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日本無線の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本無線の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本無線の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収317万円&月給18.9万円、30歳で年収391万円&月給23.3万円、35歳で年収447万円&月給26.6万円、40歳で年収504万円&月給30万円、45歳で年収558万円&月給33.1万円、50歳で年収584万円&月給34.6万円という感じです。日本無線に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本無線の年収

まずは日本無線の額面の年収を調べます。

日本無線の決算書を調べると平均年齢は44.0歳で、平均年収が726万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 400万円
30歳 501万円
35歳 578万円
40歳 658万円
45歳 743万円
50歳 785万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日本無線の年収は東京都の年収ランキングでは637位、電気機器業界の年収ランキングでは72位となっています。

日本無線の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収400万〜785万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収400万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収501万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収578万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収658万円 x 20% + 54万円 = 186万円
年収743万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収785万円 x 10% + 120万円 = 199万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収400万円 x 14.22% = 56.9万円
年収501万円 x 14.22% = 71.2万円
年収578万円 x 14.22% = 82.2万円
年収658万円 x 14.22% = 93.6万円
年収743万円 x 14.22% = 106万円
年収785万円 x 14.22% = 112万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収400万円):所得税 8.56万円 + 住民税 17.9万円 = 26.4万円
30歳(年収501万円):所得税 14万円 + 住民税 24.5万円 = 38.5万円
35歳(年収578万円):所得税 19.1万円 + 住民税 29.6万円 = 48.7万円
40歳(年収658万円):所得税 25.4万円 + 住民税 34.8万円 = 60.3万円
45歳(年収743万円):所得税 38.3万円 + 住民税 41.3万円 = 79.5万円
50歳(年収785万円):所得税 44.7万円 + 住民税 44.5万円 = 89.1万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収400万円):所得税 6.66万円 + 住民税 14.6万円 = 21.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収501万円):所得税 10.2万円 + 住民税 21.2万円 = 31.4万円(7.1万円の差額)
35歳(年収578万円):所得税 15.3万円 + 住民税 26.3万円 = 41.6万円(7.1万円の差額)
40歳(年収658万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 52.1万円(8.2万円の差額)
45歳(年収743万円):所得税 30.7万円 + 住民税 38万円 = 68.6万円(10.9万円の差額)
50歳(年収785万円):所得税 37.1万円 + 住民税 41.2万円 = 78.2万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収400万円):所得税 4.76万円 + 住民税 11.3万円 = 16万円(10.4万円の差額)
30歳(年収501万円):所得税 8.07万円 + 住民税 17.9万円 = 26万円(12.5万円の差額)
35歳(年収578万円):所得税 11.5万円 + 住民税 23万円 = 34.5万円(14.2万円の差額)
40歳(年収658万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 45万円(15.3万円の差額)
45歳(年収743万円):所得税 23.2万円 + 住民税 34.7万円 = 57.8万円(21.7万円の差額)
50歳(年収785万円):所得税 29.5万円 + 住民税 37.9万円 = 67.3万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収400万〜785万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 8.56万円 - 住民税 17.9万円 = 317万円
30歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 14万円 - 住民税 24.5万円 = 391万円
35歳(年収578万円):年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 19.1万円 - 住民税 29.6万円 = 447万円
40歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 25.4万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
45歳(年収743万円):年収743万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.3万円 - 住民税 41.3万円 = 558万円
50歳(年収785万円):年収785万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 44.7万円 - 住民税 44.5万円 = 584万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 6.66万円 - 住民税 14.6万円 = 322万円(5.2万円の差額)
30歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 21.2万円 = 398万円(7.1万円の差額)
35歳(年収578万円):年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 26.3万円 = 454万円(7.1万円の差額)
40歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 513万円(8.2万円の差額)
45歳(年収743万円):年収743万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.7万円 - 住民税 38万円 = 569万円(10.9万円の差額)
50歳(年収785万円):年収785万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.1万円 - 住民税 41.2万円 = 595万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 4.76万円 - 住民税 11.3万円 = 327万円(10.4万円の差額)
30歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 8.07万円 - 住民税 17.9万円 = 404万円(12.5万円の差額)
35歳(年収578万円):年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 23万円 = 461万円(14.2万円の差額)
40歳(年収658万円):年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 520万円(15.3万円の差額)
45歳(年収743万円):年収743万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 34.7万円 = 580万円(21.7万円の差額)
50歳(年収785万円):年収785万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.5万円 - 住民税 37.9万円 = 606万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 8.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円
30歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
35歳(年収578万円):(年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 19.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円
40歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 25.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円
45歳(年収743万円):(年収743万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.3万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円
50歳(年収785万円):(年収785万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 44.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.5万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 6.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円(3910円の差額)
30歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(5070円の差額)
35歳(年収578万円):(年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(5070円の差額)
40歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5740円の差額)
45歳(年収743万円):(年収743万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円(7380円の差額)
50歳(年収785万円):(年収785万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.2万円 ÷ 12ヶ月 = 35.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 4.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(7820円の差額)
30歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 8.07万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円(9110円の差額)
35歳(年収578万円):(年収578万円 - 社会保険料 82.2万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(1.01万円の差額)
40歳(年収658万円):(年収658万円 - 社会保険料 93.6万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(1.08万円の差額)
45歳(年収743万円):(年収743万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(1.47万円の差額)
50歳(年収785万円):(年収785万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円(1.48万円の差額)
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日本無線の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本無線の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2319万円 2196万円 2506万円
営業利益 135.3万円 55.82万円 -96.21万円
経常利益 139.3万円 59.87万円 -99.44万円
純利益 251.5万円 29.13万円 27.34万円
純資産 1237万円 1327万円 1354万円
総資産 2499万円 2823万円 2930万円
負債 1263万円 1496万円 1577万円
借入金 109.3万円 364.6万円 418.0万円
利益率 6.01% 2.73% -3.97%
負債比率 50.5% 53.0% 53.8%
借入比率 4.37% 12.9% 14.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1429億円に占める経常利益-56.70億円の割合が-3.97%
負債比率
総資産額1671億円に占める社債や借金などの負債額899.1億円の割合が53.8%
借入比率
総資産額1671億円に占める、銀行からの借金等の借入額238.4億円の割合が14.3%

となっています。

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日本無線への就職・転職を考えてみる

日本無線の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は548.2億円と標準的
  • 経常利益率は-3.97%とマイナス
  • 負債比率は53.8%と標準的
  • 借入比率は14.3%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本無線本社の場所
日本無線は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は井の頭公園駅です。
日本無線の企業規模
従業員数は連結で5702人、単独で2439人で、売上高が1430億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本無線社員の年収
平均年齢は44.0歳で、平均年収が726万円です。
日本無線社員一人当たりの利益
利益は出ておらず、従業員一人あたりの損失が99.4万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は日本無線の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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