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三井物産の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

三井物産の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

三井物産の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収527万円&月給31.3万円、30歳で年収638万円&月給37.7万円、35歳で年収722万円&月給42.7万円、40歳で年収807万円&月給47.6万円、45歳で年収894万円&月給52.6万円、50歳で年収937万円&月給55.1万円という感じです。三井物産に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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三井物産の年収

まずは三井物産の額面の年収を調べます。

三井物産の決算書を調べると平均年齢は42.4歳で、平均年収が1213万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 695万円
30歳 870万円
35歳 1000万円
40歳 1140万円
45歳 1290万円
50歳 1360万円

高収入ですね。

なお、三井物産の年収は東京都の年収ランキングでは19位、卸売業界の年収ランキングでは5位となっています。

三井物産の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収695万〜1360万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収695万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収870万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収1000万円 x 5% + 170万円 = 220万円
年収1140万円 x 5% + 170万円 = 227万円
年収1290万円 x 5% + 170万円 = 234万円
年収1360万円 x 5% + 170万円 = 238万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収695万円 x 14.22% = 98.8万円
年収870万円 x 14.22% = 124万円
年収1000万円 x 14.22% = 143万円
年収1140万円 x 14.22% = 163万円
年収1290万円 x 14.22% = 183万円
年収1360万円 x 14.22% = 194万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収695万円):所得税 31万円 + 住民税 37.6万円 = 68.6万円
30歳(年収870万円):所得税 57.4万円 + 住民税 50.8万円 = 108万円
35歳(年収1000万円):所得税 77.8万円 + 住民税 61万円 = 139万円
40歳(年収1140万円):所得税 101万円 + 住民税 72.3万円 = 173万円
45歳(年収1290万円):所得税 128万円 + 住民税 84.2万円 = 212万円
50歳(年収1360万円):所得税 142万円 + 住民税 90.1万円 = 232万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収695万円):所得税 23.4万円 + 住民税 34.3万円 = 57.7万円(10.9万円の差額)
30歳(年収870万円):所得税 49.8万円 + 住民税 47.5万円 = 97.4万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1000万円):所得税 70.2万円 + 住民税 57.7万円 = 128万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1140万円):所得税 95.1万円 + 住民税 70.1万円 = 165万円(8万円の差額)
45歳(年収1290万円):所得税 128万円 + 住民税 84.2万円 = 212万円(0円の差額)
50歳(年収1360万円):所得税 142万円 + 住民税 90.1万円 = 232万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収695万円):所得税 19.5万円 + 住民税 31万円 = 50.5万円(18.1万円の差額)
30歳(年収870万円):所得税 42.2万円 + 住民税 44.2万円 = 86.5万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1000万円):所得税 62.6万円 + 住民税 54.4万円 = 117万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1140万円):所得税 87.5万円 + 住民税 66.8万円 = 154万円(18.9万円の差額)
45歳(年収1290万円):所得税 119万円 + 住民税 80.9万円 = 200万円(12万円の差額)
50歳(年収1360万円):所得税 133万円 + 住民税 86.8万円 = 220万円(12万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収695万〜1360万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円 - 住民税 37.6万円 = 527万円
30歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.4万円 - 住民税 50.8万円 = 638万円
35歳(年収1000万円):年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 77.8万円 - 住民税 61万円 = 722万円
40歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 163万円 - 所得税 101万円 - 住民税 72.3万円 = 807万円
45歳(年収1290万円):年収1290万円 - 社会保険料 183万円 - 所得税 128万円 - 住民税 84.2万円 = 894万円
50歳(年収1360万円):年収1360万円 - 社会保険料 194万円 - 所得税 142万円 - 住民税 90.1万円 = 937万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円 - 住民税 34.3万円 = 538万円(10.9万円の差額)
30歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.8万円 - 住民税 47.5万円 = 649万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1000万円):年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 70.2万円 - 住民税 57.7万円 = 733万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 163万円 - 所得税 95.1万円 - 住民税 70.1万円 = 815万円(8万円の差額)
45歳(年収1290万円):年収1290万円 - 社会保険料 183万円 - 所得税 128万円 - 住民税 84.2万円 = 894万円(0円の差額)
50歳(年収1360万円):年収1360万円 - 社会保険料 194万円 - 所得税 142万円 - 住民税 90.1万円 = 937万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 31万円 = 546万円(18.1万円の差額)
30歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.2万円 - 住民税 44.2万円 = 659万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1000万円):年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 62.6万円 - 住民税 54.4万円 = 744万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 163万円 - 所得税 87.5万円 - 住民税 66.8万円 = 826万円(18.9万円の差額)
45歳(年収1290万円):年収1290万円 - 社会保険料 183万円 - 所得税 119万円 - 住民税 80.9万円 = 906万円(12万円の差額)
50歳(年収1360万円):年収1360万円 - 社会保険料 194万円 - 所得税 133万円 - 住民税 86.8万円 = 949万円(12万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円
30歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.8万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円
35歳(年収1000万円):(年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 77.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61万円 ÷ 12ヶ月 = 42.7万円
40歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 163万円 - 所得税 101万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72.3万円 ÷ 12ヶ月 = 47.6万円
45歳(年収1290万円):(年収1290万円 - 社会保険料 183万円 - 所得税 128万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 84.2万円 ÷ 12ヶ月 = 52.6万円
50歳(年収1360万円):(年収1360万円 - 社会保険料 194万円 - 所得税 142万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 90.1万円 ÷ 12ヶ月 = 55.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(7380円の差額)
30歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.5万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(7380円の差額)
35歳(年収1000万円):(年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 70.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.7万円 ÷ 12ヶ月 = 43.4万円(7380円の差額)
40歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 163万円 - 所得税 95.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.1万円 ÷ 12ヶ月 = 48.1万円(5370円の差額)
45歳(年収1290万円):(年収1290万円 - 社会保険料 183万円 - 所得税 128万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 84.2万円 ÷ 12ヶ月 = 52.6万円(0円の差額)
50歳(年収1360万円):(年収1360万円 - 社会保険料 194万円 - 所得税 142万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 90.1万円 ÷ 12ヶ月 = 55.1万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円(1.25万円の差額)
30歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(1.48万円の差額)
35歳(年収1000万円):(年収1000万円 - 社会保険料 143万円 - 所得税 62.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.4万円 ÷ 12ヶ月 = 44.1万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 163万円 - 所得税 87.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 66.8万円 ÷ 12ヶ月 = 48.9万円(1.28万円の差額)
45歳(年収1290万円):(年収1290万円 - 社会保険料 183万円 - 所得税 119万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 80.9万円 ÷ 12ヶ月 = 53.4万円(8080円の差額)
50歳(年収1360万円):(年収1360万円 - 社会保険料 194万円 - 所得税 133万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 86.8万円 ÷ 12ヶ月 = 56万円(8080円の差額)
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三井物産の一人当たりの売上&利益&借金

