サラリーマンの年収分析ブログ
電気機器

東京エレクトロンの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京エレクトロンの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東京エレクトロンの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収408万円&月給24.3万円、30歳で年収503万円&月給29.9万円、35歳で年収567万円&月給33.6万円、40歳で年収633万円&月給37.5万円、45歳で年収703万円&月給41.6万円、50歳で年収738万円&月給43.6万円という感じです。東京エレクトロンに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

スポンサーリンク

東京エレクトロンの年収

まずは東京エレクトロンの額面の年収を調べます。

東京エレクトロンの決算書を調べると平均年齢は43.9歳で、平均年収が949万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 524万円
30歳 656万円
35歳 757万円
40歳 862万円
45歳 974万円
50歳 1030万円

良い感じですね。

なお、東京エレクトロンの年収は東京都の年収ランキングでは112位、電気機器業界の年収ランキングでは7位となっています。

東京エレクトロンの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収524万〜1030万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収524万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収656万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収757万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収862万円 x 10% + 120万円 = 206万円
年収974万円 x 10% + 120万円 = 217万円
年収1030万円 x 5% + 170万円 = 221万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収524万円 x 14.22% = 74.6万円
年収656万円 x 14.22% = 93.3万円
年収757万円 x 14.22% = 108万円
年収862万円 x 14.22% = 123万円
年収974万円 x 14.22% = 138万円
年収1030万円 x 14.22% = 146万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収524万円):所得税 15.5万円 + 住民税 26万円 = 41.6万円
30歳(年収656万円):所得税 25.2万円 + 住民税 34.7万円 = 59.9万円
35歳(年収757万円):所得税 40.5万円 + 住民税 42.4万円 = 82.8万円
40歳(年収862万円):所得税 56.4万円 + 住民税 50.3万円 = 107万円
45歳(年収974万円):所得税 73.2万円 + 住民税 58.7万円 = 132万円
50歳(年収1030万円):所得税 81.9万円 + 住民税 63.1万円 = 145万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収524万円):所得税 11.7万円 + 住民税 22.7万円 = 34.5万円(7.1万円の差額)
30歳(年収656万円):所得税 20.4万円 + 住民税 31.4万円 = 51.8万円(8.07万円の差額)
35歳(年収757万円):所得税 32.9万円 + 住民税 39.1万円 = 71.9万円(10.9万円の差額)
40歳(年収862万円):所得税 48.8万円 + 住民税 47万円 = 95.8万円(10.9万円の差額)
45歳(年収974万円):所得税 65.6万円 + 住民税 55.4万円 = 121万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1030万円):所得税 74.3万円 + 住民税 59.8万円 = 134万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収524万円):所得税 8.85万円 + 住民税 19.4万円 = 28.3万円(13.3万円の差額)
30歳(年収656万円):所得税 16.6万円 + 住民税 28.1万円 = 44.7万円(15.2万円の差額)
35歳(年収757万円):所得税 25.3万円 + 住民税 35.8万円 = 61万円(21.8万円の差額)
40歳(年収862万円):所得税 41.2万円 + 住民税 43.7万円 = 84.9万円(21.8万円の差額)
45歳(年収974万円):所得税 58万円 + 住民税 52.1万円 = 110万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1030万円):所得税 66.7万円 + 住民税 56.5万円 = 123万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収524万〜1030万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収524万円):年収524万円 - 社会保険料 74.6万円 - 所得税 15.5万円 - 住民税 26万円 = 408万円
30歳(年収656万円):年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 25.2万円 - 住民税 34.7万円 = 503万円
35歳(年収757万円):年収757万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.5万円 - 住民税 42.4万円 = 567万円
40歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.4万円 - 住民税 50.3万円 = 633万円
45歳(年収974万円):年収974万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 73.2万円 - 住民税 58.7万円 = 703万円
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 81.9万円 - 住民税 63.1万円 = 738万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収524万円):年収524万円 - 社会保険料 74.6万円 - 所得税 11.7万円 - 住民税 22.7万円 = 415万円(7.1万円の差額)
30歳(年収656万円):年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 20.4万円 - 住民税 31.4万円 = 511万円(8.07万円の差額)
35歳(年収757万円):年収757万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 32.9万円 - 住民税 39.1万円 = 578万円(10.9万円の差額)
40歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.8万円 - 住民税 47万円 = 644万円(10.9万円の差額)
45歳(年収974万円):年収974万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 65.6万円 - 住民税 55.4万円 = 714万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 74.3万円 - 住民税 59.8万円 = 748万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収524万円):年収524万円 - 社会保険料 74.6万円 - 所得税 8.85万円 - 住民税 19.4万円 = 422万円(13.3万円の差額)
