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東洋電機の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋電機の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋電機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収252万円&月給15.1万円、30歳で年収313万円&月給18.7万円、35歳で年収359万円&月給21.4万円、40歳で年収405万円&月給24.1万円、45歳で年収454万円&月給27万円、50歳で年収478万円&月給28.4万円という感じです。東洋電機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東洋電機の年収

まずは東洋電機の額面の年収を調べます。

東洋電機の決算書を調べると平均年齢は43.3歳で、平均年収が564万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 316万円
30歳 396万円
35歳 457万円
40歳 520万円
45歳 587万円
50歳 620万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東洋電機の年収は愛知県の年収ランキングでは152位、電気機器業界の年収ランキングでは201位となっています。

東洋電機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収316万〜620万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収316万円 x 30% + 18万円 = 113万円
年収396万円 x 20% + 54万円 = 133万円
年収457万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収520万円 x 20% + 54万円 = 158万円
年収587万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収620万円 x 20% + 54万円 = 178万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収316万円 x 14.22% = 45万円
年収396万円 x 14.22% = 56.3万円
年収457万円 x 14.22% = 64.9万円
年収520万円 x 14.22% = 73.9万円
年収587万円 x 14.22% = 83.5万円
年収620万円 x 14.22% = 88.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収316万円):所得税 6.02万円 + 住民税 12.8万円 = 18.8万円
30歳(年収396万円):所得税 8.41万円 + 住民税 17.6万円 = 26万円
35歳(年収457万円):所得税 11.1万円 + 住民税 21.6万円 = 32.7万円
40歳(年収520万円):所得税 15.3万円 + 住民税 25.8万円 = 41万円
45歳(年収587万円):所得税 19.7万円 + 住民税 30.2万円 = 49.8万円
50歳(年収620万円):所得税 21.8万円 + 住民税 32.3万円 = 54.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収316万円):所得税 4.12万円 + 住民税 9.48万円 = 13.6万円(5.2万円の差額)
30歳(年収396万円):所得税 6.51万円 + 住民税 14.3万円 = 20.8万円(5.2万円の差額)
35歳(年収457万円):所得税 8.52万円 + 住民税 18.3万円 = 26.8万円(5.87万円の差額)
40歳(年収520万円):所得税 11.5万円 + 住民税 22.5万円 = 33.9万円(7.1万円の差額)
45歳(年収587万円):所得税 15.9万円 + 住民税 26.9万円 = 42.7万円(7.1万円の差額)
50歳(年収620万円):所得税 18万円 + 住民税 29万円 = 47.1万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収316万円):所得税 2.22万円 + 住民税 6.18万円 = 8.4万円(10.4万円の差額)
30歳(年収396万円):所得税 4.61万円 + 住民税 11万円 = 15.6万円(10.4万円の差額)
35歳(年収457万円):所得税 6.62万円 + 住民税 15万円 = 21.6万円(11.1万円の差額)
40歳(年収520万円):所得税 8.7万円 + 住民税 19.2万円 = 27.9万円(13.2万円の差額)
45歳(年収587万円):所得税 12.1万円 + 住民税 23.6万円 = 35.6万円(14.2万円の差額)
50歳(年収620万円):所得税 14.2万円 + 住民税 25.7万円 = 40万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収316万〜620万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収316万円):年収316万円 - 社会保険料 45万円 - 所得税 6.02万円 - 住民税 12.8万円 = 252万円
30歳(年収396万円):年収396万円 - 社会保険料 56.3万円 - 所得税 8.41万円 - 住民税 17.6万円 = 313万円
35歳(年収457万円):年収457万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 21.6万円 = 359万円
40歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 73.9万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 25.8万円 = 405万円
45歳(年収587万円):年収587万円 - 社会保険料 83.5万円 - 所得税 19.7万円 - 住民税 30.2万円 = 454万円
50歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 21.8万円 - 住民税 32.3万円 = 478万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収316万円):年収316万円 - 社会保険料 45万円 - 所得税 4.12万円 - 住民税 9.48万円 = 258万円(5.2万円の差額)
30歳(年収396万円):年収396万円 - 社会保険料 56.3万円 - 所得税 6.51万円 - 住民税 14.3万円 = 319万円(5.2万円の差額)
35歳(年収457万円):年収457万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.52万円 - 住民税 18.3万円 = 365万円(5.87万円の差額)
40歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 73.9万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 22.5万円 = 412万円(7.1万円の差額)
45歳(年収587万円):年収587万円 - 社会保険料 83.5万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 26.9万円 = 461万円(7.1万円の差額)
50歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 18万円 - 住民税 29万円 = 485万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収316万円):年収316万円 - 社会保険料 45万円 - 所得税 2.22万円 - 住民税 6.18万円 = 263万円(10.4万円の差額)
30歳(年収396万円):年収396万円 - 社会保険料 56.3万円 - 所得税 4.61万円 - 住民税 11万円 = 324万円(10.4万円の差額)