続いて三井物産の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.277億円 1.125億円 1.031億円
営業利益 449.6万円 286.0万円 615.5万円
経常利益 1020万円 57.49万円 1089万円
純利益 724.3万円 -197.1万円 723.5万円
純資産 9689万円 7987万円 8820万円
総資産 2.884億円 2.578億円 2.718億円
負債 1.915億円 1.780億円 1.836億円
借入金 1.133億円 1.113億円 1.135億円
利益率 7.99% 0.511% 10.6%
負債比率 66.4% 69.0% 67.5%
借入比率 39.3% 43.2% 41.7%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4.364兆円に占める経常利益4608億円の割合が10.6%
負債比率
総資産額11.50兆円に占める社債や借金などの負債額7.769兆円の割合が67.5%
借入比率
総資産額11.50兆円に占める、銀行からの借金等の借入額4.802兆円の割合が41.7%

となっています。

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三井物産への就職・転職を考えてみる

三井物産の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.328兆円と標準的
  • 経常利益率は10.6%と高め
  • 負債比率は67.5%と標準的
  • 借入比率は41.7%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

三井物産本社の場所
三井物産は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。
三井物産の企業規模
従業員数は連結で4万2316人、単独で5971人で、売上高が4.36兆円です。大企業です。
三井物産社員の年収
平均年齢は42.4歳で、平均年収が1213万円です。
三井物産社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1090万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は三井物産の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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