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FPGの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

FPGの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

FPGの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収409万円&月給24.3万円、30歳で年収504万円&月給29.9万円、35歳で年収567万円&月給33.7万円、40歳で年収634万円&月給37.5万円、45歳で年収704万円&月給41.6万円、50歳で年収738万円&月給43.6万円という感じです。FPGに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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FPGの年収

まずはFPGの額面の年収を調べます。

FPGの決算書を調べると平均年齢は38.8歳で、平均年収が837万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 525万円
30歳 657万円
35歳 758万円
40歳 863万円
45歳 975万円
50歳 1030万円

良い感じですね。

なお、FPGの年収は東京都の年収ランキングでは111位、証券業界の年収ランキングでは6位となっています。

FPGの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収525万〜1030万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収525万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収657万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収758万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収863万円 x 10% + 120万円 = 206万円
年収975万円 x 10% + 120万円 = 217万円
年収1030万円 x 5% + 170万円 = 221万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収525万円 x 14.22% = 74.7万円
年収657万円 x 14.22% = 93.4万円
年収758万円 x 14.22% = 108万円
年収863万円 x 14.22% = 123万円
年収975万円 x 14.22% = 139万円
年収1030万円 x 14.22% = 146万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収525万円):所得税 15.6万円 + 住民税 26.1万円 = 41.7万円
30歳(年収657万円):所得税 25.3万円 + 住民税 34.8万円 = 60.1万円
35歳(年収758万円):所得税 40.6万円 + 住民税 42.4万円 = 83万円
40歳(年収863万円):所得税 56.5万円 + 住民税 50.4万円 = 107万円
45歳(年収975万円):所得税 73.4万円 + 住民税 58.8万円 = 132万円
50歳(年収1030万円):所得税 82万円 + 住民税 63.1万円 = 145万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収525万円):所得税 11.8万円 + 住民税 22.8万円 = 34.6万円(7.1万円の差額)
30歳(年収657万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 51.9万円(8.12万円の差額)
35歳(年収758万円):所得税 33万円 + 住民税 39.1万円 = 72.1万円(10.9万円の差額)
40歳(年収863万円):所得税 48.9万円 + 住民税 47.1万円 = 96万円(10.9万円の差額)
45歳(年収975万円):所得税 65.8万円 + 住民税 55.5万円 = 121万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1030万円):所得税 74.4万円 + 住民税 59.8万円 = 134万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収525万円):所得税 8.87万円 + 住民税 19.5万円 = 28.4万円(13.3万円の差額)
30歳(年収657万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 44.8万円(15.2万円の差額)
35歳(年収758万円):所得税 25.4万円 + 住民税 35.8万円 = 61.2万円(21.8万円の差額)
40歳(年収863万円):所得税 41.3万円 + 住民税 43.8万円 = 85.1万円(21.8万円の差額)
45歳(年収975万円):所得税 58.2万円 + 住民税 52.2万円 = 110万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1030万円):所得税 66.8万円 + 住民税 56.5万円 = 123万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収525万〜1030万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収525万円):年収525万円 - 社会保険料 74.7万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 26.1万円 = 409万円
30歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
35歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.6万円 - 住民税 42.4万円 = 567万円
40歳(年収863万円):年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.5万円 - 住民税 50.4万円 = 634万円
45歳(年収975万円):年収975万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.4万円 - 住民税 58.8万円 = 704万円
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 82万円 - 住民税 63.1万円 = 738万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収525万円):年収525万円 - 社会保険料 74.7万円 - 所得税 11.8万円 - 住民税 22.8万円 = 416万円(7.1万円の差額)
30歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円(8.12万円の差額)
35歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33万円 - 住民税 39.1万円 = 578万円(10.9万円の差額)
40歳(年収863万円):年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.9万円 - 住民税 47.1万円 = 645万円(10.9万円の差額)
45歳(年収975万円):年収975万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 65.8万円 - 住民税 55.5万円 = 715万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 74.4万円 - 住民税 59.8万円 = 749万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収525万円):年収525万円 - 社会保険料 74.7万円 - 所得税 8.87万円 - 住民税 19.5万円 = 422万円(13.3万円の差額)
30歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 519万円(15.2万円の差額)
35歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.4万円 - 住民税 35.8万円 = 589万円(21.8万円の差額)
40歳(年収863万円):年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.3万円 - 住民税 43.8万円 = 656万円(21.8万円の差額)
45歳(年収975万円):年収975万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.2万円 - 住民税 52.2万円 = 726万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.8万円 - 住民税 56.5万円 = 760万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収525万円):(年収525万円 - 社会保険料 74.7万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.1万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円
30歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
35歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円
40歳(年収863万円):(年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.4万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円
45歳(年収975万円):(年収975万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41.6万円
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 63.1万円 ÷ 12ヶ月 = 43.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収525万円):(年収525万円 - 社会保険料 74.7万円 - 所得税 11.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円(5070円の差額)
30歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5690円の差額)
35歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)
40歳(年収863万円):(年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.1万円 ÷ 12ヶ月 = 38.3万円(7380円の差額)
45歳(年収975万円):(年収975万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 65.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.5万円 ÷ 12ヶ月 = 42.3万円(7380円の差額)
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 74.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.8万円 ÷ 12ヶ月 = 44.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収525万円):(年収525万円 - 社会保険料 74.7万円 - 所得税 8.87万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円(9600円の差額)
30歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.08万円の差額)
35歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円(1.48万円の差額)
40歳(年収863万円):(年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.8万円 ÷ 12ヶ月 = 39万円(1.48万円の差額)
45歳(年収975万円):(年収975万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.2万円 ÷ 12ヶ月 = 43.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.5万円 ÷ 12ヶ月 = 45.1万円(1.48万円の差額)
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FPGの一人当たりの売上&利益&借金

続いてFPGの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/9 2016/9 2017/9
売上高 6746万円 8323万円 9282万円
営業利益 4441万円 5222万円 5911万円
経常利益 4428万円 5245万円 6040万円
純利益 2794万円 3367万円 4220万円
純資産 7089万円 7801万円 1.074億円
総資産 3.043億円 3.578億円 3.648億円
負債 2.335億円 2.798億円 2.573億円
借入金 1.414億円 1.851億円 2.020億円
利益率 65.6% 63.0% 65.1%
負債比率 76.7% 78.2% 70.5%
借入比率 46.4% 51.7% 55.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年9月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高210.7億円に占める経常利益137.1億円の割合が65.1%
負債比率
総資産額828.0億円に占める社債や借金などの負債額584.1億円の割合が70.5%
借入比率
総資産額828.0億円に占める、銀行からの借金等の借入額458.5億円の割合が55.4%

となっています。

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FPGへの就職・転職を考えてみる

FPGの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1243億円と標準的
  • 経常利益率は65.1%と高め
  • 負債比率は70.5%と高め
  • 借入比率は55.4%と高め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

FPG本社の場所
FPGは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東京駅です。
FPGの企業規模
従業員数は連結で227人、単独で176人で、売上高が211億円です。
FPG社員の年収
平均年齢は38.8歳で、平均年収が837万円です。
FPG社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は6040万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はFPGの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング証券業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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