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キーエンスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

キーエンスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

キーエンスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収872万円&月給51.4万円、30歳で年収1040万円&月給61.1万円、35歳で年収1160万円&月給67.8万円、40歳で年収1280万円&月給74.8万円、45歳で年収1410万円&月給82.2万円、50歳で年収1470万円&月給85.8万円という感じです。キーエンスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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キーエンスの年収

まずはキーエンスの額面の年収を調べます。

キーエンスの決算書を調べると平均年齢は36.1歳で、平均年収が1861万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 1250万円
30歳 1570万円
35歳 1810万円
40歳 2060万円
45歳 2330万円
50歳 2460万円

高収入ですね。

なお、キーエンスの年収は大阪府の年収ランキングでは1位、電気機器業界の年収ランキングでは1位となっています。

キーエンスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収1250万〜2460万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収1250万円 x 5% + 170万円 = 233万円
年収1570万円 x 0% + 245万円 = 245万円
年収1810万円 x 0% + 245万円 = 245万円
年収2060万円 x 0% + 245万円 = 245万円
年収2330万円 x 0% + 245万円 = 245万円
年収2460万円 x 0% + 245万円 = 245万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収1250万円 x 14.22% = 178万円
年収1570万円 x 14.22% = 223万円
年収1810万円 x 14.22% = 257万円
年収2060万円 x 14.22% = 293万円
年収2330万円 x 14.22% = 331万円
年収2460万円 x 14.22% = 350万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収1250万円):所得税 121万円 + 住民税 81.2万円 = 203万円
30歳(年収1570万円):所得税 197万円 + 住民税 107万円 = 304万円
35歳(年収1810万円):所得税 265万円 + 住民税 128万円 = 393万円
40歳(年収2060万円):所得税 336万円 + 住民税 149万円 = 486万円
45歳(年収2330万円):所得税 411万円 + 住民税 172万円 = 583万円
50歳(年収2460万円):所得税 451万円 + 住民税 183万円 = 634万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収1250万円):所得税 121万円 + 住民税 81.2万円 = 203万円(0円の差額)
30歳(年収1570万円):所得税 197万円 + 住民税 107万円 = 304万円(0円の差額)
35歳(年収1810万円):所得税 265万円 + 住民税 128万円 = 393万円(0円の差額)
40歳(年収2060万円):所得税 336万円 + 住民税 149万円 = 486万円(0円の差額)
45歳(年収2330万円):所得税 411万円 + 住民税 172万円 = 583万円(0円の差額)
50歳(年収2460万円):所得税 451万円 + 住民税 183万円 = 634万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収1250万円):所得税 113万円 + 住民税 77.9万円 = 190万円(12万円の差額)
30歳(年収1570万円):所得税 184万円 + 住民税 104万円 = 288万円(15.8万円の差額)
35歳(年収1810万円):所得税 253万円 + 住民税 124万円 = 377万円(15.8万円の差額)
40歳(年収2060万円):所得税 324万円 + 住民税 146万円 = 470万円(15.8万円の差額)
45歳(年収2330万円):所得税 399万円 + 住民税 169万円 = 568万円(15.8万円の差額)
50歳(年収2460万円):所得税 436万円 + 住民税 180万円 = 616万円(17.6万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収1250万〜2460万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収1250万円):年収1250万円 - 社会保険料 178万円 - 所得税 121万円 - 住民税 81.2万円 = 872万円
30歳(年収1570万円):年収1570万円 - 社会保険料 223万円 - 所得税 197万円 - 住民税 107万円 = 1040万円
35歳(年収1810万円):年収1810万円 - 社会保険料 257万円 - 所得税 265万円 - 住民税 128万円 = 1160万円
40歳(年収2060万円):年収2060万円 - 社会保険料 293万円 - 所得税 336万円 - 住民税 149万円 = 1280万円
45歳(年収2330万円):年収2330万円 - 社会保険料 331万円 - 所得税 411万円 - 住民税 172万円 = 1410万円
50歳(年収2460万円):年収2460万円 - 社会保険料 350万円 - 所得税 451万円 - 住民税 183万円 = 1470万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収1250万円):年収1250万円 - 社会保険料 178万円 - 所得税 121万円 - 住民税 81.2万円 = 872万円(0円の差額)
30歳(年収1570万円):年収1570万円 - 社会保険料 223万円 - 所得税 197万円 - 住民税 107万円 = 1040万円(0円の差額)
35歳(年収1810万円):年収1810万円 - 社会保険料 257万円 - 所得税 265万円 - 住民税 128万円 = 1160万円(0円の差額)
40歳(年収2060万円):年収2060万円 - 社会保険料 293万円 - 所得税 336万円 - 住民税 149万円 = 1280万円(0円の差額)
45歳(年収2330万円):年収2330万円 - 社会保険料 331万円 - 所得税 411万円 - 住民税 172万円 = 1410万円(0円の差額)
50歳(年収2460万円):年収2460万円 - 社会保険料 350万円 - 所得税 451万円 - 住民税 183万円 = 1470万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収1250万円):年収1250万円 - 社会保険料 178万円 - 所得税 113万円 - 住民税 77.9万円 = 884万円(12万円の差額)
30歳(年収1570万円):年収1570万円 - 社会保険料 223万円 - 所得税 184万円 - 住民税 104万円 = 1060万円(15.8万円の差額)
35歳(年収1810万円):年収1810万円 - 社会保険料 257万円 - 所得税 253万円 - 住民税 124万円 = 1180万円(15.8万円の差額)
40歳(年収2060万円):年収2060万円 - 社会保険料 293万円 - 所得税 324万円 - 住民税 146万円 = 1300万円(15.8万円の差額)
45歳(年収2330万円):年収2330万円 - 社会保険料 331万円 - 所得税 399万円 - 住民税 169万円 = 1430万円(15.8万円の差額)