30歳(年収656万円):年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 16.6万円 - 住民税 28.1万円 = 518万円(15.2万円の差額)
35歳(年収757万円):年収757万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 35.8万円 = 589万円(21.8万円の差額)
40歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.2万円 - 住民税 43.7万円 = 655万円(21.8万円の差額)
45歳(年収974万円):年収974万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 58万円 - 住民税 52.1万円 = 725万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.7万円 - 住民税 56.5万円 = 759万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収524万円):(年収524万円 - 社会保険料 74.6万円 - 所得税 15.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円
30歳(年収656万円):(年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 25.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
35歳(年収757万円):(年収757万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円
40歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円
45歳(年収974万円):(年収974万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 73.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.7万円 ÷ 12ヶ月 = 41.6万円
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 81.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 63.1万円 ÷ 12ヶ月 = 43.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収524万円):(年収524万円 - 社会保険料 74.6万円 - 所得税 11.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円(5070円の差額)
30歳(年収656万円):(年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 20.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5660円の差額)
35歳(年収757万円):(年収757万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 32.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)
40歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円(7380円の差額)
45歳(年収974万円):(年収974万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 65.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.4万円 ÷ 12ヶ月 = 42.3万円(7380円の差額)
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 74.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.8万円 ÷ 12ヶ月 = 44.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収524万円):(年収524万円 - 社会保険料 74.6万円 - 所得税 8.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円(9580円の差額)
30歳(年収656万円):(年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 16.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.07万円の差額)
35歳(年収757万円):(年収757万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円(1.48万円の差額)
40歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.7万円 ÷ 12ヶ月 = 39万円(1.48万円の差額)
45歳(年収974万円):(年収974万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.1万円 ÷ 12ヶ月 = 43万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.5万円 ÷ 12ヶ月 = 45万円(1.48万円の差額)
スポンサーリンク

東京エレクトロンの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京エレクトロンの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 5248万円 5684万円 6846万円
営業利益 754.3万円 999.7万円 1333万円
経常利益 795.7万円 1022万円 1349万円
純利益 615.4万円 666.8万円 986.2万円
純資産 5474万円 4814万円 5505万円
総資産 7500万円 6791万円 8196万円
負債 2026万円 1977万円 2691万円
利益率 15.2% 18.0% 19.7%
負債比率 27.0% 29.1% 32.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高7997億円に占める経常利益1575億円の割合が19.7%
負債比率
総資産額9574億円に占める社債や借金などの負債額3144億円の割合が32.8%

となっています。

スポンサーリンク

東京エレクトロンへの就職・転職を考えてみる

東京エレクトロンの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.534兆円と標準的
  • 経常利益率は19.7%と高め
  • 負債比率は32.8%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京エレクトロン本社の場所
東京エレクトロンは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は赤坂(東京都)駅です。
東京エレクトロンの企業規模
従業員数は連結で1万1682人、単独で1398人で、売上高が8000億円です。大企業です。
東京エレクトロン社員の年収
平均年齢は43.9歳で、平均年収が949万円です。
東京エレクトロン社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1350万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東京エレクトロンの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク