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ヤマノホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ヤマノホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ヤマノホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収151万円&月給9.08万円、30歳で年収187万円&月給11.2万円、35歳で年収214万円&月給12.9万円、40歳で年収243万円&月給14.6万円、45歳で年収273万円&月給16.4万円、50歳で年収288万円&月給17.2万円という感じです。ヤマノホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ヤマノホールディングスの年収

まずはヤマノホールディングスの額面の年収を調べます。

ヤマノホールディングスの決算書を調べると平均年齢は47.7歳で、平均年収が360万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 185万円
30歳 231万円
35歳 267万円
40歳 304万円
45歳 343万円
50歳 363万円

ちょっと少ないですね。

なお、ヤマノホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは1790位、小売業界の年収ランキングでは336位となっています。

ヤマノホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収185万〜363万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収185万円 x 30% + 18万円 = 73.5万円
年収231万円 x 30% + 18万円 = 87.4万円
年収267万円 x 30% + 18万円 = 98.1万円
年収304万円 x 30% + 18万円 = 109万円
年収343万円 x 30% + 18万円 = 121万円
年収363万円 x 20% + 54万円 = 127万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収185万円 x 14.22% = 26.3万円
年収231万円 x 14.22% = 32.9万円
年収267万円 x 14.22% = 38万円
年収304万円 x 14.22% = 43.3万円
年収343万円 x 14.22% = 48.8万円
年収363万円 x 14.22% = 51.6万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収185万円):所得税 2.36万円 + 住民税 5.47万円 = 7.83万円
30歳(年収231万円):所得税 3.66万円 + 住民税 8.06万円 = 11.7万円
35歳(年収267万円):所得税 4.65万円 + 住民税 10.1万円 = 14.7万円
40歳(年収304万円):所得税 5.68万円 + 住民税 12.1万円 = 17.8万円
45歳(年収343万円):所得税 6.78万円 + 住民税 14.3万円 = 21.1万円
50歳(年収363万円):所得税 7.33万円 + 住民税 15.4万円 = 22.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収185万円):所得税 4586円 + 住民税 2.17万円 = 2.63万円(5.2万円の差額)
30歳(年収231万円):所得税 1.76万円 + 住民税 4.76万円 = 6.52万円(5.2万円の差額)
35歳(年収267万円):所得税 2.75万円 + 住民税 6.75万円 = 9.5万円(5.2万円の差額)
40歳(年収304万円):所得税 3.78万円 + 住民税 8.82万円 = 12.6万円(5.2万円の差額)
45歳(年収343万円):所得税 4.88万円 + 住民税 11万円 = 15.9万円(5.2万円の差額)
50歳(年収363万円):所得税 5.43万円 + 住民税 12.1万円 = 17.6万円(5.2万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収185万円):所得税 0円 + 住民税 5000円 = 5000円(7.33万円の差額)
30歳(年収231万円):所得税 0円 + 住民税 1.46万円 = 1.46万円(10.3万円の差額)
35歳(年収267万円):所得税 8506円 + 住民税 3.45万円 = 4.3万円(10.4万円の差額)
40歳(年収304万円):所得税 1.88万円 + 住民税 5.52万円 = 7.4万円(10.4万円の差額)
45歳(年収343万円):所得税 2.98万円 + 住民税 7.7万円 = 10.7万円(10.4万円の差額)
50歳(年収363万円):所得税 3.53万円 + 住民税 8.82万円 = 12.4万円(10.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収185万〜363万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収185万円):年収185万円 - 社会保険料 26.3万円 - 所得税 2.36万円 - 住民税 5.47万円 = 151万円
30歳(年収231万円):年収231万円 - 社会保険料 32.9万円 - 所得税 3.66万円 - 住民税 8.06万円 = 187万円
35歳(年収267万円):年収267万円 - 社会保険料 38万円 - 所得税 4.65万円 - 住民税 10.1万円 = 214万円
40歳(年収304万円):年収304万円 - 社会保険料 43.3万円 - 所得税 5.68万円 - 住民税 12.1万円 = 243万円
45歳(年収343万円):年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 6.78万円 - 住民税 14.3万円 = 273万円
50歳(年収363万円):年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 7.33万円 - 住民税 15.4万円 = 288万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収185万円):年収185万円 - 社会保険料 26.3万円 - 所得税 4586円 - 住民税 2.17万円 = 156万円(5.2万円の差額)
30歳(年収231万円):年収231万円 - 社会保険料 32.9万円 - 所得税 1.76万円 - 住民税 4.76万円 = 192万円(5.2万円の差額)
35歳(年収267万円):年収267万円 - 社会保険料 38万円 - 所得税 2.75万円 - 住民税 6.75万円 = 220万円(5.2万円の差額)
40歳(年収304万円):年収304万円 - 社会保険料 43.3万円 - 所得税 3.78万円 - 住民税 8.82万円 = 248万円(5.2万円の差額)
45歳(年収343万円):年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 4.88万円 - 住民税 11万円 = 279万円(5.2万円の差額)
50歳(年収363万円):年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 5.43万円 - 住民税 12.1万円 = 294万円(5.2万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収185万円):年収185万円 - 社会保険料 26.3万円 - 所得税 0円 - 住民税 5000円 = 158万円(7.33万円の差額)
30歳(年収231万円):年収231万円 - 社会保険料 32.9万円 - 所得税 0円 - 住民税 1.46万円 = 197万円(10.3万円の差額)
35歳(年収267万円):年収267万円 - 社会保険料 38万円 - 所得税 8506円 - 住民税 3.45万円 = 225万円(10.4万円の差額)
40歳(年収304万円):年収304万円 - 社会保険料 43.3万円 - 所得税 1.88万円 - 住民税 5.52万円 = 254万円(10.4万円の差額)
45歳(年収343万円):年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 2.98万円 - 住民税 7.7万円 = 284万円(10.4万円の差額)