50歳(年収2460万円):年収2460万円 - 社会保険料 350万円 - 所得税 436万円 - 住民税 180万円 = 1490万円(17.6万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収1250万円):(年収1250万円 - 社会保険料 178万円 - 所得税 121万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 81.2万円 ÷ 12ヶ月 = 51.4万円
30歳(年収1570万円):(年収1570万円 - 社会保険料 223万円 - 所得税 197万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 107万円 ÷ 12ヶ月 = 61.1万円
35歳(年収1810万円):(年収1810万円 - 社会保険料 257万円 - 所得税 265万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 128万円 ÷ 12ヶ月 = 67.8万円
40歳(年収2060万円):(年収2060万円 - 社会保険料 293万円 - 所得税 336万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 149万円 ÷ 12ヶ月 = 74.8万円
45歳(年収2330万円):(年収2330万円 - 社会保険料 331万円 - 所得税 411万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 172万円 ÷ 12ヶ月 = 82.2万円
50歳(年収2460万円):(年収2460万円 - 社会保険料 350万円 - 所得税 451万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 183万円 ÷ 12ヶ月 = 85.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収1250万円):(年収1250万円 - 社会保険料 178万円 - 所得税 121万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 81.2万円 ÷ 12ヶ月 = 51.4万円(0円の差額)
30歳(年収1570万円):(年収1570万円 - 社会保険料 223万円 - 所得税 197万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 107万円 ÷ 12ヶ月 = 61.1万円(0円の差額)
35歳(年収1810万円):(年収1810万円 - 社会保険料 257万円 - 所得税 265万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 128万円 ÷ 12ヶ月 = 67.8万円(0円の差額)
40歳(年収2060万円):(年収2060万円 - 社会保険料 293万円 - 所得税 336万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 149万円 ÷ 12ヶ月 = 74.8万円(0円の差額)
45歳(年収2330万円):(年収2330万円 - 社会保険料 331万円 - 所得税 411万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 172万円 ÷ 12ヶ月 = 82.2万円(0円の差額)
50歳(年収2460万円):(年収2460万円 - 社会保険料 350万円 - 所得税 451万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 183万円 ÷ 12ヶ月 = 85.8万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収1250万円):(年収1250万円 - 社会保険料 178万円 - 所得税 113万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 77.9万円 ÷ 12ヶ月 = 52.2万円(8080円の差額)
30歳(年収1570万円):(年収1570万円 - 社会保険料 223万円 - 所得税 184万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 104万円 ÷ 12ヶ月 = 62.1万円(1.04万円の差額)
35歳(年収1810万円):(年収1810万円 - 社会保険料 257万円 - 所得税 253万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 124万円 ÷ 12ヶ月 = 68.9万円(1.04万円の差額)
40歳(年収2060万円):(年収2060万円 - 社会保険料 293万円 - 所得税 324万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 146万円 ÷ 12ヶ月 = 75.9万円(1.04万円の差額)
45歳(年収2330万円):(年収2330万円 - 社会保険料 331万円 - 所得税 399万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 169万円 ÷ 12ヶ月 = 83.3万円(1.04万円の差額)
50歳(年収2460万円):(年収2460万円 - 社会保険料 350万円 - 所得税 436万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 180万円 ÷ 12ヶ月 = 87万円(1.15万円の差額)
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キーエンスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてキーエンスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2016/6 2017/3
売上高 5134万円 1698万円 5576万円
営業利益 2740万円 866.6万円 2992万円
経常利益 2766万円 845.1万円 3057万円
純利益 1862万円 572.4万円 2127万円
純資産 1.839億円 1.879億円 2.088億円
総資産 1.943億円 1.967億円 2.204億円
負債 1040万円 876.3万円 1164万円
利益率 53.9% 49.8% 54.8%
負債比率 5.35% 4.46% 5.28%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3163億円に占める経常利益1734億円の割合が54.8%
負債比率
総資産額1.251兆円に占める社債や借金などの負債額660.4億円の割合が5.28%

となっています。

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キーエンスへの就職・転職を考えてみる

キーエンスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は7.842兆円と標準的
  • 経常利益率は54.8%と高め
  • 負債比率は5.28%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

キーエンス本社の場所
キーエンスは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は南方(大阪府)駅です。
キーエンスの企業規模
従業員数は連結で5673人、単独で2121人で、売上高が3160億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
キーエンス社員の年収
平均年齢は36.1歳で、平均年収が1861万円です。
キーエンス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は3060万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回はキーエンスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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