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オリンパスの年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

光学&電子機器メーカー、オリンパスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収402万円&月給24万円、30歳で年収496万円&月給29.5万円、35歳で年収560万円&月給33.2万円、40歳で年収625万円&月給37万円、45歳で年収694万円&月給41万円、50歳で年収728万円&月給43万円という感じです。オリンパスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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オリンパスの年収

まずはオリンパスの額面の年収を調べます。

オリンパスの決算書を調べると平均年齢は41.6歳で、平均年収が884万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 516万円
30歳 646万円
35歳 746万円
40歳 849万円
45歳 959万円
50歳 1010万円

良い感じですね。

なお、オリンパスの年収は東京都の年収ランキングでは125位、精密機器業界の年収ランキングでは1位となっています。

オリンパスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収516万〜1010万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収516万円 x 20% + 54万円 = 157万円
年収646万円 x 20% + 54万円 = 183万円
年収746万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収849万円 x 10% + 120万円 = 205万円
年収959万円 x 10% + 120万円 = 216万円
年収1010万円 x 5% + 170万円 = 221万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収516万円 x 14.22% = 73.4万円
年収646万円 x 14.22% = 91.9万円
年収746万円 x 14.22% = 106万円
年収849万円 x 14.22% = 121万円
年収959万円 x 14.22% = 136万円
年収1010万円 x 14.22% = 144万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収516万円):所得税 15万円 + 住民税 25.5万円 = 40.5万円
30歳(年収646万円):所得税 23.9万円 + 住民税 34.1万円 = 57.9万円
35歳(年収746万円):所得税 38.7万円 + 住民税 41.5万円 = 80.2万円
40歳(年収849万円):所得税 54.4万円 + 住民税 49.3万円 = 104万円
45歳(年収959万円):所得税 70.9万円 + 住民税 57.6万円 = 129万円
50歳(年収1010万円):所得税 79.3万円 + 住民税 61.8万円 = 141万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収516万円):所得税 11.2万円 + 住民税 22.2万円 = 33.4万円(7.1万円の差額)
30歳(年収646万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.8万円 = 50.5万円(7.41万円の差額)
35歳(年収746万円):所得税 31.1万円 + 住民税 38.2万円 = 69.3万円(10.9万円の差額)
40歳(年収849万円):所得税 46.8万円 + 住民税 46万円 = 92.8万円(10.9万円の差額)
45歳(年収959万円):所得税 63.3万円 + 住民税 54.3万円 = 118万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1010万円):所得税 71.7万円 + 住民税 58.5万円 = 130万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収516万円):所得税 8.58万円 + 住民税 18.9万円 = 27.5万円(13万円の差額)
30歳(年収646万円):所得税 16万円 + 住民税 27.5万円 = 43.4万円(14.5万円の差額)
35歳(年収746万円):所得税 23.5万円 + 住民税 34.9万円 = 58.4万円(21.8万円の差額)
40歳(年収849万円):所得税 39.2万円 + 住民税 42.7万円 = 81.9万円(21.8万円の差額)
45歳(年収959万円):所得税 55.7万円 + 住民税 51万円 = 107万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1010万円):所得税 64.1万円 + 住民税 55.2万円 = 119万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収516万〜1010万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収516万円):年収516万円 - 社会保険料 73.4万円 - 所得税 15万円 - 住民税 25.5万円 = 402万円
30歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 23.9万円 - 住民税 34.1万円 = 496万円
35歳(年収746万円):年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.7万円 - 住民税 41.5万円 = 560万円
40歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.4万円 - 住民税 49.3万円 = 625万円
45歳(年収959万円):年収959万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 70.9万円 - 住民税 57.6万円 = 694万円
50歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 79.3万円 - 住民税 61.8万円 = 728万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収516万円):年収516万円 - 社会保険料 73.4万円 - 所得税 11.2万円 - 住民税 22.2万円 = 410万円(7.1万円の差額)
30歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.8万円 = 504万円(7.41万円の差額)
35歳(年収746万円):年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.1万円 - 住民税 38.2万円 = 571万円(10.9万円の差額)
40歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 46.8万円 - 住民税 46万円 = 636万円(10.9万円の差額)
45歳(年収959万円):年収959万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 63.3万円 - 住民税 54.3万円 = 705万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 71.7万円 - 住民税 58.5万円 = 739万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収516万円):年収516万円 - 社会保険料 73.4万円 - 所得税 8.58万円 - 住民税 18.9万円 = 415万円(13万円の差額)
30歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27.5万円 = 511万円(14.5万円の差額)
35歳(年収746万円):年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.5万円 - 住民税 34.9万円 = 581万円(21.8万円の差額)
40歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.2万円 - 住民税 42.7万円 = 647万円(21.8万円の差額)
45歳(年収959万円):年収959万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 55.7万円 - 住民税 51万円 = 716万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 64.1万円 - 住民税 55.2万円 = 750万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収516万円):(年収516万円 - 社会保険料 73.4万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円
30歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 23.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円
35歳(年収746万円):(年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.2万円
40歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37万円
45歳(年収959万円):(年収959万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 70.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.6万円 ÷ 12ヶ月 = 41万円
50歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 79.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収516万円):(年収516万円 - 社会保険料 73.4万円 - 所得税 11.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(5070円の差額)
30歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(5260円の差額)
35歳(年収746万円):(年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(7380円の差額)
40歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 46.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円(7380円の差額)
45歳(年収959万円):(年収959万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 63.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.3万円 ÷ 12ヶ月 = 41.8万円(7380円の差額)
50歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 71.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.5万円 ÷ 12ヶ月 = 43.7万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収516万円):(年収516万円 - 社会保険料 73.4万円 - 所得税 8.58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(9420円の差額)
30歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(1.03万円の差額)
35歳(年収746万円):(年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.9万円 ÷ 12ヶ月 = 34.7万円(1.48万円の差額)
40歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収959万円):(年収959万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 55.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51万円 ÷ 12ヶ月 = 42.5万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 64.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.2万円 ÷ 12ヶ月 = 44.5万円(1.48万円の差額)

