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日本デジタル研究所の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本デジタル研究所の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本デジタル研究所の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収304万円&月給18.2万円、30歳で年収376万円&月給22.4万円、35歳で年収430万円&月給25.6万円、40歳で年収486万円&月給28.9万円、45歳で年収538万円&月給32万円、50歳で年収564万円&月給33.4万円という感じです。日本デジタル研究所に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本デジタル研究所の年収

まずは日本デジタル研究所の額面の年収を調べます。

日本デジタル研究所の決算書を調べると平均年齢は38.7歳で、平均年収が610万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 384万円
30歳 480万円
35歳 554万円
40歳 631万円
45歳 712万円
50歳 753万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日本デジタル研究所の年収は東京都の年収ランキングでは785位、電気機器業界の年収ランキングでは92位となっています。

日本デジタル研究所の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収384万〜753万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収384万円 x 20% + 54万円 = 131万円
年収480万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収554万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収631万円 x 20% + 54万円 = 180万円
年収712万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収753万円 x 10% + 120万円 = 195万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収384万円 x 14.22% = 54.6万円
年収480万円 x 14.22% = 68.3万円
年収554万円 x 14.22% = 78.8万円
年収631万円 x 14.22% = 89.7万円
年収712万円 x 14.22% = 101万円
年収753万円 x 14.22% = 107万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収384万円):所得税 8.02万円 + 住民税 16.8万円 = 24.8万円
30歳(年収480万円):所得税 12.6万円 + 住民税 23.1万円 = 35.8万円
35歳(年収554万円):所得税 17.5万円 + 住民税 28万円 = 45.5万円
40歳(年収631万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.1万円 = 55.6万円
45歳(年収712万円):所得税 33.6万円 + 住民税 38.9万円 = 72.5万円
50歳(年収753万円):所得税 39.7万円 + 住民税 42万円 = 81.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収384万円):所得税 6.12万円 + 住民税 13.5万円 = 19.6万円(5.2万円の差額)
30歳(年収480万円):所得税 9.29万円 + 住民税 19.8万円 = 29.1万円(6.64万円の差額)
35歳(年収554万円):所得税 13.7万円 + 住民税 24.7万円 = 38.4万円(7.1万円の差額)
40歳(年収631万円):所得税 18.8万円 + 住民税 29.8万円 = 48.5万円(7.1万円の差額)
45歳(年収712万円):所得税 26万円 + 住民税 35.6万円 = 61.6万円(10.9万円の差額)
50歳(年収753万円):所得税 32.1万円 + 住民税 38.7万円 = 70.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収384万円):所得税 4.22万円 + 住民税 10.2万円 = 14.4万円(10.4万円の差額)
30歳(年収480万円):所得税 7.39万円 + 住民税 16.5万円 = 23.9万円(11.8万円の差額)
35歳(年収554万円):所得税 9.9万円 + 住民税 21.4万円 = 31.3万円(14.2万円の差額)
40歳(年収631万円):所得税 15万円 + 住民税 26.5万円 = 41.4万円(14.2万円の差額)
45歳(年収712万円):所得税 20.8万円 + 住民税 32.3万円 = 53.1万円(19.4万円の差額)
50歳(年収753万円):所得税 24.5万円 + 住民税 35.4万円 = 59.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収384万〜753万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 8.02万円 - 住民税 16.8万円 = 304万円
30歳(年収480万円):年収480万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 12.6万円 - 住民税 23.1万円 = 376万円
35歳(年収554万円):年収554万円 - 社会保険料 78.8万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 28万円 = 430万円
40歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.1万円 = 486万円
45歳(年収712万円):年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.6万円 - 住民税 38.9万円 = 538万円
50歳(年収753万円):年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.7万円 - 住民税 42万円 = 564万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 6.12万円 - 住民税 13.5万円 = 309万円(5.2万円の差額)
30歳(年収480万円):年収480万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 9.29万円 - 住民税 19.8万円 = 383万円(6.64万円の差額)
35歳(年収554万円):年収554万円 - 社会保険料 78.8万円 - 所得税 13.7万円 - 住民税 24.7万円 = 437万円(7.1万円の差額)
40歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 29.8万円 = 493万円(7.1万円の差額)
45歳(年収712万円):年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 26万円 - 住民税 35.6万円 = 549万円(10.9万円の差額)
50歳(年収753万円):年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.1万円 - 住民税 38.7万円 = 575万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 4.22万円 - 住民税 10.2万円 = 315万円(10.4万円の差額)
