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明電舎の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

明電舎の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

明電舎の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収328万円&月給19.6万円、30歳で年収404万円&月給24.1万円、35歳で年収462万円&月給27.5万円、40歳で年収519万円&月給30.9万円、45歳で年収575万円&月給34.1万円、50歳で年収602万円&月給35.7万円という感じです。明電舎に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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明電舎の年収

まずは明電舎の額面の年収を調べます。

明電舎の決算書を調べると平均年齢は43.3歳で、平均年収が740万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 415万円
30歳 519万円
35歳 599万円
40歳 682万円
45歳 770万円
50歳 814万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、明電舎の年収は東京都の年収ランキングでは520位、電気機器業界の年収ランキングでは52位、重電8社の年収ランキングでは5位となっています。

明電舎の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収415万〜814万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収415万円 x 20% + 54万円 = 137万円
年収519万円 x 20% + 54万円 = 158万円
年収599万円 x 20% + 54万円 = 174万円
年収682万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収770万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収814万円 x 10% + 120万円 = 201万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収415万円 x 14.22% = 59万円
年収519万円 x 14.22% = 73.8万円
年収599万円 x 14.22% = 85.2万円
年収682万円 x 14.22% = 97万円
年収770万円 x 14.22% = 110万円
年収814万円 x 14.22% = 116万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収415万円):所得税 9.04万円 + 住民税 18.8万円 = 27.9万円
30歳(年収519万円):所得税 15.2万円 + 住民税 25.7万円 = 40.9万円
35歳(年収599万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31万円 = 51.4万円
40歳(年収682万円):所得税 29万円 + 住民税 36.6万円 = 65.7万円
45歳(年収770万円):所得税 42.4万円 + 住民税 43.3万円 = 85.7万円
50歳(年収814万円):所得税 49万円 + 住民税 46.6万円 = 95.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収415万円):所得税 7.14万円 + 住民税 15.5万円 = 22.7万円(5.2万円の差額)
30歳(年収519万円):所得税 11.4万円 + 住民税 22.4万円 = 33.8万円(7.1万円の差額)
35歳(年収599万円):所得税 16.7万円 + 住民税 27.7万円 = 44.3万円(7.1万円の差額)
40歳(年収682万円):所得税 22.3万円 + 住民税 33.3万円 = 55.7万円(9.99万円の差額)
45歳(年収770万円):所得税 34.8万円 + 住民税 40万円 = 74.8万円(10.9万円の差額)
50歳(年収814万円):所得税 41.4万円 + 住民税 43.3万円 = 84.7万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収415万円):所得税 5.24万円 + 住民税 12.2万円 = 17.5万円(10.4万円の差額)
30歳(年収519万円):所得税 8.67万円 + 住民税 19.1万円 = 27.8万円(13.1万円の差額)
35歳(年収599万円):所得税 12.9万円 + 住民税 24.4万円 = 37.2万円(14.2万円の差額)
40歳(年収682万円):所得税 18.5万円 + 住民税 30万円 = 48.6万円(17.1万円の差額)
45歳(年収770万円):所得税 27.2万円 + 住民税 36.7万円 = 63.9万円(21.8万円の差額)
50歳(年収814万円):所得税 33.8万円 + 住民税 40万円 = 73.8万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収415万〜814万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収415万円):年収415万円 - 社会保険料 59万円 - 所得税 9.04万円 - 住民税 18.8万円 = 328万円
30歳(年収519万円):年収519万円 - 社会保険料 73.8万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 25.7万円 = 404万円
35歳(年収599万円):年収599万円 - 社会保険料 85.2万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31万円 = 462万円
40歳(年収682万円):年収682万円 - 社会保険料 97万円 - 所得税 29万円 - 住民税 36.6万円 = 519万円
45歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.4万円 - 住民税 43.3万円 = 575万円
50歳(年収814万円):年収814万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49万円 - 住民税 46.6万円 = 602万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収415万円):年収415万円 - 社会保険料 59万円 - 所得税 7.14万円 - 住民税 15.5万円 = 333万円(5.2万円の差額)
30歳(年収519万円):年収519万円 - 社会保険料 73.8万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 22.4万円 = 411万円(7.1万円の差額)
35歳(年収599万円):年収599万円 - 社会保険料 85.2万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 27.7万円 = 470万円(7.1万円の差額)
40歳(年収682万円):年収682万円 - 社会保険料 97万円 - 所得税 22.3万円 - 住民税 33.3万円 = 529万円(9.99万円の差額)
45歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.8万円 - 住民税 40万円 = 586万円(10.9万円の差額)
50歳(年収814万円):年収814万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.4万円 - 住民税 43.3万円 = 613万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収415万円):年収415万円 - 社会保険料 59万円 - 所得税 5.24万円 - 住民税 12.2万円 = 338万円(10.4万円の差額)
30歳(年収519万円):年収519万円 - 社会保険料 73.8万円 - 所得税 8.67万円 - 住民税 19.1万円 = 417万円(13.1万円の差額)
35歳(年収599万円):年収599万円 - 社会保険料 85.2万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 24.4万円 = 477万円(14.2万円の差額)
40歳(年収682万円):年収682万円 - 社会保険料 97万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 30万円 = 537万円(17.1万円の差額)
45歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.2万円 - 住民税 36.7万円 = 597万円(21.8万円の差額)
50歳(年収814万円):年収814万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 33.8万円 - 住民税 40万円 = 624万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収415万円):(年収415万円 - 社会保険料 59万円 - 所得税 9.04万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円
30歳(年収519万円):(年収519万円 - 社会保険料 73.8万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円
35歳(年収599万円):(年収599万円 - 社会保険料 85.2万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円
40歳(年収682万円):(年収682万円 - 社会保険料 97万円 - 所得税 29万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円
45歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円
50歳(年収814万円):(年収814万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.6万円 ÷ 12ヶ月 = 35.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収415万円):(年収415万円 - 社会保険料 59万円 - 所得税 7.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 20万円(3910円の差額)
30歳(年収519万円):(年収519万円 - 社会保険料 73.8万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円(5070円の差額)
35歳(年収599万円):(年収599万円 - 社会保険料 85.2万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(5070円の差額)
40歳(年収682万円):(年収682万円 - 社会保険料 97万円 - 所得税 22.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円(6830円の差額)
45歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)
50歳(年収814万円):(年収814万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収415万円):(年収415万円 - 社会保険料 59万円 - 所得税 5.24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.2万円 ÷ 12ヶ月 = 20.4万円(7820円の差額)
30歳(年収519万円):(年収519万円 - 社会保険料 73.8万円 - 所得税 8.67万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(9480円の差額)
35歳(年収599万円):(年収599万円 - 社会保険料 85.2万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円(1.01万円の差額)
40歳(年収682万円):(年収682万円 - 社会保険料 97万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円(1.19万円の差額)
45歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
50歳(年収814万円):(年収814万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 33.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 37.2万円(1.48万円の差額)
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明電舎の一人当たりの売上&利益&借金