35歳(年収457万円):年収457万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.62万円 - 住民税 15万円 = 370万円(11.1万円の差額)
40歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 73.9万円 - 所得税 8.7万円 - 住民税 19.2万円 = 418万円(13.2万円の差額)
45歳(年収587万円):年収587万円 - 社会保険料 83.5万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 23.6万円 = 468万円(14.2万円の差額)
50歳(年収620万円):年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 25.7万円 = 492万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収316万円):(年収316万円 - 社会保険料 45万円 - 所得税 6.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.8万円 ÷ 12ヶ月 = 15.1万円
30歳(年収396万円):(年収396万円 - 社会保険料 56.3万円 - 所得税 8.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.6万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円
35歳(年収457万円):(年収457万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円
40歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 73.9万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円
45歳(年収587万円):(年収587万円 - 社会保険料 83.5万円 - 所得税 19.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円
50歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 21.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収316万円):(年収316万円 - 社会保険料 45万円 - 所得税 4.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.48万円 ÷ 12ヶ月 = 15.5万円(3910円の差額)
30歳(年収396万円):(年収396万円 - 社会保険料 56.3万円 - 所得税 6.51万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.1万円(3910円の差額)
35歳(年収457万円):(年収457万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.52万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円(4320円の差額)
40歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 73.9万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円(5070円の差額)
45歳(年収587万円):(年収587万円 - 社会保険料 83.5万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.9万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(5070円の差額)
50歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収316万円):(年収316万円 - 社会保険料 45万円 - 所得税 2.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.18万円 ÷ 12ヶ月 = 15.9万円(7820円の差額)
30歳(年収396万円):(年収396万円 - 社会保険料 56.3万円 - 所得税 4.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11万円 ÷ 12ヶ月 = 19.5万円(7820円の差額)
35歳(年収457万円):(年収457万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(8220円の差額)
40歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 73.9万円 - 所得税 8.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円(9490円の差額)
45歳(年収587万円):(年収587万円 - 社会保険料 83.5万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(1.01万円の差額)
50歳(年収620万円):(年収620万円 - 社会保険料 88.2万円 - 所得税 14.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(1.01万円の差額)
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東洋電機の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東洋電機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1736万円 1747万円 1694万円
営業利益 61.52万円 65.13万円 72.55万円
経常利益 74.95万円 83.57万円 84.77万円
純利益 5.812万円 68.14万円 57.72万円
純資産 1033万円 1065万円 1095万円
総資産 2097万円 2080万円 2077万円
負債 1064万円 1015万円 981.6万円
借入金 412.8万円 395.4万円 372.1万円
利益率 4.32% 4.78% 5.00%
負債比率 50.8% 48.8% 47.3%
借入比率 19.7% 19.0% 17.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高84.52億円に占める経常利益4.230億円の割合が5.00%
負債比率
総資産額103.6億円に占める社債や借金などの負債額48.98億円の割合が47.3%
借入比率
総資産額103.6億円に占める、銀行からの借金等の借入額18.57億円の割合が17.9%

となっています。

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東洋電機への就職・転職を考えてみる

東洋電機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は47.70億円と低め
  • 経常利益率は5.00%と標準的
  • 負債比率は47.3%と標準的
  • 借入比率は17.9%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東洋電機本社の場所
東洋電機は愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は味美(名鉄線)駅です。
東洋電機の企業規模
従業員数は連結で499人、単独で227人で、売上高が84.5億円です。
東洋電機社員の年収
平均年齢は43.3歳で、平均年収が564万円です。
東洋電機社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は84.8万円です。

まとめ

今回は東洋電機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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