50歳(年収363万円):年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 3.53万円 - 住民税 8.82万円 = 299万円(10.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収185万円):(年収185万円 - 社会保険料 26.3万円 - 所得税 2.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 5.47万円 ÷ 12ヶ月 = 9.08万円
30歳(年収231万円):(年収231万円 - 社会保険料 32.9万円 - 所得税 3.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.06万円 ÷ 12ヶ月 = 11.2万円
35歳(年収267万円):(年収267万円 - 社会保険料 38万円 - 所得税 4.65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.1万円 ÷ 12ヶ月 = 12.9万円
40歳(年収304万円):(年収304万円 - 社会保険料 43.3万円 - 所得税 5.68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.1万円 ÷ 12ヶ月 = 14.6万円
45歳(年収343万円):(年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 6.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.3万円 ÷ 12ヶ月 = 16.4万円
50歳(年収363万円):(年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 7.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収185万円):(年収185万円 - 社会保険料 26.3万円 - 所得税 4586円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 2.17万円 ÷ 12ヶ月 = 9.47万円(3910円の差額)
30歳(年収231万円):(年収231万円 - 社会保険料 32.9万円 - 所得税 1.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.76万円 ÷ 12ヶ月 = 11.6万円(3910円の差額)
35歳(年収267万円):(年収267万円 - 社会保険料 38万円 - 所得税 2.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.75万円 ÷ 12ヶ月 = 13.2万円(3910円の差額)
40歳(年収304万円):(年収304万円 - 社会保険料 43.3万円 - 所得税 3.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.82万円 ÷ 12ヶ月 = 14.9万円(3910円の差額)
45歳(年収343万円):(年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 4.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円(3910円の差額)
50歳(年収363万円):(年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 5.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.1万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円(3910円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収185万円):(年収185万円 - 社会保険料 26.3万円 - 所得税 0円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 5000円 ÷ 12ヶ月 = 9.63万円(5580円の差額)
30歳(年収231万円):(年収231万円 - 社会保険料 32.9万円 - 所得税 0円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 1.46万円 ÷ 12ヶ月 = 12万円(7730円の差額)
35歳(年収267万円):(年収267万円 - 社会保険料 38万円 - 所得税 8506円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 3.45万円 ÷ 12ヶ月 = 13.6万円(7820円の差額)
40歳(年収304万円):(年収304万円 - 社会保険料 43.3万円 - 所得税 1.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 5.52万円 ÷ 12ヶ月 = 15.3万円(7820円の差額)
45歳(年収343万円):(年収343万円 - 社会保険料 48.8万円 - 所得税 2.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.7万円 ÷ 12ヶ月 = 17.1万円(7820円の差額)
50歳(年収363万円):(年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 3.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.82万円 ÷ 12ヶ月 = 18万円(7820円の差額)
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ヤマノホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてヤマノホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3516万円 3610万円 3995万円
営業利益 17.60万円 40.06万円 55.08万円
経常利益 12.59万円 37.48万円 52.96万円
純利益 27.01万円 9.256万円 28.53万円
純資産 188.5万円 162.2万円 178.1万円
総資産 1713万円 1928万円 1764万円
負債 1524万円 1766万円 1586万円
借入金 405.6万円 482.7万円 343.4万円
利益率 0.358% 1.04% 1.33%
負債比率 89.0% 91.6% 89.9%
借入比率 23.7% 25.0% 19.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高263.3億円に占める経常利益3.490億円の割合が1.33%
負債比率
総資産額116.3億円に占める社債や借金などの負債額104.5億円の割合が89.9%
借入比率
総資産額116.3億円に占める、銀行からの借金等の借入額22.63億円の割合が19.5%

となっています。

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ヤマノホールディングスへの就職・転職を考えてみる

ヤマノホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は45.54億円と低め
  • 経常利益率は1.33%と低め
  • 負債比率は89.9%と高め
  • 借入比率は19.5%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ヤマノホールディングス本社の場所
ヤマノホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は代々木駅です。
ヤマノホールディングスの企業規模
従業員数は連結で659人、単独で296人で、売上高が263億円です。
ヤマノホールディングス社員の年収
平均年齢は47.7歳で、平均年収が360万円です。
ヤマノホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は53万円です。

まとめ

今回はヤマノホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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