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新日本無線の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

新日本無線の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

新日本無線の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収307万円&月給18.4万円、30歳で年収380万円&月給22.6万円、35歳で年収434万円&月給25.8万円、40歳で年収490万円&月給29.2万円、45歳で年収543万円&月給32.2万円、50歳で年収569万円&月給33.7万円という感じです。新日本無線に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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新日本無線の年収

まずは新日本無線の額面の年収を調べます。

新日本無線の決算書を調べると平均年齢は41.5歳で、平均年収が662万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 388万円
30歳 485万円
35歳 560万円
40歳 638万円
45歳 720万円
50歳 761万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、新日本無線の年収は東京都の年収ランキングでは760位、電気機器業界の年収ランキングでは87位となっています。

新日本無線の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収388万〜761万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収388万円 x 20% + 54万円 = 132万円
年収485万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収560万円 x 20% + 54万円 = 166万円
年収638万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収720万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収761万円 x 10% + 120万円 = 196万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収388万円 x 14.22% = 55.1万円
年収485万円 x 14.22% = 69万円
年収560万円 x 14.22% = 79.6万円
年収638万円 x 14.22% = 90.7万円
年収720万円 x 14.22% = 102万円
年収761万円 x 14.22% = 108万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収388万円):所得税 8.15万円 + 住民税 17.1万円 = 25.2万円
30歳(年収485万円):所得税 13万円 + 住民税 23.5万円 = 36.4万円
35歳(年収560万円):所得税 17.9万円 + 住民税 28.4万円 = 46.3万円
40歳(年収638万円):所得税 23万円 + 住民税 33.5万円 = 56.5万円
45歳(年収720万円):所得税 34.7万円 + 住民税 39.5万円 = 74.2万円
50歳(年収761万円):所得税 40.9万円 + 住民税 42.6万円 = 83.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収388万円):所得税 6.25万円 + 住民税 13.8万円 = 20万円(5.2万円の差額)
30歳(年収485万円):所得税 9.46万円 + 住民税 20.2万円 = 29.6万円(6.81万円の差額)
35歳(年収560万円):所得税 14.1万円 + 住民税 25.1万円 = 39.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収638万円):所得税 19.2万円 + 住民税 30.2万円 = 49.4万円(7.1万円の差額)
45歳(年収720万円):所得税 27.1万円 + 住民税 36.2万円 = 63.3万円(10.9万円の差額)
50歳(年収761万円):所得税 33.3万円 + 住民税 39.3万円 = 72.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収388万円):所得税 4.35万円 + 住民税 10.5万円 = 14.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収485万円):所得税 7.56万円 + 住民税 16.9万円 = 24.4万円(12万円の差額)
35歳(年収560万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.8万円 = 32.1万円(14.2万円の差額)
40歳(年収638万円):所得税 15.4万円 + 住民税 26.9万円 = 42.3万円(14.2万円の差額)
45歳(年収720万円):所得税 21.4万円 + 住民税 32.9万円 = 54.3万円(19.9万円の差額)
50歳(年収761万円):所得税 25.7万円 + 住民税 36万円 = 61.7万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収388万〜761万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 8.15万円 - 住民税 17.1万円 = 307万円
30歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円 - 住民税 23.5万円 = 380万円
35歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 17.9万円 - 住民税 28.4万円 = 434万円
40歳(年収638万円):年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 23万円 - 住民税 33.5万円 = 490万円
45歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 39.5万円 = 543万円
50歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.9万円 - 住民税 42.6万円 = 569万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 6.25万円 - 住民税 13.8万円 = 313万円(5.2万円の差額)
30歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.46万円 - 住民税 20.2万円 = 387万円(6.81万円の差額)
35歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 25.1万円 = 441万円(7.1万円の差額)
40歳(年収638万円):年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 30.2万円 = 498万円(7.1万円の差額)
45歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.1万円 - 住民税 36.2万円 = 554万円(10.9万円の差額)
50歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.3万円 - 住民税 39.3万円 = 580万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 4.35万円 - 住民税 10.5万円 = 318万円(10.4万円の差額)
30歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.56万円 - 住民税 16.9万円 = 392万円(12万円の差額)
35歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.8万円 = 448万円(14.2万円の差額)
40歳(年収638万円):年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 26.9万円 = 505万円(14.2万円の差額)
45歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 32.9万円 = 563万円(19.9万円の差額)
50歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.7万円 - 住民税 36万円 = 591万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 8.15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円
30歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
35歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 17.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円
40歳(年収638万円):(年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.2万円
45歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円
50歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 6.25万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円(3910円の差額)
30歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4890円の差額)
35歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(5070円の差額)
40歳(年収638万円):(年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 19.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.7万円(5070円の差額)
45歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円(7380円の差額)
50歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 4.35万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.1万円(7820円の差額)
30歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8800円の差額)
35歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(1.01万円の差額)
40歳(年収638万円):(年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.2万円(1.01万円の差額)
45歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.36万円の差額)
50歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)
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新日本無線の一人当たりの売上&利益&借金

続いて新日本無線の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1621万円 1714万円 1751万円
営業利益 104.6万円 112.0万円 64.23万円
経常利益 121.1万円 110.9万円 66.63万円
純利益 164.2万円 89.46万円 22.08万円
純資産 383.8万円 382.3万円 401.1万円
総資産 1398万円 1443万円 1448万円
負債 1014万円 1061万円 1047万円
借入金 413.7万円 377.1万円 360.9万円
利益率 7.47% 6.47% 3.80%
負債比率 72.6% 73.5% 72.3%
借入比率 29.6% 26.1% 24.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高488.7億円に占める経常利益18.59億円の割合が3.80%
負債比率
総資産額404.1億円に占める社債や借金などの負債額292.2億円の割合が72.3%
借入比率
総資産額404.1億円に占める、銀行からの借金等の借入額100.7億円の割合が24.9%

となっています。

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新日本無線への就職・転職を考えてみる

新日本無線の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は341.6億円と標準的
  • 経常利益率は3.80%と低め
  • 負債比率は72.3%と高め
  • 借入比率は24.9%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

新日本無線本社の場所
新日本無線は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は馬喰横山駅です。
新日本無線の企業規模
従業員数は連結で2790人、単独で1362人で、売上高が489億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
新日本無線社員の年収
平均年齢は41.5歳で、平均年収が662万円です。
新日本無線社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は66.6万円です。

給料はまあまあですが、財務内容が不安な感じです。

まとめ

今回は新日本無線の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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