続いて明電舎の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2674万円 2756万円 2556万円
営業利益 129.6万円 122.1万円 102.7万円
経常利益 121.9万円 123.0万円 95.30万円
純利益 79.73万円 80.82万円 66.67万円
純資産 767.5万円 784.0万円 850.2万円
総資産 2966万円 2961万円 2875万円
負債 2199万円 2177万円 2025万円
借入金 598.9万円 555.4万円 526.6万円
利益率 4.56% 4.46% 3.73%
負債比率 74.1% 73.5% 70.4%
借入比率 20.2% 18.8% 18.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2201億円に占める経常利益82.09億円の割合が3.73%
負債比率
総資産額2476億円に占める社債や借金などの負債額1744億円の割合が70.4%
借入比率
総資産額2476億円に占める、銀行からの借金等の借入額453.7億円の割合が18.3%

となっています。

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明電舎への就職・転職を考えてみる

明電舎の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は926.5億円と標準的
  • 経常利益率は3.73%と低め
  • 負債比率は70.4%と高め
  • 借入比率は18.3%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

明電舎本社の場所
明電舎は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大崎駅です。
明電舎の企業規模
従業員数は連結で8614人、単独で3728人で、売上高が2200億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
明電舎社員の年収
平均年齢は43.3歳で、平均年収が740万円です。
明電舎社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は95.3万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は明電舎の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキング重電8社の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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