30歳(年収480万円):年収480万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 7.39万円 - 住民税 16.5万円 = 388万円(11.8万円の差額)
35歳(年収554万円):年収554万円 - 社会保険料 78.8万円 - 所得税 9.9万円 - 住民税 21.4万円 = 444万円(14.2万円の差額)
40歳(年収631万円):年収631万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 15万円 - 住民税 26.5万円 = 500万円(14.2万円の差額)
45歳(年収712万円):年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 32.3万円 = 558万円(19.4万円の差額)
50歳(年収753万円):年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.5万円 - 住民税 35.4万円 = 586万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 8.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.2万円
30歳(年収480万円):(年収480万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 12.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円
35歳(年収554万円):(年収554万円 - 社会保険料 78.8万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
40歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円
45歳(年収712万円):(年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円
50歳(年収753万円):(年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 33.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 6.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円(3910円の差額)
30歳(年収480万円):(年収480万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 9.29万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(4790円の差額)
35歳(年収554万円):(年収554万円 - 社会保険料 78.8万円 - 所得税 13.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(5070円の差額)
40歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)
45歳(年収712万円):(年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(7380円の差額)
50歳(年収753万円):(年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 4.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円(7820円の差額)
30歳(年収480万円):(年収480万円 - 社会保険料 68.3万円 - 所得税 7.39万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.5万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(8700円の差額)
35歳(年収554万円):(年収554万円 - 社会保険料 78.8万円 - 所得税 9.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(1.01万円の差額)
40歳(年収631万円):(年収631万円 - 社会保険料 89.7万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円(1.01万円の差額)
45歳(年収712万円):(年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(1.33万円の差額)
50歳(年収753万円):(年収753万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円(1.48万円の差額)
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日本デジタル研究所の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本デジタル研究所の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2014/3 2015/3 2016/3
売上高 2328万円 2249万円 2133万円
営業利益 461.9万円 345.0万円 243.7万円
経常利益 533.4万円 402.4万円 250.3万円
純利益 333.4万円 242.3万円 165.3万円
純資産 5092万円 5186万円 5241万円
総資産 6801万円 6988万円 7292万円
負債 1710万円 1802万円 2051万円
借入金 155.6万円 188.7万円 332.5万円
利益率 22.9% 17.9% 11.7%
負債比率 25.1% 25.8% 28.1%
借入比率 2.29% 2.70% 4.56%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高329.1億円に占める経常利益38.62億円の割合が11.7%
負債比率
総資産額1125億円に占める社債や借金などの負債額316.5億円の割合が28.1%
借入比率
総資産額1125億円に占める、銀行からの借金等の借入額51.31億円の割合が4.56%

となっています。

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日本デジタル研究所への就職・転職を考えてみる

日本デジタル研究所の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は821.3億円と標準的
  • 経常利益率は11.7%と高め
  • 負債比率は28.1%と低め
  • 借入比率は4.56%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本デジタル研究所本社の場所
日本デジタル研究所は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東陽町駅です。
日本デジタル研究所の企業規模
従業員数は連結で1543人、単独で1231人で、売上高が329億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本デジタル研究所社員の年収
平均年齢は38.7歳で、平均年収が610万円です。
日本デジタル研究所社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は250万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は日本デジタル研究所の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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