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安川電機の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

安川電機の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

安川電機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収380万円&月給22.6万円、30歳で年収468万円&月給27.8万円、35歳で年収531万円&月給31.5万円、40歳で年収592万円&月給35.1万円、45歳で年収657万円&月給38.9万円、50歳で年収689万円&月給40.7万円という感じです。安川電機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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安川電機の年収

まずは安川電機の額面の年収を調べます。

安川電機の決算書を調べると平均年齢は41.2歳で、平均年収が822万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 485万円
30歳 607万円
35歳 700万円
40歳 798万円
45歳 900万円
50歳 951万円

結構良いですね。

なお、安川電機の年収は福岡県の年収ランキングでは3位、電気機器業界の年収ランキングでは13位となっています。

安川電機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収485万〜951万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収485万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収607万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収700万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収798万円 x 10% + 120万円 = 200万円
年収900万円 x 10% + 120万円 = 210万円
年収951万円 x 10% + 120万円 = 215万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収485万円 x 14.22% = 69万円
年収607万円 x 14.22% = 86.3万円
年収700万円 x 14.22% = 99.6万円
年収798万円 x 14.22% = 113万円
年収900万円 x 14.22% = 128万円
年収951万円 x 14.22% = 135万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収485万円):所得税 13万円 + 住民税 23.5万円 = 36.4万円
30歳(年収607万円):所得税 21万円 + 住民税 31.5万円 = 52.4万円
35歳(年収700万円):所得税 31.8万円 + 住民税 38万円 = 69.8万円
40歳(年収798万円):所得税 46.5万円 + 住民税 45.4万円 = 91.9万円
45歳(年収900万円):所得税 62.1万円 + 住民税 53.2万円 = 115万円
50歳(年収951万円):所得税 69.8万円 + 住民税 57万円 = 127万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収485万円):所得税 9.45万円 + 住民税 20.2万円 = 29.6万円(6.8万円の差額)
30歳(年収607万円):所得税 17.2万円 + 住民税 28.2万円 = 45.3万円(7.1万円の差額)
35歳(年収700万円):所得税 24.2万円 + 住民税 34.7万円 = 58.9万円(10.9万円の差額)
40歳(年収798万円):所得税 38.9万円 + 住民税 42.1万円 = 81万円(10.9万円の差額)
45歳(年収900万円):所得税 54.5万円 + 住民税 49.9万円 = 104万円(10.9万円の差額)
50歳(年収951万円):所得税 62.2万円 + 住民税 53.7万円 = 116万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収485万円):所得税 7.55万円 + 住民税 16.9万円 = 24.4万円(12万円の差額)
30歳(年収607万円):所得税 13.4万円 + 住民税 24.9万円 = 38.2万円(14.2万円の差額)
35歳(年収700万円):所得税 19.9万円 + 住民税 31.4万円 = 51.4万円(18.5万円の差額)
40歳(年収798万円):所得税 31.3万円 + 住民税 38.8万円 = 70.1万円(21.8万円の差額)
45歳(年収900万円):所得税 46.9万円 + 住民税 46.6万円 = 93.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収951万円):所得税 54.6万円 + 住民税 50.4万円 = 105万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収485万〜951万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円 - 住民税 23.5万円 = 380万円
30歳(年収607万円):年収607万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 21万円 - 住民税 31.5万円 = 468万円
35歳(年収700万円):年収700万円 - 社会保険料 99.6万円 - 所得税 31.8万円 - 住民税 38万円 = 531万円
40歳(年収798万円):年収798万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.5万円 - 住民税 45.4万円 = 592万円
45歳(年収900万円):年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 62.1万円 - 住民税 53.2万円 = 657万円
50歳(年収951万円):年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.8万円 - 住民税 57万円 = 689万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.45万円 - 住民税 20.2万円 = 386万円(6.8万円の差額)
30歳(年収607万円):年収607万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 28.2万円 = 475万円(7.1万円の差額)
35歳(年収700万円):年収700万円 - 社会保険料 99.6万円 - 所得税 24.2万円 - 住民税 34.7万円 = 542万円(10.9万円の差額)
40歳(年収798万円):年収798万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.9万円 - 住民税 42.1万円 = 603万円(10.9万円の差額)
45歳(年収900万円):年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.5万円 - 住民税 49.9万円 = 668万円(10.9万円の差額)
50歳(年収951万円):年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62.2万円 - 住民税 53.7万円 = 700万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.55万円 - 住民税 16.9万円 = 392万円(12万円の差額)
30歳(年収607万円):年収607万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 24.9万円 = 482万円(14.2万円の差額)
35歳(年収700万円):年収700万円 - 社会保険料 99.6万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 31.4万円 = 549万円(18.5万円の差額)
40歳(年収798万円):年収798万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.3万円 - 住民税 38.8万円 = 614万円(21.8万円の差額)
45歳(年収900万円):年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 46.9万円 - 住民税 46.6万円 = 679万円(21.8万円の差額)
50歳(年収951万円):年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.6万円 - 住民税 50.4万円 = 711万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
30歳(年収607万円):(年収607万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円
35歳(年収700万円):(年収700万円 - 社会保険料 99.6万円 - 所得税 31.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円
40歳(年収798万円):(年収798万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.4万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円
45歳(年収900万円):(年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 62.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.2万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円
50歳(年収951万円):(年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 69.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57万円 ÷ 12ヶ月 = 40.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4880円の差額)
30歳(年収607万円):(年収607万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(5070円の差額)
35歳(年収700万円):(年収700万円 - 社会保険料 99.6万円 - 所得税 24.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円(7380円の差額)
40歳(年収798万円):(年収798万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円(7380円の差額)
45歳(年収900万円):(年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.9万円 ÷ 12ヶ月 = 39.6万円(7380円の差額)
50歳(年収951万円):(年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 62.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.7万円 ÷ 12ヶ月 = 41.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.55万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8790円の差額)
30歳(年収607万円):(年収607万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(1.01万円の差額)
35歳(年収700万円):(年収700万円 - 社会保険料 99.6万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.8万円(1.27万円の差額)
40歳(年収798万円):(年収798万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.6万円(1.48万円の差額)
45歳(年収900万円):(年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 46.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.6万円 ÷ 12ヶ月 = 40.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収951万円):(年収951万円 - 社会保険料 135万円 - 所得税 54.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.4万円 ÷ 12ヶ月 = 42.2万円(1.48万円の差額)
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安川電機の一人当たりの売上&利益&借金

