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横河電機の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

横河電機の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

計測・制御機器メーカー、横河電機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収412万円&月給24.5万円、30歳で年収507万円&月給30.1万円、35歳で年収571万円&月給33.9万円、40歳で年収638万円&月給37.8万円、45歳で年収709万円&月給41.9万円、50歳で年収744万円&月給43.9万円という感じです。横河電機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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横河電機の年収

まずは横河電機の額面の年収を調べます。

横河電機の決算書を調べると平均年齢は44.7歳で、平均年収が976万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 529万円
30歳 662万円
35歳 765万円
40歳 871万円
45歳 983万円
50歳 1040万円

良い感じですね。

なお、横河電機の年収は東京都の年収ランキングでは102位、電気機器業界の年収ランキングでは6位となっています。

横河電機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収529万〜1040万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収529万円 x 20% + 54万円 = 160万円
年収662万円 x 10% + 120万円 = 186万円
年収765万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収871万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収983万円 x 10% + 120万円 = 218万円
年収1040万円 x 5% + 170万円 = 222万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収529万円 x 14.22% = 75.3万円
年収662万円 x 14.22% = 94.2万円
年収765万円 x 14.22% = 109万円
年収871万円 x 14.22% = 124万円
年収983万円 x 14.22% = 140万円
年収1040万円 x 14.22% = 148万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収529万円):所得税 15.9万円 + 住民税 26.4万円 = 42.2万円
30歳(年収662万円):所得税 26.1万円 + 住民税 35.2万円 = 61.2万円
35歳(年収765万円):所得税 41.5万円 + 住民税 42.9万円 = 84.4万円
40歳(年収871万円):所得税 57.6万円 + 住民税 50.9万円 = 109万円
45歳(年収983万円):所得税 74.6万円 + 住民税 59.4万円 = 134万円
50歳(年収1040万円):所得税 83.4万円 + 住民税 63.8万円 = 147万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収529万円):所得税 12.1万円 + 住民税 23.1万円 = 35.1万円(7.1万円の差額)
30歳(年収662万円):所得税 20.9万円 + 住民税 31.9万円 = 52.7万円(8.5万円の差額)
35歳(年収765万円):所得税 33.9万円 + 住民税 39.6万円 = 73.5万円(10.9万円の差額)
40歳(年収871万円):所得税 50万円 + 住民税 47.6万円 = 97.6万円(10.9万円の差額)
45歳(年収983万円):所得税 67万円 + 住民税 56.1万円 = 123万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1040万円):所得税 75.8万円 + 住民税 60.5万円 = 136万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収529万円):所得税 9.01万円 + 住民税 19.8万円 = 28.8万円(13.5万円の差額)
30歳(年収662万円):所得税 17.1万円 + 住民税 28.6万円 = 45.6万円(15.6万円の差額)
35歳(年収765万円):所得税 26.3万円 + 住民税 36.3万円 = 62.6万円(21.8万円の差額)
40歳(年収871万円):所得税 42.4万円 + 住民税 44.3万円 = 86.7万円(21.8万円の差額)
45歳(年収983万円):所得税 59.4万円 + 住民税 52.8万円 = 112万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1040万円):所得税 68.2万円 + 住民税 57.2万円 = 125万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収529万〜1040万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収529万円):年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 26.4万円 = 412万円
30歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 26.1万円 - 住民税 35.2万円 = 507万円
35歳(年収765万円):年収765万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.5万円 - 住民税 42.9万円 = 571万円
40歳(年収871万円):年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.6万円 - 住民税 50.9万円 = 638万円
45歳(年収983万円):年収983万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 74.6万円 - 住民税 59.4万円 = 709万円
50歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 83.4万円 - 住民税 63.8万円 = 744万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収529万円):年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 23.1万円 = 419万円(7.1万円の差額)
30歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 31.9万円 = 516万円(8.5万円の差額)
35歳(年収765万円):年収765万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 33.9万円 - 住民税 39.6万円 = 582万円(10.9万円の差額)
40歳(年収871万円):年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50万円 - 住民税 47.6万円 = 649万円(10.9万円の差額)
45歳(年収983万円):年収983万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 67万円 - 住民税 56.1万円 = 720万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 75.8万円 - 住民税 60.5万円 = 754万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収529万円):年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 9.01万円 - 住民税 19.8万円 = 425万円(13.5万円の差額)
30歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 28.6万円 = 523万円(15.6万円の差額)
35歳(年収765万円):年収765万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.3万円 - 住民税 36.3万円 = 593万円(21.8万円の差額)
40歳(年収871万円):年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.4万円 - 住民税 44.3万円 = 660万円(21.8万円の差額)
45歳(年収983万円):年収983万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 59.4万円 - 住民税 52.8万円 = 731万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 68.2万円 - 住民税 57.2万円 = 765万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収529万円):(年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円
30歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 26.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円
35歳(年収765万円):(年収765万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円
40歳(年収871万円):(年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.8万円
45歳(年収983万円):(年収983万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 74.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.4万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円
50歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 83.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 63.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収529万円):(年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(5070円の差額)
30歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 20.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(5920円の差額)
35歳(年収765万円):(年収765万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 33.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(7380円の差額)
40歳(年収871万円):(年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(7380円の差額)
45歳(年収983万円):(年収983万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 67万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.1万円 ÷ 12ヶ月 = 42.6万円(7380円の差額)
50歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 75.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.5万円 ÷ 12ヶ月 = 44.6万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収529万円):(年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 9.01万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円(9680円の差額)
30歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(1.1万円の差額)
35歳(年収765万円):(年収765万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35.4万円(1.48万円の差額)
40歳(年収871万円):(年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.3万円(1.48万円の差額)
45歳(年収983万円):(年収983万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 59.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43.4万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 68.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.2万円 ÷ 12ヶ月 = 45.4万円(1.48万円の差額)

横河電機の事業

横河電機は国内トップ、世界3位の計測・制御機器メーカーです。

事業の6割を海外で行っていて、外国籍の社員も6割いるというのが特徴的です。

事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
制御 生産・品質・設備管理システム
計測 波形測定器、光通信用測定器
航機その他 航空機用計器、航海関連機器

売上の比率は制御事業が9割近くと大半を占めています。

制御事業では製品ではなくシステム・サービスを売っているのでやはり売上も大きくなりますね。

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横河電機の一人当たりの売上&利益&借金

続いて横河電機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2209万円 2252万円 2131万円
営業利益 162.3万円 215.8万円 172.1万円
経常利益 181.6万円 221.6万円 179.7万円
純利益 93.76万円 164.2万円 140.2万円
純資産 1173万円 1309万円 1396万円
総資産 2395万円 2247万円 2398万円
負債 1222万円 938.1万円 1002万円
借入金 355.3万円 166.2万円 242.6万円
利益率 8.22% 9.84% 8.43%
負債比率 51.0% 41.7% 41.8%
借入比率 14.8% 7.40% 10.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3914億円に占める経常利益330.1億円の割合が8.43%
負債比率
総資産額4405億円に占める社債や借金などの負債額1841億円の割合が41.8%
借入比率
総資産額4405億円に占める、銀行からの借金等の借入額445.6億円の割合が10.1%

となっています。

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横河電機への就職・転職を考えてみる

横河電機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は5741億円と標準的
  • 経常利益率は8.43%と標準的
  • 負債比率は41.8%と標準的
  • 借入比率は10.1%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

横河電機本社の場所
横河電機は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は三鷹駅です。
横河電機の企業規模
従業員数は連結で1万8370人、単独で2608人で、売上高が3910億円です。大企業です。
横河電機社員の年収
平均年齢は44.7歳で、平均年収が976万円です。
横河電機社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は180万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は横河電機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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