オリンパスの事業

オリンパスは医療事業に強みを持っていて、内視鏡分野では世界の75%のシェアを持っています。

また、デジタルカメラではニコン・キヤノンに次ぐ規模で、ICレコーダーでは国外で70%、国内で50%以上のシェアを持っています。

オリンパスの事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
医療 内視鏡、3D内視鏡システム
科学 工業用顕微鏡
映像 ミラーレス一眼カメラ、コンパクトカメラ

売上の比率は医療が75%、科学・映像が10%、その他が5%となっています。

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オリンパスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてオリンパスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2125万円 2236万円 2079万円
営業利益 252.8万円 290.3万円 212.6万円
経常利益 202.3万円 252.6万円 172.7万円
純利益 -24.28万円 173.9万円 217.3万円
純資産 987.8万円 1063万円 1192万円
総資産 3006万円 2781万円 2754万円
負債 2018万円 1718万円 1562万円
借入金 984.9万円 892.4万円 795.8万円
利益率 9.52% 11.3% 8.31%
負債比率 67.1% 61.8% 56.7%
借入比率 32.8% 32.1% 28.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高7481億円に占める経常利益621.5億円の割合が8.31%
負債比率
総資産額9911億円に占める社債や借金などの負債額5623億円の割合が56.7%
借入比率
総資産額9911億円に占める、銀行からの借金等の借入額2864億円の割合が28.9%

となっています。

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オリンパスへの就職・転職を考えてみる

オリンパスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.434兆円と標準的
  • 経常利益率は8.31%と標準的
  • 負債比率は56.7%と標準的
  • 借入比率は28.9%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

オリンパス本社の場所
オリンパスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は都庁前駅です。
オリンパスの企業規模
従業員数は連結で3万5985人、単独で6455人で、売上高が7480億円です。大企業です。
オリンパス社員の年収
平均年齢は41.6歳で、平均年収が884万円です。
オリンパス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は173万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はオリンパスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング精密機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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