続いて安川電機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3194万円 3282万円 3152万円
営業利益 251.7万円 293.1万円 242.7万円
経常利益 270.4万円 286.0万円 255.1万円
純利益 198.1万円 178.5万円 162.8万円
純資産 1368万円 1447万円 1584万円
総資産 3098万円 2981万円 3093万円
負債 1730万円 1534万円 1508万円
借入金 411.2万円 377.6万円 285.7万円
利益率 8.47% 8.71% 8.09%
負債比率 55.9% 51.5% 48.8%
借入比率 13.3% 12.7% 9.24%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3949億円に占める経常利益319.6億円の割合が8.09%
負債比率
総資産額3875億円に占める社債や借金などの負債額1890億円の割合が48.8%
借入比率
総資産額3875億円に占める、銀行からの借金等の借入額357.9億円の割合が9.24%

となっています。

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安川電機への就職・転職を考えてみる

安川電機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.289兆円と標準的
  • 経常利益率は8.09%と標準的
  • 負債比率は48.8%と標準的
  • 借入比率は9.24%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

安川電機本社の場所
安川電機は福岡県にあります。ちなみに最寄り駅は黒崎駅です。
安川電機の企業規模
従業員数は連結で1万2530人、単独で2789人で、売上高が3950億円です。大企業です。
安川電機社員の年収
平均年齢は41.2歳で、平均年収が822万円です。
安川電機社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は255万円です。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は安川電機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、福岡県の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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