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テクニカル電子の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

テクニカル電子の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

テクニカル電子の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収217万円&月給13万円、30歳で年収270万円&月給16.1万円、35歳で年収310万円&月給18.5万円、40歳で年収351万円&月給20.9万円、45歳で年収392万円&月給23.4万円、50歳で年収413万円&月給24.6万円という感じです。テクニカル電子に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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テクニカル電子の年収

まずはテクニカル電子の額面の年収を調べます。

テクニカル電子の決算書を調べると平均年齢は42.7歳で、平均年収が476万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 271万円
30歳 339万円
35歳 391万円
40歳 445万円
45歳 503万円
50歳 531万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、テクニカル電子の年収は東京都の年収ランキングでは1660位、電気機器業界の年収ランキングでは249位となっています。

テクニカル電子の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収271万〜531万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収271万円 x 30% + 18万円 = 99.2万円
年収339万円 x 30% + 18万円 = 120万円
年収391万円 x 20% + 54万円 = 132万円
年収445万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収503万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収531万円 x 20% + 54万円 = 160万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収271万円 x 14.22% = 38.5万円
年収339万円 x 14.22% = 48.2万円
年収391万円 x 14.22% = 55.6万円
年収445万円 x 14.22% = 63.3万円
年収503万円 x 14.22% = 71.5万円
年収531万円 x 14.22% = 75.5万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収271万円):所得税 4.75万円 + 住民税 10.2万円 = 15万円
30歳(年収339万円):所得税 6.65万円 + 住民税 14万円 = 20.7万円
35歳(年収391万円):所得税 8.26万円 + 住民税 17.3万円 = 25.5万円
40歳(年収445万円):所得税 10.3万円 + 住民税 20.8万円 = 31.2万円
45歳(年収503万円):所得税 14.1万円 + 住民税 24.6万円 = 38.7万円
50歳(年収531万円):所得税 16万円 + 住民税 26.5万円 = 42.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収271万円):所得税 2.85万円 + 住民税 6.95万円 = 9.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収339万円):所得税 4.75万円 + 住民税 10.7万円 = 15.5万円(5.2万円の差額)
35歳(年収391万円):所得税 6.36万円 + 住民税 14万円 = 20.3万円(5.2万円の差額)
40歳(年収445万円):所得税 8.14万円 + 住民税 17.5万円 = 25.7万円(5.49万円の差額)
45歳(年収503万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.3万円 = 31.6万円(7.1万円の差額)
50歳(年収531万円):所得税 12.2万円 + 住民税 23.2万円 = 35.4万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収271万円):所得税 9497円 + 住民税 3.65万円 = 4.6万円(10.4万円の差額)
30歳(年収339万円):所得税 2.85万円 + 住民税 7.44万円 = 10.3万円(10.4万円の差額)
35歳(年収391万円):所得税 4.46万円 + 住民税 10.7万円 = 15.1万円(10.4万円の差額)
40歳(年収445万円):所得税 6.24万円 + 住民税 14.2万円 = 20.5万円(10.7万円の差額)
45歳(年収503万円):所得税 8.13万円 + 住民税 18万円 = 26.1万円(12.6万円の差額)
50歳(年収531万円):所得税 9.07万円 + 住民税 19.9万円 = 28.9万円(13.5万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収271万〜531万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収271万円):年収271万円 - 社会保険料 38.5万円 - 所得税 4.75万円 - 住民税 10.2万円 = 217万円
30歳(年収339万円):年収339万円 - 社会保険料 48.2万円 - 所得税 6.65万円 - 住民税 14万円 = 270万円
35歳(年収391万円):年収391万円 - 社会保険料 55.6万円 - 所得税 8.26万円 - 住民税 17.3万円 = 310万円
40歳(年収445万円):年収445万円 - 社会保険料 63.3万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 20.8万円 = 351万円
45歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 392万円
50歳(年収531万円):年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 16万円 - 住民税 26.5万円 = 413万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収271万円):年収271万円 - 社会保険料 38.5万円 - 所得税 2.85万円 - 住民税 6.95万円 = 222万円(5.2万円の差額)
30歳(年収339万円):年収339万円 - 社会保険料 48.2万円 - 所得税 4.75万円 - 住民税 10.7万円 = 275万円(5.2万円の差額)
35歳(年収391万円):年収391万円 - 社会保険料 55.6万円 - 所得税 6.36万円 - 住民税 14万円 = 315万円(5.2万円の差額)
40歳(年収445万円):年収445万円 - 社会保険料 63.3万円 - 所得税 8.14万円 - 住民税 17.5万円 = 356万円(5.49万円の差額)
45歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 399万円(7.1万円の差額)
50歳(年収531万円):年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 12.2万円 - 住民税 23.2万円 = 420万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収271万円):年収271万円 - 社会保険料 38.5万円 - 所得税 9497円 - 住民税 3.65万円 = 228万円(10.4万円の差額)
30歳(年収339万円):年収339万円 - 社会保険料 48.2万円 - 所得税 2.85万円 - 住民税 7.44万円 = 280万円(10.4万円の差額)
35歳(年収391万円):年収391万円 - 社会保険料 55.6万円 - 所得税 4.46万円 - 住民税 10.7万円 = 320万円(10.4万円の差額)
40歳(年収445万円):年収445万円 - 社会保険料 63.3万円 - 所得税 6.24万円 - 住民税 14.2万円 = 361万円(10.7万円の差額)
45歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 8.13万円 - 住民税 18万円 = 405万円(12.6万円の差額)
50歳(年収531万円):年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 9.07万円 - 住民税 19.9万円 = 427万円(13.5万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収271万円):(年収271万円 - 社会保険料 38.5万円 - 所得税 4.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 13万円
30歳(年収339万円):(年収339万円 - 社会保険料 48.2万円 - 所得税 6.65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円
35歳(年収391万円):(年収391万円 - 社会保険料 55.6万円 - 所得税 8.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.3万円 ÷ 12ヶ月 = 18.5万円
40歳(年収445万円):(年収445万円 - 社会保険料 63.3万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円
45歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円
50歳(年収531万円):(年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収271万円):(年収271万円 - 社会保険料 38.5万円 - 所得税 2.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.95万円 ÷ 12ヶ月 = 13.4万円(3910円の差額)
30歳(年収339万円):(年収339万円 - 社会保険料 48.2万円 - 所得税 4.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.7万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円(3910円の差額)
35歳(年収391万円):(年収391万円 - 社会保険料 55.6万円 - 所得税 6.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円(3910円の差額)
40歳(年収445万円):(年収445万円 - 社会保険料 63.3万円 - 所得税 8.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.5万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円(4090円の差額)
45歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円(5070円の差額)
50歳(年収531万円):(年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 12.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収271万円):(年収271万円 - 社会保険料 38.5万円 - 所得税 9497円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 3.65万円 ÷ 12ヶ月 = 13.8万円(7820円の差額)
30歳(年収339万円):(年収339万円 - 社会保険料 48.2万円 - 所得税 2.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.44万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円(7820円の差額)
35歳(年収391万円):(年収391万円 - 社会保険料 55.6万円 - 所得税 4.46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.7万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円(7820円の差額)
40歳(年収445万円):(年収445万円 - 社会保険料 63.3万円 - 所得税 6.24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円(7995円の差額)
45歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 8.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(9140円の差額)
50歳(年収531万円):(年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 9.07万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.9万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円(9720円の差額)
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テクニカル電子の一人当たりの売上&利益&借金

