サラリーマンの年収分析ブログ
卸売

長瀬産業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

長瀬産業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

長瀬産業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収414万円&月給24.7万円、30歳で年収510万円&月給30.3万円、35歳で年収575万円&月給34.1万円、40歳で年収642万円&月給38万円、45歳で年収713万円&月給42.1万円、50歳で年収748万円&月給44.2万円という感じです。長瀬産業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

スポンサーリンク

長瀬産業の年収

まずは長瀬産業の額面の年収を調べます。

長瀬産業の決算書を調べると平均年齢は40.6歳で、平均年収が890万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 533万円
30歳 667万円
35歳 770万円
40歳 877万円
45歳 989万円
50歳 1050万円

良い感じですね。

なお、長瀬産業の年収は大阪府の年収ランキングでは14位、卸売業界の年収ランキングでは12位となっています。

長瀬産業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収533万〜1050万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収533万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収667万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収770万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収877万円 x 10% + 120万円 = 208万円
年収989万円 x 10% + 120万円 = 219万円
年収1050万円 x 5% + 170万円 = 222万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収533万円 x 14.22% = 75.8万円
年収667万円 x 14.22% = 94.9万円
年収770万円 x 14.22% = 109万円
年収877万円 x 14.22% = 125万円
年収989万円 x 14.22% = 141万円
年収1050万円 x 14.22% = 149万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収533万円):所得税 16.1万円 + 住民税 26.6万円 = 42.7万円
30歳(年収667万円):所得税 26.7万円 + 住民税 35.5万円 = 62.2万円
35歳(年収770万円):所得税 42.3万円 + 住民税 43.3万円 = 85.6万円
40歳(年収877万円):所得税 58.5万円 + 住民税 51.4万円 = 110万円
45歳(年収989万円):所得税 75.6万円 + 住民税 59.9万円 = 136万円
50歳(年収1050万円):所得税 84.6万円 + 住民税 64.4万円 = 149万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収533万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.3万円 = 35.6万円(7.1万円の差額)
30歳(年収667万円):所得税 21.2万円 + 住民税 32.2万円 = 53.4万円(8.84万円の差額)
35歳(年収770万円):所得税 34.7万円 + 住民税 40万円 = 74.7万円(10.9万円の差額)
40歳(年収877万円):所得税 50.9万円 + 住民税 48.1万円 = 99万円(10.9万円の差額)
45歳(年収989万円):所得税 68万円 + 住民税 56.6万円 = 125万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1050万円):所得税 77万円 + 住民税 61.1万円 = 138万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収533万円):所得税 9.13万円 + 住民税 20万円 = 29.1万円(13.6万円の差額)
30歳(年収667万円):所得税 17.4万円 + 住民税 28.9万円 = 46.3万円(15.9万円の差額)
35歳(年収770万円):所得税 27.1万円 + 住民税 36.7万円 = 63.8万円(21.8万円の差額)
40歳(年収877万円):所得税 43.3万円 + 住民税 44.8万円 = 88.1万円(21.8万円の差額)
45歳(年収989万円):所得税 60.4万円 + 住民税 53.3万円 = 114万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1050万円):所得税 69.4万円 + 住民税 57.8万円 = 127万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収533万〜1050万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 26.6万円 = 414万円
30歳(年収667万円):年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 26.7万円 - 住民税 35.5万円 = 510万円
35歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 42.3万円 - 住民税 43.3万円 = 575万円
40歳(年収877万円):年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 58.5万円 - 住民税 51.4万円 = 642万円
45歳(年収989万円):年収989万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 75.6万円 - 住民税 59.9万円 = 713万円
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 84.6万円 - 住民税 64.4万円 = 748万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.3万円 = 422万円(7.1万円の差額)
30歳(年収667万円):年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 21.2万円 - 住民税 32.2万円 = 519万円(8.84万円の差額)
35歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 40万円 = 586万円(10.9万円の差額)
40歳(年収877万円):年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 50.9万円 - 住民税 48.1万円 = 653万円(10.9万円の差額)
45歳(年収989万円):年収989万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 68万円 - 住民税 56.6万円 = 724万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 77万円 - 住民税 61.1万円 = 759万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 9.13万円 - 住民税 20万円 = 428万円(13.6万円の差額)
30歳(年収667万円):年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 17.4万円 - 住民税 28.9万円 = 526万円(15.9万円の差額)
35歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 27.1万円 - 住民税 36.7万円 = 597万円(21.8万円の差額)
40歳(年収877万円):年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 43.3万円 - 住民税 44.8万円 = 664万円(21.8万円の差額)
45歳(年収989万円):年収989万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 60.4万円 - 住民税 53.3万円 = 735万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 69.4万円 - 住民税 57.8万円 = 770万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円
30歳(年収667万円):(年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 26.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円
35歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 42.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円
40歳(年収877万円):(年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 58.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38万円
45歳(年収989万円):(年収989万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 75.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.9万円 ÷ 12ヶ月 = 42.1万円
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 84.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.4万円 ÷ 12ヶ月 = 44.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(5070円の差額)
30歳(年収667万円):(年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 21.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(6130円の差額)
35歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)
40歳(年収877万円):(年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 50.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.1万円 ÷ 12ヶ月 = 38.7万円(7380円の差額)
45歳(年収989万円):(年収989万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.6万円 ÷ 12ヶ月 = 42.9万円(7380円の差額)
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 77万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.1万円 ÷ 12ヶ月 = 44.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 9.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(9760円の差額)
30歳(年収667万円):(年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 17.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(1.12万円の差額)
35歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 27.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
40歳(年収877万円):(年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 43.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.8万円 ÷ 12ヶ月 = 39.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収989万円):(年収989万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 60.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.3万円 ÷ 12ヶ月 = 43.6万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 69.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.8万円 ÷ 12ヶ月 = 45.6万円(1.48万円の差額)
スポンサーリンク

長瀬産業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて長瀬産業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.191億円 1.163億円 1.132億円
営業利益 284.5万円 282.5万円 235.5万円
経常利益 319.2万円 288.2万円 256.4万円
純利益 177.4万円 193.0万円 161.9万円
純資産 4410万円 4293万円 4548万円
総資産 8565万円 8025万円 8318万円
負債 4155万円 3732万円 3770万円
借入金 1537万円 1367万円 1281万円
利益率 2.68% 2.48% 2.26%
負債比率 48.5% 46.5% 45.3%
借入比率 17.9% 17.0% 15.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高7224億円に占める経常利益163.6億円の割合が2.26%
負債比率
総資産額5308億円に占める社債や借金などの負債額2406億円の割合が45.3%
借入比率
総資産額5308億円に占める、銀行からの借金等の借入額817.6億円の割合が15.4%

となっています。

スポンサーリンク

長瀬産業への就職・転職を考えてみる

長瀬産業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2307億円と標準的
  • 経常利益率は2.26%と低め
  • 負債比率は45.3%と標準的
  • 借入比率は15.4%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

長瀬産業本社の場所
長瀬産業は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は本町駅です。
長瀬産業の企業規模
従業員数は連結で6381人、単独で909人で、売上高が7220億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
長瀬産業社員の年収
平均年齢は40.6歳で、平均年収が890万円です。
長瀬産業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は256万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は長瀬産業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク