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ソニーの年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

ソニーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収410万円&月給24.4万円、30歳で年収505万円&月給30万円、35歳で年収569万円&月給33.7万円、40歳で年収635万円&月給37.6万円、45歳で年収706万円&月給41.7万円、50歳で年収740万円&月給43.7万円という感じです。ソニーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ソニーの年収

まずはソニーの額面の年収を調べます。

ソニーの決算書を調べると平均年齢は43.1歳で、平均年収が935万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 527万円
30歳 659万円
35歳 761万円
40歳 866万円
45歳 978万円
50歳 1030万円

良い感じですね。

なお、ソニーの年収は東京都の年収ランキングでは108位、電気機器業界の年収ランキングでは7位となっています。

ソニーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収527万〜1030万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収527万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収659万円 x 20% + 54万円 = 186万円
年収761万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収866万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収978万円 x 10% + 120万円 = 218万円
年収1030万円 x 5% + 170万円 = 222万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収527万円 x 14.22% = 74.9万円
年収659万円 x 14.22% = 93.7万円
年収761万円 x 14.22% = 108万円
年収866万円 x 14.22% = 123万円
年収978万円 x 14.22% = 139万円
年収1030万円 x 14.22% = 147万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収527万円):所得税 15.7万円 + 住民税 26.2万円 = 41.9万円
30歳(年収659万円):所得税 25.5万円 + 住民税 34.9万円 = 60.4万円
35歳(年収761万円):所得税 40.9万円 + 住民税 42.6万円 = 83.5万円
40歳(年収866万円):所得税 56.9万円 + 住民税 50.6万円 = 107万円
45歳(年収978万円):所得税 73.8万円 + 住民税 59万円 = 133万円
50歳(年収1030万円):所得税 82.6万円 + 住民税 63.4万円 = 146万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収527万円):所得税 11.9万円 + 住民税 22.9万円 = 34.8万円(7.1万円の差額)
30歳(年収659万円):所得税 20.6万円 + 住民税 31.6万円 = 52.2万円(8.25万円の差額)
35歳(年収761万円):所得税 33.3万円 + 住民税 39.3万円 = 72.6万円(10.9万円の差額)
40歳(年収866万円):所得税 49.3万円 + 住民税 47.3万円 = 96.6万円(10.9万円の差額)
45歳(年収978万円):所得税 66.2万円 + 住民税 55.7万円 = 122万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1030万円):所得税 75万円 + 住民税 60.1万円 = 135万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収527万円):所得税 8.92万円 + 住民税 19.6万円 = 28.5万円(13.4万円の差額)
30歳(年収659万円):所得税 16.8万円 + 住民税 28.3万円 = 45.1万円(15.3万円の差額)
35歳(年収761万円):所得税 25.7万円 + 住民税 36万円 = 61.7万円(21.8万円の差額)
40歳(年収866万円):所得税 41.7万円 + 住民税 44万円 = 85.7万円(21.8万円の差額)
45歳(年収978万円):所得税 58.6万円 + 住民税 52.4万円 = 111万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1030万円):所得税 67.4万円 + 住民税 56.8万円 = 124万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収527万〜1030万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 26.2万円 = 410万円
30歳(年収659万円):年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 25.5万円 - 住民税 34.9万円 = 505万円
35歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.9万円 - 住民税 42.6万円 = 569万円
40歳(年収866万円):年収866万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.9万円 - 住民税 50.6万円 = 635万円
45歳(年収978万円):年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.8万円 - 住民税 59万円 = 706万円
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 82.6万円 - 住民税 63.4万円 = 740万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.9万円 = 417万円(7.1万円の差額)
30歳(年収659万円):年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 31.6万円 = 513万円(8.25万円の差額)
35歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.3万円 - 住民税 39.3万円 = 580万円(10.9万円の差額)
40歳(年収866万円):年収866万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 49.3万円 - 住民税 47.3万円 = 646万円(10.9万円の差額)
45歳(年収978万円):年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.2万円 - 住民税 55.7万円 = 717万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 75万円 - 住民税 60.1万円 = 751万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.92万円 - 住民税 19.6万円 = 423万円(13.4万円の差額)
30歳(年収659万円):年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 28.3万円 = 520万円(15.3万円の差額)
35歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.7万円 - 住民税 36万円 = 591万円(21.8万円の差額)
40歳(年収866万円):年収866万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.7万円 - 住民税 44万円 = 657万円(21.8万円の差額)
45歳(年収978万円):年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.6万円 - 住民税 52.4万円 = 728万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 67.4万円 - 住民税 56.8万円 = 762万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円
30歳(年収659万円):(年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 25.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円
35歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円
40歳(年収866万円):(年収866万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.6万円 ÷ 12ヶ月 = 37.6万円
45歳(年収978万円):(年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59万円 ÷ 12ヶ月 = 41.7万円
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 82.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 63.4万円 ÷ 12ヶ月 = 43.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(5070円の差額)
30歳(年収659万円):(年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 20.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円(5770円の差額)
35歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(7380円の差額)
40歳(年収866万円):(年収866万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 49.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.3万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円(7380円の差額)
45歳(年収978万円):(年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.7万円 ÷ 12ヶ月 = 42.5万円(7380円の差額)
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.1万円 ÷ 12ヶ月 = 44.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.92万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9630円の差額)
30歳(年収659万円):(年収659万円 - 社会保険料 93.7万円 - 所得税 16.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(1.08万円の差額)
35歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)
40歳(年収866万円):(年収866万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44万円 ÷ 12ヶ月 = 39.1万円(1.48万円の差額)
45歳(年収978万円):(年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.4万円 ÷ 12ヶ月 = 43.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 147万円 - 所得税 67.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.8万円 ÷ 12ヶ月 = 45.2万円(1.48万円の差額)
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ソニーの一人当たりの売上&利益&借金

続いてソニーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 6399万円 6313万円 5922万円
営業利益 53.39万円 229.1万円 224.8万円
経常利益 30.94万円 237.2万円 196.0万円
純利益 -98.12万円 115.1万円 57.08万円
純資産 1805万円 1918万円 1945万円
総資産 1.233億円 1.299億円 1.375億円
負債 1.053億円 1.107億円 1.181億円
借入金 727.1万円 695.9万円 934.2万円
利益率 0.484% 3.76% 3.31%
負債比率 85.4% 85.2% 85.9%
借入比率 5.90% 5.36% 6.79%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高7.603兆円に占める経常利益2516億円の割合が3.31%
負債比率
総資産額17.66兆円に占める社債や借金などの負債額15.16兆円の割合が85.9%
借入比率
総資産額17.66兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1.200兆円の割合が6.79%

となっています。

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ソニーへの就職・転職を考えてみる

ソニーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は5.660兆円と標準的
  • 経常利益率は3.31%と低め
  • 負債比率は85.9%と高め
  • 借入比率は6.79%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ソニー本社の場所
ソニーは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は品川駅です。
ソニーの企業規模
従業員数は連結で12万8400人、単独で6185人で、売上高が7.60兆円です。超大企業ですね。
ソニー社員の年収
平均年齢は43.1歳で、平均年収が935万円です。
ソニー社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は196万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はソニーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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