続いてテクニカル電子の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2769万円 2932万円 2885万円
営業利益 85.59万円 98.20万円 26.58万円
経常利益 69.37万円 60.36万円 9.009万円
純利益 115.8万円 22.52万円 -78.38万円
純資産 1180万円 1141万円 1036万円
総資産 4709万円 4560万円 4280万円
負債 3529万円 3419万円 3244万円
借入金 2752万円 2651万円 2486万円
利益率 2.51% 2.06% 0.312%
負債比率 74.9% 75.0% 75.8%
借入比率 58.5% 58.1% 58.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高64.04億円に占める経常利益2000万円の割合が0.312%
負債比率
総資産額95.01億円に占める社債や借金などの負債額72.01億円の割合が75.8%
借入比率
総資産額95.01億円に占める、銀行からの借金等の借入額55.19億円の割合が58.1%

となっています。

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テクニカル電子への就職・転職を考えてみる

テクニカル電子の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は26.41億円と低め
  • 経常利益率は0.312%と低め
  • 負債比率は75.8%と高め
  • 借入比率は58.1%と高め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

テクニカル電子本社の場所
テクニカル電子は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大森町駅です。
テクニカル電子の企業規模
従業員数は連結で222人、単独で106人で、売上高が64億円です。
テクニカル電子社員の年収
平均年齢は42.7歳で、平均年収が476万円です。
テクニカル電子社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は9.01万円です。

まとめ

今回はテクニカル電子の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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