% + 120万円 = 213万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収477万円 x 14.22% = 67.8万円
年収596万円 x 14.22% = 84.8万円
年収688万円 x 14.22% = 97.9万円
年収784万円 x 14.22% = 111万円
年収885万円 x 14.22% = 126万円
年収935万円 x 14.22% = 133万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収477万円):所得税 12.4万円 + 住民税 22.9万円 = 35.3万円
30歳(年収596万円):所得税 20.3万円 + 住民税 30.8万円 = 51.1万円
35歳(年収688万円):所得税 30万円 + 住民税 37.1万円 = 67.1万円
40歳(年収784万円):所得税 44.4万円 + 住民税 44.3万円 = 88.8万円
45歳(年収885万円):所得税 59.7万円 + 住民税 52万円 = 112万円
50歳(年収935万円):所得税 67.3万円 + 住民税 55.8万円 = 123万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収477万円):所得税 9.17万円 + 住民税 19.6万円 = 28.8万円(6.52万円の差額)
30歳(年収596万円):所得税 16.5万円 + 住民税 27.5万円 = 44万円(7.1万円の差額)
35歳(年収688万円):所得税 22.8万円 + 住民税 33.8万円 = 56.6万円(10.5万円の差額)
40歳(年収784万円):所得税 36.8万円 + 住民税 41万円 = 77.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収885万円):所得税 52.1万円 + 住民税 48.7万円 = 101万円(10.9万円の差額)
50歳(年収935万円):所得税 59.7万円 + 住民税 52.5万円 = 112万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収477万円):所得税 7.27万円 + 住民税 16.3万円 = 23.6万円(11.7万円の差額)
30歳(年収596万円):所得税 12.7万円 + 住民税 24.2万円 = 36.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収688万円):所得税 19万円 + 住民税 30.5万円 = 49.5万円(17.6万円の差額)
40歳(年収784万円):所得税 29.2万円 + 住民税 37.7万円 = 67万円(21.8万円の差額)
45歳(年収885万円):所得税 44.5万円 + 住民税 45.4万円 = 89.9万円(21.8万円の差額)
50歳(年収935万円):所得税 52.1万円 + 住民税 49.2万円 = 101万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収477万〜935万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収477万円):年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 12.4万円 - 住民税 22.9万円 = 373万円
30歳(年収596万円):年収596万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 20.3万円 - 住民税 30.8万円 = 460万円
35歳(年収688万円):年収688万円 - 社会保険料 97.9万円 - 所得税 30万円 - 住民税 37.1万円 = 523万円
40歳(年収784万円):年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.4万円 - 住民税 44.3万円 = 583万円
45歳(年収885万円):年収885万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 59.7万円 - 住民税 52万円 = 647万円
50歳(年収935万円):年収935万円 - 社会保険料 133万円 - 所得税 67.3万円 - 住民税 55.8万円 = 679万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収477万円):年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 9.17万円 - 住民税 19.6万円 = 380万円(6.52万円の差額)
30歳(年収596万円):年収596万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 16.5万円 - 住民税 27.5万円 = 468万円(7.1万円の差額)
35歳(年収688万円):年収688万円 - 社会保険料 97.9万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.8万円 = 534万円(10.5万円の差額)
40歳(年収784万円):年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.8万円 - 住民税 41万円 = 594万円(10.9万円の差額)
45歳(年収885万円):年収885万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.1万円 - 住民税 48.7万円 = 658万円(10.9万円の差額)
50歳(年収935万円):年収935万円 - 社会保険料 133万円 - 所得税 59.7万円 - 住民税 52.5万円 = 690万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収477万円):年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 7.27万円 - 住民税 16.3万円 = 385万円(11.7万円の差額)
30歳(年収596万円):年収596万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 24.2万円 = 475万円(14.2万円の差額)
35歳(年収688万円):年収688万円 - 社会保険料 97.9万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30.5万円 = 541万円(17.6万円の差額)
40歳(年収784万円):年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29.2万円 - 住民税 37.7万円 = 605万円(21.8万円の差額)
45歳(年収885万円):年収885万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 44.5万円 - 住民税 45.4万円 = 669万円(21.8万円の差額)
50歳(年収935万円):年収935万円 - 社会保険料 133万円 - 所得税 52.1万円 - 住民税 49.2万円 = 701万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収477万円):(年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 12.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円
30歳(年収596万円):(年収596万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 20.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.4万円
35歳(年収688万円):(年収688万円 - 社会保険料 97.9万円 - 所得税 30万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円
40歳(年収784万円):(年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円
45歳(年収885万円):(年収885万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 59.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52万円 ÷ 12ヶ月 = 38.3万円
50歳(年収935万円):(年収935万円 - 社会保険料 133万円 - 所得税 67.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.8万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収477万円):(年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 9.17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(4720円の差額)
30歳(年収596万円):(年収596万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 16.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.9万円(5070円の差額)
35歳(年収688万円):(年収688万円 - 社会保険料 97.9万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.8万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(7110円の差額)
40歳(年収784万円):(年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(7380円の差額)
45歳(年収885万円):(年収885万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.7万円 ÷ 12ヶ月 = 39万円(7380円の差額)
50歳(年収935万円):(年収935万円 - 社会保険料 133万円 - 所得税 59.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.5万円 ÷ 12ヶ月 = 40.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収477万円):(年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 7.27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(8620円の差額)
30歳(年収596万円):(年収596万円 - 社会保険料 84.8万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.2万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円(1.01万円の差額)
35歳(年収688万円):(年収688万円 - 社会保険料 97.9万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円(1.22万円の差額)
40歳(年収784万円):(年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円(1.48万円の差額)
45歳(年収885万円):(年収885万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 44.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.4万円 ÷ 12ヶ月 = 39.8万円(1.48万円の差額)
50歳(年収935万円):(年収935万円 - 社会保険料 133万円 - 所得税 52.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.2万円 ÷ 12ヶ月 = 41.6万円(1.48万円の差額)
スポンサーリンク

日立ハイテクノロジーズの一人当たりの売上&利益&借金

続いて日立ハイテクノロジーズの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 5710万円 5797万円 5940万円
営業利益 432.5万円 454.9万円 489.4万円
経常利益 416.5万円 447.6万円 496.9万円
純利益 286.5万円 331.7万円 370.2万円
純資産 2777万円 2956万円 3289万円
総資産 4946万円 4894万円 5417万円
負債 2169万円 1938万円 2127万円
利益率 7.29% 7.72% 8.37%
負債比率 43.8% 39.6% 39.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高6445億円に占める経常利益539.2億円の割合が8.37%
負債比率
総資産額5878億円に占める社債や借金などの負債額2308億円の割合が39.3%

となっています。

スポンサーリンク

日立ハイテクノロジーズへの就職・転職を考えてみる

日立ハイテクノロジーズの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は6742億円と標準的
  • 経常利益率は8.37%と標準的
  • 負債比率は39.3%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日立ハイテクノロジーズ本社の場所
日立ハイテクノロジーズは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は虎ノ門駅です。
日立ハイテクノロジーズの企業規模
従業員数は連結で1万851人、単独で3938人で、売上高が6450億円です。大企業です。
日立ハイテクノロジーズ社員の年収
平均年齢は42.8歳で、平均年収が840万円です。
日立ハイテクノロジーズ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は497万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は日立ハイテクノロジーズの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク